かつて19世紀のアメリカを席巻した「ゴールドラッシュ」、一番恩恵を受けたのは、採掘用のつるはしを売った者、頑丈なジーンズを作った者など、”ゴールド関連ビジネス”を行った者達と言われています。
時は現代、暗号資産の存在感が増す「デジタルゴールドラッシュ」時代、一番恩恵を受けるのは誰か…
■ 成長する暗号資産市場
暗号資産の起源は2009年に遡ると言われています。この年に世界初の暗号資産となる「ビットコイン」が誕生しました。このビットコインの基盤となるブロックチェーン技術の改良が、2015年に登場した「イーサリアム」をはじめとする、ビットコインと異なる機能を有する暗号資産「アルトコイン」の誕生へとつながり、暗号資産の可能性をさらに広げるなど誕生から約15年の短い歴史の中で着実に成長してきました。
※期間：2015年5月3日～2025年10月31日（日次）
※暗号資産の時価総額は、コインゲッコー社において2025年10月末時点で把握可能な各銘柄の時価総額データを使用
※上記は、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
出所：コインゲッコー社のデータをもとにアセットマネジメントOne作成
ちなみに、ビットコインが商取引で初めて使用されたのが2010年5月ですが、その取引内容が、大型ピザ2枚を10,000ビットコインで購入したというものでした。当時は1ビットコイン＝約0.2円、つまりピザ1枚あたり1,000円であったため驚きは少ないですが、現在（2025年12月末時点）は1ビットコイン＝約1,390万円となっており、もし同じように10,000ビットコインで1,000円のピザを買う場合、約1億3,900万枚、日本国民全員にピザを配っても余る程の価値になります。こういったエピソードからも暗号資産の成長性を感じていただけるのではないでしょうか。
そのため、現在では金や株式などのように資産の一つとして世界で広く認知されつつあり、ビットコインの時価総額は、世界の大型株式や銀などと肩を並べる水準まで大きくなっています。
※2025年10月末時点
※株式はMSCI AC ワールドインデックスの構成銘柄のランキングを使用
※金と銀は、地上在庫量に時価を乗じた額。地上在庫量は、金は2024年末時点、銀は2023年末時点
※上記は、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
※アルファベットの時価総額はクラスAとクラスCの合計です。
出所：ブルームバーグ、World Gold Council、Silver Institute、FactSetのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
冒頭の話に戻りますが、この「デジタルゴールドラッシュ」時代に一番恩恵を受けるのは、「ゴールドラッシュ」の時と同じように暗号資産“関連ビジネス”を行う者なのかもしれません…
■ 暗号資産関連ビジネスの可能性
今回ご紹介する「暗号資産関連株式ファンド」は、まさに「デジタルゴールドラッシュ」の恩恵を受けると期待される“暗号資産関連ビジネスを行う企業”に実質的に投資をするファンドです。
※当ファンドの実質的な主要投資対象は株式であり、暗号資産への投資は行いません。当ファンドは、暗号資産に関連するビジネスを投資テーマとする性質上、暗号資産の価格動向、売買動向等の影響を受ける可能性がありますが、特定の暗号資産や暗号資産市場全体の価格変動に連動する投資成果をめざすものではありません。
暗号資産は、”ブロックチェーン上で発行・管理されるデジタル価値”であるため、通貨にとどまらずアート作品やゲームアイテム、不動産の所有権など、様々なモノがデジタル化され盛んに取引されています。
このように実用性の観点からも注目され、決済や金融サービスにとどまらず、多様な分野で利用が拡大していますが、今後、さらなる関連技術の進展と規制の整備により信頼性が高まることで、より多くの企業や個人が暗号資産関連のサービスを利用するようになると考えられます。
そんな暗号資産関連ビジネスを行う企業については、下記のような企業があります。
※期間：〈株価〉2022年10月31日～2025年10月31日（日次）
〈売上高〉2023年～2027年（年度）（2026年度以降はブルームバーグによる予想値、予想値は2025年11月末時点）
※期間：〈株価〉2022年10月31日～2025年10月31日（日次） 〈売上高〉2022年～2026年（年度）（2025年度以降はブルームバーグによる予想値、予想値は2025年11月末時点）
※上記は過去の情報または作成時点の見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
もっと個別銘柄を知りたい！という方は、当ファンドが組入れている全銘柄を開示した資料のご用意があります。ご興味があれば是非ご覧ください。
■ 暗号資産関連株式ファンドについて
