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【新NISA制度の活用】新NISA制度のメリット・デメリットを踏まえてファンドを選びましょう！
2024年からのNISA制度の3つのポイント
NISA制度は2024年に大幅に刷新され、投資家にとっての使い勝手が向上しました。ここでは新制度のメリットを3つに絞ってご案内します。
＜ポイント1＞非課税保有期間の無期限化
従来のNISA制度の非課税期間は一般NISAは5年、つみたてNISAは20年でしたが、新NISAでは非課税期間が無期限となります。
これまでのNISA制度は、非課税期間が終了した時にNISA制度が継続されているか不透明でしたが、2024年からはNISA制度が恒久化されたため、安心して長期の運用に利用できます。
＜ファンド選びのヒント＞
～長期のリターン獲得を期待するファンドを優先～
非課税期間が無期限化されたことで10年単位の期間を想定した継続運用が可能になります。長期の運用では複利効果もあり時間の経過に見合った運用収益を得ることが期待されます。長期のリターン獲得を期待するファンドとリスク抑制目的のファンドを組み合わせる場合、リターン獲得を期待するファンドを優先的に非課税投資枠で買付することで、非課税メリットを大きくとれることが期待されます。
＜ポイント2＞非課税投資枠が拡大
一般NISAとつみたてNISAが統合され、新NISAでは年間非課税投資枠360万円、生涯非課税限度額1800万円に拡大されました。
非課税投資枠の拡大により、これまでは枠に入らずに課税口座で運用していた部分を非課税口座での運用にすることができます。
また、年初に18歳以上の方であればNISA口座を開設することができますから、ご家族全体ではより大きな非課税投資枠を利用することができます。
＜NISA口座優先活用のススメ＞
～非課税効果の最大化をめざしましょう～
課税口座で保有しているファンドがあれば、一旦売却してあらためてNISA口座で買付することで、その後の値上がり益が非課税になります。なお、毎月分配型やレバレッジ型等、NISA口座で買付できないファンドもありますのでご注意ください。
＜ポイント3＞保有商品を売却した場合、非課税投資枠が翌年再利用可能に
非課税投資枠が再利用できることになり、やむを得ず保有商品を売却した場合でも、翌年以降その枠を使用した買付が行えます。
非課税投資枠が再利用できることで、市場環境の変化を捉えて売買を行う運用と、長期の積立を併用する運用手法がとりやすくなります。
※非課税投資枠を再利用する場合でも、年間の非課税投資枠の上限を超える買付は行えません。
＜ファンド選びのヒント＞
～元本の成長を重視しているファンドを優先～
保有している投資信託からお金を引き出す方法としては次の２つの方法があります。
①保有分の一部を売却（解約）する
②分配金を受け取る
①は売却分の買付額相当の非課税枠が翌年に復活しますが、②は売却に該当しないため非課税枠は復活しません。
同じファンドシリーズに分配金の支払いを重視しているファンドと元本の成長を重視しているファンドがある場合は、元本の成長を重視しているファンドを優先して検討しましょう。
NISAについて詳しくはこちら
NISA制度のここには注意！
投資家の使い勝手が大幅に向上したNISA制度ですが、注意するべき点もあります。ここでは3つの注意点をご説明します。
損失を他の利益と通算できません
課税口座で売買益が発生した場合、別の売買で損失が発生していれば損益を通算して課税額を減らすことができますが、NISA口座の売買で発生した損失は損益通算ができません。
＜ファンド選びのヒント＞
～長期投資目的のファンドを優先～
損失の発生を避けるには時間を味方にする運用が効果的です。課税口座を併用して運用する場合は、長期投資目的で選定したファンドをNISA口座で、相場変動を取りに行く目的で選定したファンドは課税口座と使い分けましょう。
対象商品には制約があります
つみたて投資枠は長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られます。
成長投資枠は安定的な資産形成に適したもののみを対象としており、投資信託では信託期間が20年未満又はデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等や毎月分配型などが除外され、各運用会社が成長投資枠対象ファンドとして届出したもののみが対象となります。上場株式では、整理・監理銘柄に該当する銘柄は成長投資枠では買付できません。
＜ファンド選びのヒント＞
～つみたて投資枠で選んだファンドを成長投資枠でも～
つみたて投資枠対象ファンドの多くは成長投資枠の対象ファンドでもあります。つみたて投資枠と成長投資枠で異なるファンドを買う必要はありませんから、つみたて投資枠対象ファンドに運用目的に合致するファンドがあれば、成長投資枠でも同じファンドに投資することを検討しましょう。
成長投資枠だけでは非課税投資枠の全てを使いきれません
