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カブコム証券ならではのメリットは他にも。ぜひこの機会にご確認ください！

毎月１回の金利収入

貸株金利は年率0.02％～ _{※一部貸株ボーナス銘柄なら年率10％～。}
貸株金利は毎月月初に見直します。（適用開始の7日間を目処に発表します。）

貸株のまま売却が可能

売却のタイミングは通常と同一なため、貸株のまま売りたいときに売れます。

自動優待取得サービスで株主優待も同時に獲得

優待の権利獲得日に合わせ、自動的に返却→再貸し出しの設定が可能で、優待対象月には自動で優待の獲得も得られます。

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今月のボーナス銘柄はこちら

auカブコム証券のポイントプログラム

対象投資信託の前月（営業日）の月間平均保有額に応じて、毎月ポイントがたまるプログラムをご用意しています。
auIDを登録しているお客さまは、Pontaポイントがたまる！auカブコムの資産形成プログラムの対象となります。

投資信託を24,000円以上保有しているお客さまは、毎月ポイントをもらえるできるチャンス！
2万円台の少額保有から、毎月ポイントをためることができます。
月間平均保有額が3,000万円以上のお客さまは、100万円未満のポイント加算年率と比較し約5倍のポイントがたまります。年間のポイント加算上限もございません。
初心者のお客さまから、大口のお客さままで、資産形成をしながら効率的にPontaポイントをためられます！

• ※Pontaポイントは、1pt＝1円相当になります。

auIDを登録していないお客さまは、投資信託 毎月ポイントの対象となります。

たとえば、月間平均保有残高が500万円の場合、1.8年の保有で1万円と交換可能です。

• ※ポイントは日々変動する基準価額に基づく投信時価残高により集計されるものであり、ポイント獲得をお約束するものではありません。

月間平均保有残高3,000万円以上のお客さまは
100万円単位で2ポイント獲得！
1年間継続して3,000万円（ポイント付与対象投信）の投信残高があれば、7万円分のポイント獲得のチャンス！

