株式アナリストの鈴木一之です。
「HOTな銘柄、COOLな銘柄」の2024年8月号をお届けします。
全体相場の振り返り
8月の株式市場は大荒れの月となりました。
日経平均は7月後半に史上最高値を更新したものの、8月初旬には今度は史上最大の下げに見舞われました。
日銀が政策金利を引き上げたこと、および米国で再び（三たび？）景気後退懸念が台頭したことが主な要因と考えられます。
その後は月末に向かって少しずつ株価の水準が切り上がる展開となり、安堵感も広がりましたが完全に警戒心が消えたわけではありません。
景気の現状を巡る神経質な動きは9月以降にも引き継がれています。
日経平均は8月の騰落率は▲1.16％でした。
史上最大の下げを記録した月の下落率としてはかなり小幅なものに思われますが、初旬に株価が大きく下落した後は徐々に値を戻す展開となりました。
8月末の日経平均の終値は38,647円、それに対して最も値下がりした8月5日の安値は31,156円までありました。
そこから月末にかけてかろうじて値を戻した、というのが正直なところです。
マーケット参加者の心理状況は、8月を通じてかなり厳しい月だったと想像されます。
日経平均以外の株価指数も同様です。
TOPIXの8月の騰落率は▲2.93％と続落しました。
8月末値の2,712ポイントに対して、月間の最安値は2,206ポイント（8月5日）まで値下がりしました。
株価が急落したことによって、株式市場には安全志向が強まっています。
それだけに先行して値下がりしていた小型株市場には買いが入りやすくなっており、8月の東証グロース市場250指数（旧・東証マザーズ指数）は＋3.24％と逆行高を示しました。
それでも最も値下がりした8月5日には、月間の最安値である482ポイントを記録しています（8月末値は669ポイント）。
米国の株式市場も日本と同様です。
8月初旬に急落した後、月末にかけて反発に向かいました。
8月のNYダウ工業株は＋1.77％、S＆P500は＋2.28％の上昇となりました。
どちらも4か月連続で上昇し、NYダウ工業株は史上最高値を更新しました。
S＆P500もそれに近づいています。
Nasdaq総合指数も月末にかけて値を戻しましたが、ここまで上昇の勢いが最も強かっただけに、8月は一服して＋0.64％の上昇にとどまりました。
引き続きエヌビディアを中心に半導体関連株に市場の関心が集中しています。テクノロジー株は全体として軟調な動きが目立ち、これまでになく資金の流出が続いているとみられます。
米国の10年国債金利は8月末には3.90％まで低下しました。
株価の下落が極まった8月5日には一時3.79％まで下がりました。
原油価格は7月末の78.51ドルから、8月末には73.65ドルまで下落しています。
景気後退懸念がここにもちらついています。
日本株市場の歴史を大きく刻まれた「日銀ショック」
8月は「日銀ショック」で始まりました。
7月31日（水）の金融政策決定会合において、日銀は政策金利の0.25％引き上げを決定しました。
市場の一部には利上げ予想もあるにはありましたが、まさかここで決定されるとは。
マーケットは完全に意表を突かれた形となりました。
これを受けて8月1日（木）に日経平均は▲975円も下落した後、8月2日（金）には日経平均が前日比▲2216円、終値で35,909円まで下落しました。
下げ幅では1987年10月の「ブラックマンデー」で記録した▲3836円に続く、この時点で史上2番目の大きさに達しています。
続く8月5日（月）、日経平均は▲4451円も下落しました。
「日銀ショック」から3日目でもいまだ影響が尾を引いています。
この日、プライム市場の上場銘柄のうち、800銘柄超がストップ安まで売られました。
まさに1987年のブラックマンデーの再来です。
その翌日の8月6日（火）は急反発に向かい、日経平均は今度は△3217円と史上最大の上げ幅を記録しました。
株価の急落を受けて、政府および日銀がすかさず状況の修復に向かい始めたと見られます。
その後は少しずつ失われた地点の回復に向かいました。
日銀の利上げ以上に市場にインパクトを与えたのは、7月31日（水）15時半から行われた植田総裁の記者会見でした。
