ひふみクロスオーバーproは未上場企業・上場企業の境界を越えて投資するファンドです。 一般投資家にとってハードルの高かった成長が期待できる未上場企業を発掘し投資を行なうことで、日本の未来に貢献する企業を皆様とともに応援できると考えています。 新しい選択肢としての「ひふみクロスオーバーpro」をご紹介します。
＜コンセプト動画でも解説！＞
＜Forbes タイアップ連載企画＞
Crossover The Investment Stage ～あらゆる人へ、スタートアップ投資の架け橋になる
商品の特長
※投資対象ファンドおよび投資事業有限責任組合の組⼊⽐率は、市場動向や運⽤の状況によって変動する場合があります。
※投資する未上場企業が上場した場合、ひふみスタートアップ投資事業有限責任組合で投資を継続する場合もあります。
※ファンド全体における未上場株式の組⼊⽐率は、投資信託協会の「投資信託等の運⽤に関する規則」により最大15％と定められています。
※運用状況や当ファンドの設定解約の状況により、実質的に組み⼊れる未上場株式の⽐率が純資産総額の15％を超える場合や同⼀銘柄の組⼊⽐率が10％を超える場合は、「ひふみクロスオーバーマザーファンド」が保有する投資事業有限責任組合の持ち分をSBIグループの投資会社または委託会社の関係会社に公正価値で売却することで、実質的な未上場株式への投資割合を低下させます。
特長①
主に成長が期待できる未上場企業と上場企業に投資します
未上場企業への投資の魅力
大きな成長を秘めている未上場株
●新規上場（IPO）を視野に入れた企業に上場前から投資し、実際に上場することができた場合には、上場時に大きなリターンを獲得できる傾向があります。
●一方で、上場前の増資時点での評価額より低い評価額で新規上場（IPO）を迎える企業もあることから、銘柄の選定がカギとなると考えられます。
出所：Bloombergおよび各社の有価証券届出書（新規公開時）の情報を基にレオス・キャピタルワークス作成。
※騰落率は、各社の有価証券届出書（新規公開時）で開示が確認できた上場前最後の増資時点の株価と上場時初値株価から算出。株式分割/株式併合を考慮しています。
※各年にTOKYO PRO Marketを除く東京証券取引所のいずれかの市場に上場し、有価証券届出書（新規公開時）で上場前に増資を行なったことが確認できた企業のうち、上場前最後の増資時点の時価総額が概ね50億円以上の企業を対象として集計。なお、 上場前最後の増資時点の時価総額は同時点の株価に上場時の株数を乗じて簡易的に見積もったものであり、正確な株数を反映していません。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
新規上場（IPO）後5年以内の企業
過去に投資した新規上場（IPO）企業のパフォーマンスは好調
●当社が新規上場（IPO）後5年以内に投資した銘柄全体のパフォーマンスはTOPIX（配当込み）やひふみ投信マザーファンドを上回っています。
出所：Bloomberg 等掲載情報に基づきレオス・キャピタルワークス作成。
※当社が新規上場（IPO）後5年以内に投資した銘柄全体については、2007年5月25日以降に上場した企業の中で、当社が投資時点で上場後5年以内の銘柄群をユニバースとし、当社における実際の売買を反映。2012年5月25日～2024年5月31日までの各社の時価総額に対して時価総額加重平均で指数化（2012年5月25日＝10,000）。新規上場銘柄に関しては初値が付いた翌営業日から指数に算入。持ち株会社体制の移行に伴う上場廃止があった銘柄、海外のIPO企業に関しては計算から除外。
※TOPIXの指数値およびTOPIXに係る標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXに係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
※上記グラフは税金・手数料などは考慮していません。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
10年以上の実績がある”ひふみ投信”
ひふみのフラグシップファンド ●ひふみクロスオーバーproに組み入れるひふみ投信マザーファンドは、「10年超」の運用実績を誇り、着実に残高を拡大し、「長期的にTOPIXを上回るリターン」を収めています。
※期間 ： 2012年4月20日～2024年5月末
※出所 ： Bloomberg掲載情報を基にレオス・キャピタルワークス作成。
※ひふみ投信マザーファンドの設定日前営業日（2012年4月19日）を10,000として指数化して作成。
※上記はひふみ投信マザーファンドの運用実績であり、当ファンドの運用実績ではありません。
※TOPIX（配当込み）はひふみ投信マザーファンドのベンチマークではありませんが、参考として記載しています。
※TOPIXの指数値およびTOPIXに係る標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXに係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売 されるものではなく、当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
※上記グラフは税金・手数料などは考慮していません
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
組入れ比率変遷のイメージ
● 設定当初はひふみ投信マザーファンドの比率が高く、その他の成長企業への投資部分、ひふみスタートアップ投資事業有限責任組合の比率は低位となります。
● 運用経過に応じて、ひふみスタートアップ投資事業有限責任組合の比率は10％程度となり、ひふみクロスオーバーマザーファンドは新規上場（IPO）時に現物分配で受け入れた株式を継続保有することなどで比率が高くなり、ひふみ投信マザーファンドの比率は徐々に低下します。
※投資対象ファンドおよび投資事業有限責任組合の組入比率は、市場動向や運用の状況によって変動する場合があります。
特長②
足で稼いだ情報で成長企業を発掘します
未上場企業、上場企業ともに投資する銘柄をみつけるために、定量（企業業績の変化、株価水準、割安性など）と定性（経営の質、競争力、現場の活気など）の両面から、徹底的な調査・分析を行なっています。電話取材やWebミーティングに加えて、現場で直接企業を取材することで、取材先の熱意や実際の雰囲気を体感したうえで、深みのあるディスカッションを行なっています。
定性調査
● 未上場企業の着目ポイント上場企業と比べ会社の規模が小さいことから、ニーズや変化に素早く対応でき、事業推進力のある経営者がリードし、上場後も成長が期待できるか、という観点などに注目しています。