くわしくはこちら

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• ・現物株式（プチ株^®含む）の売買等においては、株式市場を取り巻く需給により株価が変動し投資元本を割り込むことがあります。株式の価格には、金利・為替・商品価格・天災等の株式市場全体に影響を及ぼす外部要因や発行会社自体の経営・財務状況の変化および発行会社に対する外部変化が影響を与えます。また、取引量の少ない株式の場合は、お客さまご自身のお取引により価格が変動することにも考慮が必要です。
• ・現物株式およびプチ株^®の手数料の概要は次のとおりです。
  ＜現物株式＞最大3,690円（税抜）（お電話での注文は、自動音声応答：100円（税抜）、オペレーター経由：2,000円（税抜）が別途加算）
  ＜プチ株^®＞約定金額×0.5%（最低手数料48円）（税抜）（お電話での注文は、オペレーター経由：2,000円（税抜）が別途加算
• ・信用取引の売買等においては、株式市場を取り巻く需給により株価が変動し投資元本を割り込むことがあります。株式の価格には、金利・為替・商品価格・天災等の株式市場全体に影響を及ぼす外部要因や発行会社自体の経営・財務状況の変化および発行会社に対する外部変化が影響を与えます。また、取引量の少ない株式の場合は、お客さまご自身のお取引により価格が変動することにも考慮が必要です。
• ・信用取引をおこなうには、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金の差し入れが必要であり、保証金の最大約3.3倍のお取引が可能です。信用取引は、差し入れた保証金を上回る金額の取引が出来るため、損失の額が差し入れた保証金を上回る（元本超過損）おそれがあります。
• ・信用取引には取引期限があり、取引期限を超えてのお取引はできず、所定の期日までに反対売買がなされない時は、予め定められた方法により決済されますが、上場廃止、株式併合、株式分割、権利処理等により、返済期限が前倒しになる場合があります。
• ・信用取引の委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更する場合があります。委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更することがあります。
• ・制度信用取引と一般信用取引（長期、売短^®）では、返済の期限等について異なる制約があります。合併や株式分割等の事象が発生した場合や、株式の調達が困難となった場合等に返済期限を設定することがあります。一般信用取引（長期、売短^®）の建玉について株式の調達が困難となった場合等は、一定の催告期間を設定した上で、当社が定める期日に変更する場合がありますが、緊急かつやむを得ない事由がある場合には、催告期間を置かずに期日を変更します。
• ・一般信用「売」はすべての上場銘柄に対応しているものではありません。一般信用（長期、売短^®）売建可能銘柄は日々、貸付有価証券の調達状況等により銘柄および株数に変更がございます。
• ・権利付最終日の大引け時点で現物買いおよび信用売建玉をしている場合、現物については税金が差し引かれた配当を受け取り（配当金の約80％）、一般信用売建玉については配当調整金をお支払い（配当金の100％）いただきます。つきましては、配当金の約20％の差額分をご負担いただくことになりますので、予めご注意ください。
• ・保有する株式信用取引の評価損や決済損の状況により委託保証金の価値が最低維持率未満となった場合には、所定日時までに不足額を納める必要があります。
• ・信用取引に際して、信用管理費・名義書換料をお支払いいただくほか、買付けの場合は買付代金に対する金利を、売付の場合は売付株式等に対する貸株料および逆日歩（品貸料）をお支払いいただきます。また、品受・品渡をおこなった場合は、品受/品渡に関する手数料をお支払いいただきます。
• ・信用取引の手数料および諸経費は以下のとおりです。
  ＜手数料＞無料　＜買方金利＞最大3.98% 　＜売方金利＞0%　＜貸株料＞最大5.85%
• ・SORは約定価格を最善かつ、約定率を最大限にあげることを目的としておりますが、必ずこれらを達成できることを保証するものではありません。
• ・SORのサービスの提供はauカブコム証券がおこなうものです。モルガン・スタンレーMUFG証券は当社に対して技術提供をおこなうものであり、お客さまに対してサービスを提供するものではございません。SORのサービス（モルガン・スタンレーMUFG証券が運営するダークプール（以下MSプール）を含みますが、これに限られません。）に関して、モルガン・スタンレーMUFG証券は、auカブコム証券に口座を保有するお客さまに生じるいかなる損失および損害（本書その他SORまたはMSプールに関して提供される情報につき、誤謬、欠陥があった場合の損失および損害を含みますが、これに限られません。）についても、一切責任を負うものではありません。
• ・ETF（上場投資信託）、ETN（上場投資証券）、REIT（上場不動産投資信託）は、元本や利益（分配金を含む）を保証するものではありません。ETF、ETNは銘柄自身の価格の変動および連動対象となっている指数や指標の変動等、REITは銘柄自身の価格の変動および運用する不動産の価格や収益力の変動等の他、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
• ・貸株サービスをご利用いただいた場合、当社あるいは当社がお客さまより借り受けた株券等の貸出先が破綻した場合、株券等の返却が遅延あるいは時価相当額の現金の支払いとなる場合があります。
• ・貸株サービスをご利用いただいた株券は、分別保管の対象外となり投資家保護基金の対象とはなりません。
• ・貸株サービスの利用可能銘柄・受取金利および対象期間は、当社が定めるものといたします。対象となる銘柄別の受取金利は、銘柄毎に金利が異なりますので表示できません。詳細は銘柄毎のホームページにてご確認ください。
• ・貸株サービスを利用された場合（自動優待取得設定利用の場合を除く）は、株主優待や株式総会の議決権を取得できません。貸出のご指示をいただいた銘柄（株数）の株主総会の議決権を得るためには、該当銘柄の権利付売買最終日までに返却指示が必要です。また、貸出のご指示をいただいた銘柄（株数）の配当金は、発行会社より直接受け取る事は出来ません。
• ・株主優待の権利を取得するにあたり、権利確定日における株式の保有だけでなく、保有期間、保有株数等の条件が付随する場合があります。自動優待取得設定のサービスは、権利確定日に合わせて貸出株式を一時返却することにより株主優待を取得しようとするものであり、これらの付随条件には対応しておりません。これらの付随条件のある株式の株主優待取得ご希望の場合には、必ずお客さまご自身で詳細をご確認のうえ、貸出や返却のご指示を行ってください。
• ・投資信託は、元本や利益（分配金を含む）を保証するものではありません。組み入れた金融商品の値動き等により基準価額が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
• ・投資信託は銘柄により、信託報酬、解約手数料、その他手数料等を要するものがありますが、銘柄毎に要件・料率等が異なりますので表示できません。手数料等は、当社ホームページの目論見書および目論見書補完書面等にてご確認ください。
• ・投資信託は、銘柄により運用継続が困難と委託会社が判断する場合に償還期限が繰上げとなる可能性があります。
• ・クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受付けることができませんのでご留意ください。
• ・前金商品（投資信託等）をご購入の場合には、お申込みから約定までの間に現金買付余力がないと注文が取消になる場合があります。株式発注金額は、約定・未約定にかかわらず優先して拘束されますので、前金商品（投資信託等）の申込条件を満たさない場合もあります。前金商品（投資信託等）をお申込みの際は、オンライントレード規定・目論見書補完書面に記載するご注意事項や申込画面のご注意事項を十分にご確認ください。
• ●苦情について当社以外の窓口 特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター フリーダイヤル 0120-64-5005

※掲載情報は2020年6月25日現在のものです。詳細および最新情報は当社ホームページにてご確認ください。