ここで植田総裁は、物価上昇が続けば政策金利のさらなる引き上げを示唆しました。
驚くほどのタカ派ぶりです。日本のインフレはここからさらに強まると予想しており、追加の利上げは思っている以上に早いことを市場参加者は考えるようになりました。
この決定を受けて、国内の大手金融機関は一斉に預金金利と短期プライムレートの引き上げを発表しました。
為替市場では146円台半ばまで円高・ドル安が急速に進みました。
これによって木曜日から金曜日にかけて、株式市場では全面的に下落しています。
複数の下落要因とこれまでの過熱感に直面したマーケット
株式市場が直面している下落要因は、日銀の突然の利上げを除けば次のようなものです。
・米国の景気後退懸念（失業率の上昇、ISM製造業の悪化）
・日銀の利上げが引き起こした急激な円高（154円→146円台半ば）
・中国経済の悪化（7月PMI、49.4）
・半導体関連株の下落（インテルが赤字転落、株価▲26％）
・日本の企業業績の苦戦（4-6月期の弱い実績、円高が追い打ち）
・中東情勢の悪化（ハマス、ヒズボラのリーダー殺害）
もとから相場はかなりの過熱局面にあったと見られます。
バンク・オブ・アメリカのマイケル・ハートネット氏は「世界で最も過熱しているマーケット」として「円売り、銅買い、AI買い」の3つを指摘しています。
それらがここにきて順番に崩れ始めています。
8月第1週はその流れがすべて一斉に表面化したものともみられます。
それまでの過熱感を解消するような動きでもあります。
記録的な株価下落の要因として、米国の景気後退懸念もあります。
いわゆる「雇用統計ショック」です。
米国の7月・雇用統計では失業率が4.3％まで上昇しました。
この水準は「サーム・ルール」（過去3か月間の平均失業率が、過去1年間の最低の失業率から0.5％以上上昇すると景気後退に陥る）に照らせば、米国経済はすでに景気後退期に入ったことを示しています。
パウエル議長が7月半ばの議会証言で「リスクはインフレだけではない」と述べ、景気の急速な落ち込みに警鐘を鳴らしたことが実現しつつあります。
米国が景気後退に入る懸念が現実のものとなって、市場は警戒心を強めています。
為替市場も大きく動きました。
日銀の利上げによって円は150円台から140円台半ばまで急上昇し、それまでの円安トレンドは転換したとも見られます。
その結果、円キャリートレード（円で調達した資金をリスク資産で運用する手法）が一斉に解消され、日本株をはじめあらゆるリスク資産が一斉に売られることとなりました。
この状況に直面して、当事者の一人である日銀はさっそく状況の修復に動きました。
8月7日（水）、日銀副総裁の内田真一氏は函館での懇談会後の記者会見で、「（追加の利上げは）慎重に考える」と述べ、さらに「（市場の変動の）影響を注視して政策に反映する」ことにも言及しました。
追加の利上げは急がないことが示され、ここから株式市場は警戒感を残しながらも徐々に回復に向かい始めています。
動揺はまだ完全には収まったわけではありませんが、日銀ショックの部分は少しずつ吸収されているように見えます。
セクター別で最も下げの厳しいのが米国のテクノロジー株です。
特に半導体株の下げが目立ちました。世界の半導体関連株は適正水準を超えるまでに買いポジションが積み上がっているとされています。
その買いポジションが徐々に縮小する方向に向かっています。
エヌビディアのような、誰が見ても業績面で優位に立つ銘柄も売りが勝るようになりつつあります。
7月末の2週間でアップル、アマゾン、マイクロソフト、エヌビディアなど「マグニフィセント7」は時価総額を▲200兆円減らしたとされ、この間に日経平均は▲6％下落しました。
そのような折に、半導体関連株でも弱い部類に入るインテルが4-6月期の赤字転落を発表しました。
PC向けCPU部門の売上高は＋9％と堅調でしたが、データセンター・AI部門は▲3％にとどまりました。
生成AI向けの半導体需要をとらえ切れず、最終損益は▲16億ドルに達しています。
同時に15,000人の人員削減と無配転落も発表しました。
インテルの株価は1日で▲26％の大幅下落となっています。
歴史的な株価の急落と反発に学ぶ２つの教訓
