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米国経済を牽引するマグニフィセント・セブンの存在
マグニフィセント・セブンとは、米国市場において特に注目されているテクノロジー関連企業7社を指します。
グーグルの親会社アルファベット（Google）、アップル（Apple）、メタ・プラットフォームズ（Meta）、アマゾン・ドット・コム（Amazon）、マイクロソフト（Microsoft）の「GAFAM」と呼ばれる５社に、エヌビディア（NVIDIA）、テスラ（Tesla）を加えた7社で構成されます。
もともとは黒澤明監督の「七人の侍」のリメイク版として作られた西部劇「マグニフィセント・セブン」に由来しています。
「マグニフィセント（Magnificent）」を日本語に訳すと、「壮大な」、「素晴らしい」といった形容詞に訳されます。
金融市場において「マグニフィセント・セブン」という用語が使われる際は、広範な市場シェアや成長性をもっていることから、世界的にも注目される７社といった観点で使われています。
実際にこの「マグニフィセント・セブン」が提供するサービスは多くの国で利用されており、私たちの生活の一部になりつつあります。
マグニフィセント・セブンの時価総額
| 企業名 | 時価総額 | |
|---|---|---|
| 1 | マイクロソフト（MSFT） | 3.4兆ドル |
| 2 | エヌビディア（NVDA） | 3.39兆ドル |
| 3 | アップル（AAPL） | 2.98兆ドル |
| 4 | アマゾン・ドット・コム（AMZN） | 2.18兆ドル |
| 5 | アルファベット（GOOGL） | 2.09兆ドル |
| 6 | メタ・プラットフォームズ（META） | 1.62兆ドル |
| 7 | テスラ（TSLA） | 1.15兆ドル |
| 8 | ブロードコム（AVGO） | 1.13兆ドル |
| 9 | バークシャーハザウェイ | 1.09兆ドル |
| 10 | 台湾セミコンダクター マニュファクチャリング（TSM） | 0.83兆ドル |
- ※2025年5月30日時点 マーケットデータをもとに三菱UFJ eスマート証券が作成
「マグニフィセント・セブン」７社合計の時価総額は東証に上場している全銘柄のそれを上回っています。（2025年5月30日時点でのマーケットデータをもとに三菱UFJ eスマート証券が調査。）
日本の上場企業約4,000社の時価総額を「マグニフィセント・セブン」の７社で上回ってしまうほど、巨大に成長しているということです。
世界的に見ても米国株、そして「マグニフィセント・セブン」は大規模な存在であることが分かります。
「マグニフィセント・セブン」を構成する7銘柄
アルファベット（ティッカー・現地コード：GOOGL）
月足表示、2025年5月まで
価格はNYSEBQT参照
インターネット検索エンジン「Google」の親会社として広範にサービスを展開するテクノロジー企業です。
Googleを中心に、「YouTube」や「Gmail」、「Google Maps」、「Google Drive」など、日常的に利用される多彩なサービスを展開しています。
また、その他の事業として自動運転技術関連の「Waymo（ウェイモ）」やヘルスケア領域の「Verily（ベリリー）」を傘下に持つなど、様々な分野に事業を展開しています。
私たちの日常生活に根付いたサービスを提供しながらも、AIや自動運転など未来のインフラとなる分野への積極投資を続けています。
アップル（ティッカー・現地コード：AAPL）
月足表示、2025年5月まで
価格はNYSEBQT参照
1976年にスティーブ・ジョブズ氏らによって設立された世界有数のテクノロジー企業です。
「iPhone」や「iPad」、「Mac」をはじめとする主力製品で大きく業績を伸ばしましたが、近年ではApple MusicやiCloudなどのサブスクリプション型のソフトウェアサービスも拡充しています。
メタ・プラットフォームズ（ティッカー・現地コード：META）※旧フェイスブック
月足表示、2025年5月まで
価格はNYSEBQT参照
世界中のユーザーを抱えるSNS「Facebook」を運営するソーシャルネットワーキング企業です。
「Facebook」のみならず、写真・動画共有アプリの「Instagram」や米国で利用率が高い「WhatsApp」等のソーシャルメディア事業が収益の柱となっています。
現在はSNS企業という枠を超えてAI・VR・メタバースといった次なる技術分野への挑戦を続けています。
SNS事業による広告収益を軸にキャッシュフローを生み出しながら、高い研究開発投資を継続しています。
アマゾン・ドット・コム（ティッカー・現地コード：AMZN）
月足表示、2025年5月まで
価格はNYSEBQT参照
1994年に設立され、当初はオンライン書店としてスタートしましたが、現在ではEコマース（電子商取引）とクラウドサービスの両分野で世界をリードする企業です。
近年では特にクラウドサービス分野の「AWS」によって、企業や政府機関によるサーバー運用や人工知能、データ分析などを支援しており、アマゾン社の収益を大きく下支えする成長分野として位置づけられています。
マイクロソフト（ティッカー・現地コード：MSFT）
月足表示、2025年5月まで
価格はNYSEBQT参照
1975年にビル・ゲイツ氏らによって設立された総合テクノロジー企業です。
PC用のOS「Windows」やオフィスソフト「Microsoft Office」などのビジネスソリューションで知られています。
その他にもクラウドサービス分野では「Azure（アジュール）」が企業向けITインフラ等で大きな存在感を発揮しています。
また、Chat GPTを開発するOpen AIに出資・提携しており、AI分野にも裾野を広げています。
エヌビディア（ティッカー・現地コード：NVDA）
月足表示、2025年5月まで
価格はNYSEBQT参照
エヌビディアは1993年に創業した米国の半導体メーカーで、もともとはPCゲーム向けのGPU（グラフィックス処理装置）を主力製品としていました。
しかし近年では、生成AI、クラウドコンピューティング、自動運転といった最先端分野向けの高性能GPUが成長の原動力となっています。
とくに、ChatGPTをはじめとする生成AIサービスの急速な普及により、エヌビディア製GPUの需要は大きく拡大しました。
テスラ（ティッカー・現地コード：TSLA）
月足表示、2025年5月まで
価格はNYSEBQT参照
電気自動車（EV）メーカーであり、AIや再生可能エネルギー分野にも事業を広げるテクノロジー企業です。
主力のEVでは「Model 3」や「Model Y」などを展開し、自社製ソフトウェアによる運転支援機能「Autopilot」が特徴です。
近年はエネルギー貯蔵製品や太陽光発電製品も手がけ、脱炭素社会の実現に貢献しています。
CEOのイーロン・マスク氏の先進的なビジョンのもと、ロボタクシーや完全自動運転の開発にも注力しています。
まとめ
長期的な視点から見ても、「マグニフィセント・セブン」はテクノロジーやイノベーション分野を中心に業績拡大を続けており、安定した収益基盤や成長性を示してきました。
市場環境による一時的な変動はあるものの、米国株式市場ならびに世界経済全体においても重要な枠割を担う可能性があります。
投資判断にあたっては、各企業の事業内容や業績、リスク要因などをバランスよく検討してみてください。
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