当ファンドは名前に暗号資産とありますが、暗号資産自体への投資は行わず、また、特定の暗号資産や暗号資産市場全体の価格変動に連動する投資成果をめざすものでもありません。あくまでも、暗号資産”関連株式”に投資をする、グローバル株式型アクティブファンドです。そのため、NISA成長投資枠にてご購入が可能になっています。
2025年7月31日の設定以来のパフォーマンスは以下の通りで、2025年10月末時点の基準価額は14,852円となっています。
※期間：2025年7月30日（設定日前営業日）～2025年10月31日（日次）
※基準価額は設定日前営業日を10,000円として計算しています。
※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※2025年10月末時点で分配金実績はありません。
※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません 。
暗号資産関連技術は米国が先行していることもあり、国・地域別で見ると、当ファンドで組入れている銘柄の8割は米国の企業となっていますが、日本の企業も一部組み入れています。規模別では全体の約75%が中小型の相対的に小さい銘柄になっています。暗号資産関連ビジネスはまだ歴史が浅いため、そこに関わる企業もまだ新興段階にあります。そのため、株価の変動幅も大型銘柄と比較すると多少大きくはなりますが、高い成長ポテンシャルを秘めていると言えるかもしれません。
※2025年10月末時点
※各組入比率は組入有価証券評価額に対する割合です。なお、各比率の合計は四捨五入の関係で100％とならない場合があります。
※国・地域および規模はヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーの基準に基づいています。
※規模は時価総額を表しています。なお、規模別分類は以下のとおりです。超大型株：2,000億米ドル以上、大型株：300億米ドル以上2,000億米ドル未満、中型株：50億米ドル以上300億米ドル未満、小型株：50億米ドル未満
※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
出所：ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
なお、当ファンドの実質的な運用は、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーが行っております。
同社は、ニューヨーク証券取引所に上場するヴォヤ・フィナンシャルの傘下にある米国の資産運用ビジネスを担う運用会社で、50年を超える運用実績を有します。また、世界をリードするテクノロジーとイノベーションの中心地であるシリコンバレーに運用拠点が隣接しており、地理的な優位性があります。現場に積極的に足を運び、徹底した調査を行うことで、暗号資産のような新規性の高いテーマに関連した銘柄選定おいても、最適なポートフォリオの構築を可能にしています。
■ 最後に
暗号資産はまだ発展途上であり、まさにこれから社会が実装するステージに突入していきます。
そんな暗号資産の成長を、暗号資産そのものではなく”暗号資産関連株式”で捉えることを目指すのも、有効な選択肢となりえるかもしれません。
なお、アセットマネジメントOneでは、「暗号資産通信」という、暗号資産周辺の旬な情報をお届けする資料を定期的に作成、公開しています。
この機会に、是非デジタルゴールドラッシュの”フロンティア”を注目してみてはいかがでしょうか。
■ 今回ご紹介したファンドはこちら
暗号資産関連株式ファンド
■ ファンドのリスクとお申込みメモ・費用
リスクおよびお申込みメモ・費用についてはこちらをご覧ください。
リスク、お申込みメモ・費用
■ ご注意事項等
- 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
- お申込に際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
- 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
- 当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
- 投資信託は１．預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。２．購入金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。３．投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
■ 指数の著作権等
MSCI AC ワールドインデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
