長期の資産運用のメイン商品に! “低コスト”インデックスファンド「はじめてのNISA」シリーズ登場 長期の資産運用のメイン商品に! “低コスト”インデックスファンド「はじめてのNISA」シリーズ登場

長期の資産運用のメイン商品に! “低コスト”インデックスファンド「はじめてのNISA」シリーズ登場

「全世界株式(オール・カントリー)」で業界最低水準*1のコストを実現

2024年1月から始まる新しいNISA制度について聞く機会も増え、「資産運用を始めてみたい」と思うようになった方も多いのではないでしょうか。すでにNISA口座で投資を行っている方には、投資商品を再検討している方も多いのではないでしょうか。

「はじめてのNISA」シリーズは、投資初心者の方をはじめ、幅広い年代のお客様に長期の資産運用のメインの商品としてご活用頂けるように、コストを低く抑えることに徹底的にこだわり抜きました。中でも、『はじめてのNISA・全世界株式インデックス(オール・カントリー)』は、業界最低水準*1の運用管理費用(信託報酬)を実現しています。

*1 2023年4月末時点。ファンドの対象指数と同一の指数を対象とする追加型公募株式インデックスファンド(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)の運用管理費用(実質信託報酬率等を含む信託報酬率)について野村アセットマネジメント調べ。

現行のNISA制度にも、新しいNISA制度にも対応

「はじめてのNISA」シリーズのすべてのファンドが現行のつみたてNISA対象商品であり、さらに2024年からの新しいNISA制度では、つみたて投資枠、成長投資枠ともに対象となっています。なお、NISA口座以外の一般口座、特定口座でも購入いただけます。

「はじめてのNISA」シリーズは、少額から始められる長期・積立・分散投資に適した投資信託として、国が定めた条件を満たした「はじめやすい」インデックスファンドです。以下の5つのファンドの連動対象となるインデックスは、すべて国の定める指定インデックスに該当します。

<「はじめてのNISA」シリーズ(全5ファンド)一覧>

投資対象 商品名称 信託報酬率*2
税込 税抜
全世界株式 はじめてのNISA・全世界株式インデックス(オール・カントリー)
つみたてNISA対象
年0.05775% 年0.0525%
米国株式 はじめてのNISA・米国株式インデックス(S&P500)
つみたてNISA対象
年0.09372% 年0.0852%
日本株式 はじめてのNISA・日本株式インデックス(日経225)
つみたてNISA対象
年0.143% 年0.13%
日本株式 はじめてのNISA・日本株式インデックス(TOPIX)
つみたてNISA対象
年0.143% 年0.13%
新興国株式 はじめてのNISA・新興国株式インデックス
つみたてNISA対象
年0.1859% 年0.169%

*2 各ファンドの純資産総額に表示された率(税込)を乗じて得た額が、ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。

今後、注目いただきたい「総経費率」

少し踏み込んだ話になりますが、投資信託協会は投資信託の交付目論見書に「総経費率」を記載するように細則の改定を行っており*3、基本的には2024年4月から「総経費率」が記載されることになります。「総経費率」は、実際に運用・管理にかかった費用として、「信託報酬」に加えて、保管費用や監査費用などの「その他の費用」*4も含めた総額を年率で表示したものになります。

*3 投資信託協会規則改正(「交付目論見書の作成に関する規則に関する細則」第6条②(ウ))
*4 原則として売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。

「はじめてのNISA」シリーズは初回決算日が2024年6月3日となっているため、まだ運用報告書が作成されておらず、「総経費率」は算出されていませんが、「総経費率」の構成要素となる「その他の費用」について、お伝えいたします。
他社類似ファンドの中には、「対象指数の商標使用料」や「目論見書や運用報告書の作成に係る費用」、「ファンドの計理業務に係る費用」を、「信託報酬」とは別に「その他の費用」として差し引いているものもありますが、「はじめてのNISA」シリーズでは「信託報酬」に含まれています。
「はじめてのNISA」シリーズの実際の「総経費率」については、初回決算日の運用報告書をお待ち頂けますと幸いです。

野村アセットマネジメント株式会社

野村アセットマネジメントは、1959年に設立された日本最大級の資産運用会社で、世界10以上の国と地域において、投資信託やETF、機関投資家向けの資産運用サービスを提供しています。
業界におけるリーディング・カンパニーとして、国内の個人投資家から海外の公的年金などの機関投資家まで幅広いお客様に、株式・債券といった伝統的資産に投資する運用戦略や、オルタナティブ投資などを用いた資産運用ソリューションを提供し、世界のお客様から選ばれる、日本を代表する資産運用会社となることを目指しています。

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