アジアの高成長を取り込め!20年越えの運用実績を誇る長寿ファンド「JPMアジア株・アクティブ・オープン」

今回注目するファンドは・・・
JPM アジア株・アクティブ・オープン<JPモルガン・アセットマネジメント>

「リスク選好で中長期投資するなら」というコンセプトで、息の長い新興国やアジア関連株式ファンドの中から選んでみました。アジアというと高成長が期待される国々が多く存在します。今回は地域分散という視点を加えて、新興国の株式ファンドで長期のリターンや運用効率(2021年7月末)がトップクラスのファンドをご紹介します。

どんなファンド?

アジア株式というと、高い成長が期待できる一方リスクも高いというイメージがあるかもしれません。 当ファンドでは、そういったリスクの側面は「質」にこだわることでリスク低減を目指しながらも、グローススタイルの運用でより成長が期待できる企業に厳選、集中投資を行っているようです。
足下ではインド関連ファンドが人気を集めていますが、もう少し広い目線でアジア全体をみてみるのもよいかもしれませんね。

当ファンドのイメージ

  • (出所)auカブコム証券作成
  • 当ファンドの下にある国旗は、2021年8月末時点における主な投資国のもので全てを列挙しているわけではありません。将来変更の可能性があります。
  • 上記はあくまで当ファンドを視覚的に捉えやすくしていただくためのイメージ図です。将来の運用プロセス等を示唆、保証するものではありません。

ここがポイント!

  • Point 1J.P.モルガンの運用力~設定から20年超を誇る長寿ファンド~

  • 出所:FactSet、ブルームバーグ、 モルガン・アセット・マネジメント 基準価額は、信託報酬控除後です。分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を分配時にファンドへ再投資したとみなして算出したものです。当ファンドの設定日は1998年11月30日です。騰落率については、基準価額に税引前分配金を再投資したものとして計算しています。ベンチマークは、当ファンドの設定日の前営業日を基準値としています。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。保有銘柄数(マザーファンド)とベンチマークの銘柄数は2021年1月末現在。
  • Point 2成長高いアジアへの投資 ~アジアは相対的に高い成長が期待されています~

  • 出所: IMF(2020年10月公表分)、ブルームバーグ (左グラフ)2020年以降はによる予測値(2019年も一部予測値を含みます。) 欧州はIMFが定義するEuropean Union。アジアはIMFが定義するEmerging and Developing Asia、香港、韓国、マカオ、シンガポール、台湾の合計。アジア全体感を示しており、投資対象以外の国・地域も含まれます。米ドルベース (中・ 右グラフ)アジアはMSCI ACファーイースト・インデックス(除く日本)の構成国・地域(中国、香港、台湾、韓国、シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン)とし、株式時価総額 はMSCIの各国・地域指数、GDPはIMFのデータにより算出。
  • Point 3魅力的な投資機会

  • 出所:ブルームバーグ、TSMCのIR資料、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー、各種報道よりJ.P.モルガン・アセット・マネジメント作成
  • ※ファウンドリとは、半導体メーカーやファブレスからの委託を受けて半導体チップの製造を行う、生産専門の企業のことです。
  • ※DRAMとは、パソコンやスマートフォンのほか、デジタル家電などにも広く利用されている半導体メモリーの1種です。(左グラフ)期間:2005年1月~2020年12月(右グラフ)2019年5月末現在 CMO(医薬品製造受託機関:製薬会社から医薬品の製造を受託する企業)とCRO(医薬品開発業務受託機関:企業、医療機関、行政機関等の依頼により、医薬品、医療機器等の臨床開発及び臨床試験(治験)に関わる業務を、受託、または労働者派遣等で支援する外部機関)のもの。上記は個別銘柄の推奨を目的として示したものではなく、当該銘柄の株価の上昇およびファンドへの組入れを保証するものではありません。

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ご注意

  • 本コンテンツは、情報の提供を目的としており、特定のファンド等の勧誘、売買の推奨、相場動向等の保証等を行うものではありません。
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ご注意事項【投資信託について】

お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込代金や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。上記グラフ等は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。上記内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。投資信託の購入は、基準価額の変動により元本を割り込み損失を被ることがあります。お取引の際は、目論見書、約款・規程集および 契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品特性やリスクおよびお取引ルール等をよくご理解の上、ご自身のご判断で無理のない資産運用を行ってください。

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