急成長するクリプト（暗号資産）・デジタル決済企業への投資機会

• ファンドの実質的な主要投資対象は株式であり、クリプト（暗号資産）へ投資するものではありません。

急成長を続ける、クリプト（暗号資産）・デジタル決済分野の企業。次世代の経済インフラとして高い注目を集めるこの領域に、フィデリティは一過性の流行としてではなく「次の時代を支える経済インフラ」として真摯に向き合ってきました。世界で培ってきた緻密な分析力と豊富な運用経験を基盤に、クオンツ分析の知見も融合したインデックス設計で、将来性を見据えた銘柄を厳選。資産成長型は、NISA成長投資枠にも対応。
資産運用の新たな選択肢――「クリプト・フロンティア」についてご紹介いたします。

「フィデリティ・クリプト・デジタル決済関連株ファンド（愛称：クリプト・フロンティア）」の詳細はこちら

商品紹介動画

クリプトとデジタル決済が成長の両輪

クリプト（暗号資産）やデジタル決済の
市場拡大による企業収益の
成長を獲得

次世代の経済インフラとして、クリプト（暗号資産）とデジタル決済は相互に需要を押し上げる両輪として機能する中、それぞれの市場拡大に伴い恩恵を受ける企業に着目します。

クリプトの特徴とは?

• インターネット上だけで存在するデジタル資産で、ブロックチェーンという仕組みを使って記録・管理されます。ブロックチェーンは、複数の参加者が同じ台帳を共有しており、そのため内容が改ざんされにくいという特徴があります。
• 特定の国や銀行が発行する現金とは異なり、中央の管理者がいません。銀行などを仲介せず、送金や資金移動を24時間・国境を越えて行えるため、新たな決済インフラとして注目が集まっています。

クリプト・デジタル決済の経済圏を支える企業群

クリプトやデジタル決済関連の企業は、今後経済インフラとして不可欠な役割を担うと見込まれるため、成長機会に恵まれていると考えられます。

クリプト（暗号資産）関連における
フィデリティ・インベスメンツの取り組み

フィデリティ・インベスメンツの企業調査力を活かしたファンダメンタルズ分析と体系化されたインデックス設計で、投資テーマに沿ったユニバースを選定します。

クリプト（暗号資産）関連におけるフィデリティ・インベスメンツの取り組み
この領域における経験・知見が成長性を見極める糧

クオンツスクリーニングによる
規律ある銘柄選択

財務データや流動性など定量データに基づいて候補を抽出することで、規律ある銘柄選択を目指します。
フィデリティ・インベスメンツの調査力とクオンツ分析の知見を融合した投資テーマに基づくインデックスに連動するポートフォリオ構築に取り組みます。

「フィデリティ・クリプト・デジタル決済関連株ファンド（愛称：クリプト・フロンティア）」の詳細はこちら

フィデリティ投信株式会社は、フィデリティ・インターナショナルの一員として、投資信託や企業年金運用を通じて日本の資産形成を支えています。1969年に日本で外資系運用会社として初の拠点を設立し、革新を続けてきました。追加型株式投資信託の純資産総額は約7兆2,655億円で、外資系資産運用会社では首位となっています。（2025年12月末日現在）

ご注意点

• この投資信託は、フィデリティ・クリプト・アンド・デジタルペイメンツ・インダストリー・日本円インデックス（税引後配当金込/円ベース）の値動きに連動する投資成果を目指します。
• ファンドが投資成果の連動を目指すフィデリティ・クリプト・アンド・デジタルペイメンツ・インダストリー・日本円インデックス（税引後配当金込/円ベース）（Fidelity Crypto and Digital Payments Industry Japan Yen Index（Including After-Tax Dividends/Yen Basis））は、クリプト（暗号資産）、関連するブロックチェーン技術、およびデジタル決済処理に従事するグローバル企業のパフォーマンスを反映することを目的として設計された指数です。
• ファンドの実質的な主要投資対象は株式であり、クリプト（暗号資産）へ投資するものではありません。
• ファンドは、対象インデックスの値動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないますが、基準価額と対象インデックスの値動きは乖離する場合があります。
• 当インデックスは、フィデリティ・インベスメンツの一員であるFidelity Product Services LLC（以下「FPS」といいます。）に帰属します。FPSは、米国を本拠地とするFMR LLCの関連会社であり、FMR LLCおよびその関連会社を総称して「フィデリティ・インベスメンツ」といいます。

●当資料は、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信が作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。●当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、市場環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の傾向、数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。●当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。●当資料にかかわる一切の権利は引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製は固くお断りいたします。●写真やイラストはイメージとして掲載するものです。人工知能（AI）を用いて生成されたイメージを含む場合があります。●投資信託のお申し込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。なお、当社は投資信託の販売について投資家の方の契約の相手方とはなりません。●投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。●販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。●投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。●投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし、投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。また、投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては投資信託説明書（目論見書）や契約締結前交付書面をよくご覧ください。●ファンドが有する主なリスク等は次の通りです。主な変動要因：価格変動リスク、為替変動リスク、特定分野投資のリスク、カントリー・リスク、インデックス連動運用に関するリスク　※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。詳細は目論見書をご確認ください。●目論見書については、販売会社またはフィデリティ投信までお問い合わせください。なお、販売会社につきましては以下のホームページ（https://www.fidelity.co.jp/）をご参照ください。●ご投資いただくお客様には以下の費用をご負担いただきます。〇申込時に直接ご負担いただく費用：申込手数料3.3％（消費税等相当額抜き3％）、信託財産留保額：基準価額に対し0.10％〇投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用：信託報酬年率1.4575％（消費税等相当額抜き1.325％）、その他費用：上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。●「収益分配金に関する留意事項」　投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部または全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※ファンドに係る費用・税金の詳細については、目論見書をご覧ください。

ご注意事項

• 投資信託について
• コラム等について
• 投資情報について