年間非課税投資枠のうち120万円、生涯非課税限度額のうち600万円は「つみたて投資枠」でしか利用できません。
＜つみたて投資枠活用のススメ＞
～つみたて投資枠には日本、米国、世界の株式市場への連動をめざすファンドが多数～
上場株式はつみたて投資枠では買付できません。非課税投資枠を最大限利用するためには投資信託の活用が必要です。つみたて投資枠で買付できるファンドには主要な株式市場に投資する低コストのインデックスファンドが揃っています。
つみたて投資枠では、毎月の積立に加えて、特定の月を指定して買付額を増額する買付もできますから、買付タイミグにメリハリをつけたい方は「増額指定」ご活用ください。
世界の経済成長を捉えるファンドのご紹介（運用のコアに）
組入銘柄が多種多様な業種に分散され、世界中に事業展開している企業が多く占めるファンドや、主要国の企業を中心に多数の国の銘柄に分散されているファンドであれば、世界全体の成長の恩恵を受けやすくなります。
S&P500指数（配当込み、円換算ベース）に連動することを目指すインデックスファンドです。
この指数はニューヨーク証券取引所やNASDAQをといった米国市場に上場する企業から構成されている指数ですが、AppleやMicrosoft、Amazonといったグローバルに事業展開している企業も多く組み入れられていることから、このファンドへの投資を通じて米国のみならず世界経済の成長を享受することも期待できます。
MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）に連動することを目指すインデックスファンドで、この1本で日本を含む先進国・新興国の株式に投資ができます。全世界株式は世界経済の成長とともに、多くの危機を乗り越えながらも力強く推移してきました。このファンドを通じた全世界株式への投資によって、投資国・地域を分散しつつ世界経済の成長を享受することができます。
ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍについて詳しくはこちら
リターン向上を狙うファンドのご紹介（運用のサテライトに）
＜国、業種、銘柄特性等で投資対象を絞ったファンド＞
運用管理費用（信託報酬）を徹底的に低コスト化したインド株式インデックスファンド。代表的株価指数「Ｎｉｆｔｙ50」に連動する投資成果を目指します。人口世界一で若年層も多く、世界の中でも高い経済成長が続くインド。躍動感あふれるインド経済のちからを手軽に取り入れ、あなたの資産形成に活かしてみませんか？すでに、米国株式や世界株式等を投資対象としたファンドを保有されている方も、ぜひ併せ持ちをご検討ください。
ＳＭＴＡＭインド株式インデックス・オープンについて詳しくはこちら
FANG+指数に連動を目指すインデックスファンドです。FANG+（ファングプラス）とはFacebook（現Meta）、Amazon、Netflix、Googleなど米国テクノロジー企業10銘柄で構成されています。当ファンドを通じて、世界規模で人々の生活に大きな影響力を持つ10社に、少額から厳選投資が可能です。
＜運用会社の運用力（銘柄選定力等）に期待するファンド＞
当ファンドは、2008年の設定来、長期間運用を行っており、設定来で日本株式市場を圧倒的に上回るパフォーマンスを創出しております。確信度の高い銘柄に厳選して、割安時に投資することで圧倒的な実績を出してきました。高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来る日本企業（「新・国際優良企業」）の中から20銘柄程度に厳選し、長期保有することを基本として、中長期的な成長を目指します。
「株式投資の王道」にこだわって世界のベストと考える銘柄に厳選投資を行います。「成長」+「配当」+「割安」の3つの観点に着目して投資を行うことを、当ファンドでは株式投資の王道と考えています。高い競争優位性、健全な財務体質等に裏付けられた成長、高いキャッシュフロー創出力に基づく継続的な配当、そして企業の本質的価値と比べて長期的視点から株価水準が割安と判断する企業に着目します。
当ファンドシリーズ*は、アライアンス・バーンスタイン**の旗艦ファンドであり、幅広い投資家の皆様から優れた実績をご評価いただき、国内公募ファンドとして最大級の純資産総額を誇っています（2023年7月末時点）。米国の「外部環境に左右されにくく、長期にわたって安定成長できる卓越したビジネスを持つ“持続的な成長企業”」に厳選投資し、中長期的にS&P 500株価指数（配当込み）を上回るパフォーマンスを目指します。
- *A、B、C、D、Eの5つのコースがあります。
- **アライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」）は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
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