押さえたいポイントはここ！
- 1．プレミアム・ブランド企業は、高ブランド価値の提供により、高価格・高収益な企業が多い
- 2．景気に左右されづらい安定した収益基盤と世界の富裕層人口増加による市場拡大に期待
幅広いラインアップの「iTrust」の中でも、注目のファンドをご紹介します！
いつの時代も、「ブランド力」の価値は下がらない？
プレミアム・ブランド企業とは？
流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により、消費者に幸福感、優越感などの感情をもたらすことができる商品・サービスを提供している企業を指します。
- 使用している国は中国、香港、韓国、台湾、インド、インドネシア、タイ、ベトナム、シンガポール、マレーシア、フィリピン、パキスタン、トルコ、アラブ首長国連邦（UAE）、サウジアラビア、南アフリカ、エジプト、ナイジェリア、メキシコ、アルゼンチン、ブラジル、ベネズエラ、ペルー、ロシア、ハンガリー、ポーランド、ルーマニア、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、日本、カナダ
- ※新興国の分類は通商白書2011の分類に従う
- ※富裕層を年間世帯年収35,000ドル以上と定義
- 世帯可処分所得別の家計人口各所得層の家計比率×人口で算出 2015年、2020年はEuromonitor予想
- 出所：通商白書2011掲載のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
プレミアム・ブランド運用の推移
ファンドのマザーファンドは10年超の運用実績があり、他の資産に比べて相対的に良好に推移してきました。
（日次、円ベース、プレミアム・ブランド以外は2006年6月30を10,000として指数化、期間：2006年6月30日～2017年9月29日）
- ※プレミアム・ブランド：iTrustプレミアム・ブランドの主要投資対象であるピクテ・プレミアム・ブランド・マザーファンド、新興国
- 株式：MSCI新興国株価指数、先進国株式：MSCI世界株価指数、日本株式：TOPIX、すべてトータル・リターン
- 出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
上記はあくまでも参考指数であり、当ファンドの運用実績を示すものではありません。また、データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
プレミアム・ブランド企業の利益成長見通し
世界的な景気回復期待などを受けて、プレミアム・ブランド企業では相対的に高い利益成長が見込まれています。
2017年7月末時点
- ※ファンドの組入銘柄：ファンドの主要投資対象であるピクテ・プレミアム・ブランド・マザー・ファンドにおける2017年7月末時点の組入48銘柄、米国株式：S&P500構成銘柄
- ※予想は主に2017年度予想。予想はすべて、ファクトセットおよびI/B/E/S集計予想を使用
- 出所：ファクトセット、I/B/E/S、トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
インデックスとは、ひと味もふた味も違う新しい新興国株式投資！
押さえたいポイントはここ！
- 労働人口が拡大する新興国に注目し、今後の経済成長力を狙う！新しい形の新興国株式投資！
労働人口が増加する国とは？
投資を行うのは、MSCI新興国株価指数のうち、「労働人口」の増加が予想される国を厳選し、投資を行います。そのため、韓国や中国等といった「労働人口」減少国には投資を行いません。
- ※iTrust新興国株式の主要投資対象であるルクセンブルグ籍外国投資信託ピクテ・グローバル・セレクション･ファンド‐グローバル・グローイング・マーケット・ファンドの状況です。
- ※各項目ごとに四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
- ※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
（円換算、月次、2001年12月末=100として指数化、2001年12月末～2016年12月末）
- ※人口成長国+割安な新興国株式：MSCI新興国株価指数の構成銘柄の中から人口の拡大が予測されている国を投資対象国として抽出し、さらにピクテ独自のスコアリングに基づくバリュエーション分析により割安と判断された銘柄の時価総額加重平均パフォーマンス（配当込み）。投資対象国は毎年見直し、バリュエーション分析に基づく銘柄の見直しは四半期毎に行ったという前提で試算。税金、運用費用、手数料等は考慮しておりません。
- ※新興国株式：MSCI新興国株価指数（配当込み）
- ※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
- 出所：ピクテ・アセット・マネジメント、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
