新規取扱ファンド

投資信託ファンド

ご購入の際は、投資信託説明書（目論見書）を必ずご確認の上、お申し込みください。

■主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行います。株式等への投資にあたっては、サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定します。株式等の組入比率は高位を維持することを基本とします。
■株式等の運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。同社は、米国の金融グループであるヴォヤ・ファイナンシャルの傘下にある、50年以上の運用実績をもつ米国の資産運用会社です。

■Nifty50指数（配当込み）への連動をめざすETF（上場投資信託証券）を実質的な主要投資対象とします。Nifty50指数とはインドを代表する株価指数のひとつです。インド国立証券取引所に上場している浮動株調整後の時価総額等の基準を用いて選定された様々な業種の企業50銘柄で構成される株価指数です。
■組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジ※を行いません。※為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。
■インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図ります。GIFT City(Gujarat International Finance Tec-City)には、インドに上場するETFの売却益等に課されるインド国内の税金が減免される制度があります。当ファンドではこの制度を活用し、運用コストの低減を図ります。

インドの主要なテクノロジー企業の株式で構成される指数に概ね連動する投資成果をめざして運用を行います｡対象指数は「S&P India Tech Index（円換算ベース）」でこれをベンチマークとします。同指数はインドの企業で構成されるS&P India BMIの構成銘柄の中から、インドの主要なテクノロジ―企業（デジタル・テクノロジー、ソフトウェア、通信等）の値動きを捉えることを目指し、S&P Dow Jones Indices LLC.が構成銘柄および組入比率を決定の上、公表する株価指数です。

当ファンドは、主としてインドの現地通貨建ての国債に実質的に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。※国債以外のインドの現地通貨建てのソブリン債にも投資する場合があります。外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。

国内、先進国、新興国の債券・株式、国内および先進国のリート（不動産投資信託）を実質的な投資対象とします。市場環境や市場構造の変化に応じて、一部のマザーファンドへの投資割合がゼロになる場合や、新たな投資対象を追加する場合があります。退職などのライフイベントに合わせて、2035年ターゲットイヤーとするファンドです。
ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて、各投資対象資産への基本的な投資割合（基本的資産配分）を段階的に変更します。残存年数が長いほど、資産の成長性や値上がり益の獲得を重視した運用、残存年数が短いほど、資産の安定性を重視した運用を行います。
ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、基本的資産配分を概ね一定とし、安定性を重視した運用を継続します。資産配分の見直し:基本的資産配分は、各マザーファンドが運用目標とする対象指数の騰落率や変動性（標準偏差）などの公開データに基づき、原則として年1回見直します。

国内、先進国、新興国の債券・株式、国内および先進国のリート（不動産投資信託）を実質的な投資対象とします。市場環境や市場構造の変化に応じて、一部のマザーファンドへの投資割合がゼロになる場合や、新たな投資対象を追加する場合があります。退職などのライフイベントに合わせて、2040年ターゲットイヤーとするファンドです。
ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて、各投資対象資産への基本的な投資割合（基本的資産配分）を段階的に変更します。残存年数が長いほど、資産の成長性や値上がり益の獲得を重視した運用、残存年数が短いほど、資産の安定性を重視した運用を行います。
ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、基本的資産配分を概ね一定とし、安定性を重視した運用を継続します。資産配分の見直し:基本的資産配分は、各マザーファンドが運用目標とする対象指数の騰落率や変動性（標準偏差）などの公開データに基づき、原則として年1回見直します。

国内、先進国、新興国の債券・株式、国内および先進国のリート（不動産投資信託）を実質的な投資対象とします。市場環境や市場構造の変化に応じて、一部のマザーファンドへの投資割合がゼロになる場合や、新たな投資対象を追加する場合があります。退職などのライフイベントに合わせて、2045年ターゲットイヤーとするファンドです。
ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて、各投資対象資産への基本的な投資割合（基本的資産配分）を段階的に変更します。残存年数が長いほど、資産の成長性や値上がり益の獲得を重視した運用、残存年数が短いほど、資産の安定性を重視した運用を行います。
ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、基本的資産配分を概ね一定とし、安定性を重視した運用を継続します。資産配分の見直し:基本的資産配分は、各マザーファンドが運用目標とする対象指数の騰落率や変動性（標準偏差）などの公開データに基づき、原則として年1回見直します。

国内、先進国、新興国の債券・株式、国内および先進国のリート（不動産投資信託）を実質的な投資対象とします。市場環境や市場構造の変化に応じて、一部のマザーファンドへの投資割合がゼロになる場合や、新たな投資対象を追加する場合があります。退職などのライフイベントに合わせて、2050年ターゲットイヤーとするファンドです。
ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて、各投資対象資産への基本的な投資割合（基本的資産配分）を段階的に変更します。残存年数が長いほど、資産の成長性や値上がり益の獲得を重視した運用、残存年数が短いほど、資産の安定性を重視した運用を行います。
ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、基本的資産配分を概ね一定とし、安定性を重視した運用を継続します。資産配分の見直し:基本的資産配分は、各マザーファンドが運用目標とする対象指数の騰落率や変動性（標準偏差）などの公開データに基づき、原則として年1回見直します。

※取り扱い予定は事務手続き等の都合により変更する場合がございます。取り扱い日程、銘柄等の変更があった場合、当社ホームページにて告知いたします。
※お取引の際は、約款・規定集、契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）、お取扱商品の重要事項の説明等をよくお読みいただき、商品特性やリスク及びお取引ルール等をよくご理解の上、銘柄選択、投資時期、投資スタイル等、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任で行ってください。