2023年の相場見通し

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2023年の相場見通し

当社投資情報室より、2023年のマーケットついてご案内いたします。 新年のお取引に是非お役立てください。

2023年の相場見通し特集動画

投資アナリスト 藤井明代

藤井明代

auカブコム証券 投資アナリスト
大手ネット金融会社を経て、2013年にカブドットコム証券(auカブコム証券)入社。前職在籍中は個人投資家として国内株式等の売買を経験し、株主優待に魅了される。個人投資家としての経験を活かし、株主優待や初心者向け情報発信を行う。

毎月第4木曜日にYouTube「カブ活」で株主優待情報を中心に動画配信中。
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チャートから読み解く日経平均の行方と株主還元に積極的な「高還元銘柄」

みなさま、あけましておめでとうございます
旧年中は格別のご高配を賜り、心より御礼を申し上げます
本年もauカブコム証券、そして投資情報室をよろしくお願いいたします

1.チャートから読み解く日経平均の行方

今年もはじめに日経平均のローソク年足チャートから確認していきます。
チャートは形成に影響を与えるもの、例えば国内外の経済活動・政治動向・金利・企業業績・需給、そして人の価値観や心理的なものも含めてすべてが反映されます。株価に影響を与えるものが全て価格に織り込まれるならば、株価チャートを分析すれば売買の指針として有効であるということになります。そのため、定期的にチャートの分析をしていくことは重要だと考えています。
下記チャートは日経平均株価の過去約40年の年足チャートです(2022年12月15日現在データ)。昨年の相場見通しでお伝えいたしましたが、2021年の日経平均は「上影陽線」を形成しました。これは上昇相場の過程で騰勢の衰えを示すものとなるため、2022年以降の上昇を期待するには注意が必要となる可能性があると想定していました。
実際に、2022年の日経平均株価は年初の1月5日につけた2万9332円16銭を高値に調整局面を迎え、「下影陰線」を形成しています。これは下影(ヒゲ)が伸びた陰線で、始値よりも大きく下げた後に値を戻すも、終値は始値には届かない状態です。転換暗示の1つともいわれ、高値圏で出現した場合には売りの姿勢が持続され、下落転換が懸念されます。現在の日経平均2万円台後半の推移が高値圏にあるとすれば、2012年以降長らく続いていた上昇相場の転換点を迎えている可能性がありそうです。

■日経平均株価チャート(年足) 日経平均株価チャート(年足)

  • 2022年12月15日現在、1982年初~2022年12月15日までの日経平均株価(年足)
  • QUICKデータを基にauカブコム証券作成

一方で日足チャートを確認すると、年始から下向き基調で推移していた200日移動平均線が横ばいから上向きに転じてきています。200日移動平均線は約1年の株価平均であり、多くの参加者がチェックしているといわれます。長期投資家も重要視する指標であることから、株価変動にも大きな影響を与える可能性があります。
今後においては、この200日平均線が上向きを維持できるのかに注目しています。維持できれば、短期的な下落があっても緩やかな回復を辿る可能性があるとみています。維持できない場合は、先行きに警戒が必要となりそうです。

■日経平均株価チャート(日足) 日経平均株価チャート(日足)

  • 2022年12月16日前引けまでのデータ、2022年の日経平均株価(日足)
  • kabuステーション®を基にauカブコム証券作成

2.NISA枠拡大・無期限化で注目!?株主還元に積極的な「高還元銘柄」

2022年を振り返ると、国内動向よりも海外の金融政策や経済指標に翻弄される1年でした。特に、急速利上げを行っている米国の金融政策と経済指標、特に毎月発表される米CPI(消費者物価指数)の結果により翌日の日経平均株価も乱高下するなど、直近で最も値を動かす要因となりました。2023年においては、米国の景気減速懸念も浮上してきており、米利上げ動向のほか、引き続きCPIや景気を占う経済指標の発表を注視したいところです。
国内に目を向けると、個人投資家に嬉しいニュースが舞い込んできました。NISA(少額投資非課税制度)の拡大・恒久化・非課税期間の無期限化です。2024年からの投資枠は現行の3倍の360万円、株式投資で使用可能な一般枠(仮称:成長投資枠)は120万円から240万円へと2倍となる予定です。株式の配当金や投資信託の分配金が非課税となる投資期間が無期限になることで、高配当銘柄や株主還元を積極的に行っている企業などへ長期投資を検討する個人投資家が増加するのではないかと考えています。
そこで、今回は2024年のNISA制度変更に先駆けて、株主還元に積極的な「総還元性向」の高い銘柄をご紹介いたします。
総還元性向とは、企業の株主還元の度合いを表す指標です。企業の純利益のうち、配当額と自社株買い金額の合計を純利益で割って求めます。100%であれば、純利益を全て株主に還元している株主還元に積極的な企業ということになります。
今回は総還元性向50%以上の条件に加え、時価総額や今期会社計画で増収・純増益および来期もコンセンサスで増収・純増益を見込んでいるかを追加しスクリーニングしています。今期以降も還元が期待できる銘柄群として、今期・来期の純利益伸び率とともにご参考いだけますと幸いです。

【スクリーニング条件】
✓ 総還元性向50%以上
✓ 時価総額2,000億円以上
✓ 今期増収・純増益(会社予想)
✓ 来期増収・純増益(QUICKコンセンサス予想)

■総還元性向の高い銘柄(上位20銘柄) 総還元性向の高い銘柄(上位20銘柄)

  • 2022年12月23日現在、QUICKデータよりauカブコム証券作成。
  • 一株配当金・今期売上高伸び率・今期純利益伸び率は会社予想、連結優先。
  • 来期売上高伸び率・来期純利益伸び率はQUICKコンセンサス予想、連結優先。
  • 市場はすべてプライム、売買単位はすべて100株。

上位20社は総還元性向が100%を超える積極的な還元銘柄です。今期・来期と予想通り純利益が伸びれば、これまで同様に還元が継続する可能性があり、特に純利益伸び率が高い企業に注目しています。株主優待を実施している企業も多く、さらなる還元を実施している個人投資家にとって魅力的な銘柄群といえそうです。
また、上記銘柄のうち、丸井グループ(8252)・久光製薬(4530)・ZOZO(3092)・ネットワンシステムズ(7518)・山崎製パン(2212)・ビックカメラ(3048)・インフロニアHD(5076)・野村総合研究所(4307)は総還元性向に占める自社株買いの割合が配当よりも高く、自社株買いに積極的で株価上昇も期待できる銘柄といえそうです。

ご注意

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