●上場企業の着目ポイント企業調査では経営者や現場のスタッフとの対話を大切にしています。また、ニュースや新聞の情報だけでなく、日々の気付きを大切にしています。
定量調査
● 未上場企業の着目ポイント主にレイターステージ企業に対して事業状況、業績に関するヒアリングを重視しています。また、経営陣にも将来のビジョンなどについてご説明していただいています。
●上場企業の着目ポイント企業業績の変化、株価水準、割安性などに着目しています。なかでも1株あたりの利益（EPS）が高い企業は利益を上げる会社であり、企業の成長性と株価は相関すると考えています。
特長③
顔が見える運用
長期的なお付き合いにおいて、できる限りお客様に安心感を持っていただきたいと考えています。運用報告会、月次レポート（月次運用報告書） 、ひふみアニュアルミーティングなど、さまざまな情報発信で、大切なお金をお預かりしている運用メンバーの顔が見える機会を多くご用意しています。
基準価額の変動要因
● ｢ひふみクロスオーバーpro」は、マザーファンドを通じて株式など値動きのある証券（外国の証券には為替リスクもあります。）に投資いたしますので、基準価額は、大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。これらの運用により生じる利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
● 投資信託は預金等とは異なります。
基準価額の変動要因となる主なリスク
●価格変動リスク
国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、⼀般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発⾏体の信⽤⼒の変動、市場⾦利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
●流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に⼗分な需要や供給がない場合や取引規制等により⼗分な流動性のもとでの取引が⾏なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。
●信用リスク
有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。
●為替変動リスク
外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。
●カントリーリスク（エマージング市場に関わるリスク）
当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発⾏している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が⼤きく変動するリスクがあります。エマージング市場（新興国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開⽰制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの⼤きな変動、外国への送⾦規制等の状況によって有価証券等の価格変動が⼤きくなる場合があります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は上記に限定されるものではありません。
未上場株式等への投資に関する主なリスク
当ファンドは、投資事業有限責任組合を通じて実質的に未上場株式等に投資を行なうため、他の金融商品を組み入れた投資信託と比較して、加えて、主に以下のリスクがあります。これらのリスクにより、基準価額が大きく下落し、損失を被るリスクがあります。
● 当ファンドが実質的に投資する未上場株式等は、各銘柄の価格が各企業の個別要因やイベント（デフォルト、上場、Ｍ＆Ａ等）によって大きく変動し、上場企業の株式とは値動きの方向性や変動率が大きく異なる場合があるため、評価額が大きく変動し、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
● 当ファンドが実質的に投資する未上場株式等は流動性が著しく乏しいため、売却時に不利な価格での取引をせざるを得なくなるなど、流動性リスクおよび各種リスクの影響が大きくなる可能性があります。
● 未上場株式等の評価額については、その時点で入手できる情報に基づいた公正価値の見積りであり、日々の投資信託の基準価額算出においては、影響を受ける可能性のある重要な事象を完全かつ正確に反映することが困難となります。
※未上場株式等への投資に関するリスクは上記に限定されるものではありません。
したがって、お客様（受益者）の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の｢投資リスク｣をご覧ください。
「ひふみクロスオーバーpro」にかかる費用について
■お客様に直接的にご負担いただく費用
次のとおりです。
購入時手数料：申込金額に対する手数料率は3.30%（税抜3.00%）を上限として、販売会社が定める料率とします。購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価として販売会社にお支払いいただきます。「自動けいぞく投資コース」において、収益分配金を再投資する場合は無手数料です。なお、お取り扱い可能なコースおよびコース名については販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にお問い合わせください。
換金時手数料・信託財産留保額：ありません。
■お客様に間接的にご負担いただく費用
次のとおりです。
運用管理費用（信託報酬）：信託財産の純資産総額に対して年率1.650％（税抜年率1.500％）を乗じて得た額。信託報酬とは、投資信託の運用・管理にかかる費用のことです。日々計算されて、投資信託の基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6 ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき「ひふみクロスオーバーpro」の信託財産から支払われます。
その他費用・手数料：組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料（それにかかる消費税等）、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（監査費用）およびそれにかかる消費税等、受託会社の立て替えた立替金の利息など。 監査費用は日々計算されて、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、予めその金額や上限額、計算方法等を具体的に記載することはできません。