FT紙コラムニストのジリアン・テット氏によれば、今回の株価下落が残した教訓のひとつは、ヘッジファンドのトップであれ、プライベートエクイティの幹部であれ、市場が暴落するタイミングは正確には誰も予想できないことです。
それでも米国市場と同様に、日本の株式市場も8月末には月初に急落した分をほぼ取り戻すまでに回復しました。
これほどの株価の下げ分を取り戻すのに、わずか2週間しかかからなかったということは、さすがに誰も予想できませんでした。
市場の大方の見方は「全値戻しには2か月から3か月はかかる」というものでした。
下げも予想できなければ、その後の戻りも予想できなかったということになります。
企業は株価の下落を見て大胆な自社株買いを実施し、おそらくは年金基金による買いも下値では入ったと見られます。
そしてもうひとつの教訓は、今回の急落は実体経済に関するパニックというよりも、むしろ金融的な側面に引っ張られた点が大きいという点です。
急落の過程では株式市場のボラティリティ（変動率）は極端に上昇します。
それが今回は急落するまでの時点で、ボラティリティが極端に低い状態が長く続きました。
ボラティリティが低い時期が長期化すると、巨大なポジションが積み上がりやすくなります。
積みあがったポジションはいずれどこかで解消されるために、マーケットには大きな衝撃が発生します。
ポジションが解消に向かうと、株価は大きく値下がりします。
株価の変動率が急速に高まり、大きな値動きが発生することになります。
8月相場ではこのような動きがダイレクトに生じたということになります。
数々の問題は残りましたが、こうして波乱のうちに8月相場は幕を閉じ、9月相場へと引き継がれます。
問題はこれからです。
米国では9月の利下げはすでに十分織り込まれています。ここからは年内の利下げ回数と利下げの幅、スピードに移ります。
米国経済の軟着陸は可能なのか、日本は今後も利上げを実施してゆくのか、インフレは本当に収まったのか、生成AIはブームで終わるのか、マーケット内部の議論はまだまだ続きそうです。
HOTな銘柄
続いて8月相場で上昇が目立った銘柄、「HOTな銘柄」をご紹介します。
8月相場は史上まれに見る波乱の展開となりました。
株式市場ではリスクオフの動きが強まるとともに、個別材料株の動きが非常に活発化しました。
個々の銘柄が材料に基づいてそれぞれに物色される傾向が強まっています。
関連する他の銘柄に広がってゆくことは少なく、あくまで個々の銘柄の物色にとどまっています。
リスクを回避する動きがそれだけ強まったとも見られますが、個別銘柄の上昇力は高まっており、軟調な地合いでしたが物色意欲は旺盛ともとらえられます。
そのような状況を個別銘柄ごとに見てゆきます。
個別物色
最初はニトリHD（
98439843、第28位、17,865円→21,720円、＋21.6％）です。
主にアジアで家具製品を組み立て、それを日本に輸入して低価格で販売するため、円高メリット銘柄とされています。
ドル円相場が1ドル＝160円台まで円安に進む局面では、株価は一貫して弱い動きを続けていました。
それが8月に入り円高・ドル安の方向に転換したと同時に株価は反転し、その後も大きく上昇しました。
牛丼チェーン「すき家」を展開するゼンショーHD（75507550、 第20位、6,107円→7,602円、＋24.5％）も、円高によって輸入牛肉など原材料コストが低下するとの見方から株価が一貫して上昇しています。
5～6月相場で活躍した電力設備投資関連株では、フジクラ（58035803、 第5位、3,059円→4,207円、＋37.5％）、SWCC（58055805、 第36位、4,545円→5,370円、＋18.2％）の電線株の上昇が目立ちました。
単に電力設投に欠かせない電線メーカーであるというだけでなく、第1四半期の決算内容が良好だったことも物色の手がかりとなっています。
8月8日に発表されたフジクラの第1四半期の決算では、売上高が2183億円（前年比＋14.8％）、営業利益は244億円（＋94.5％）と大幅な伸びとなりました。
これを受けてフジクラは2025年3月期・通期の業績見通しを早くも引き上げました（売上高：8300→8700億円、営業利益：700→890億円）。
同様にSWCCも、8月9日に発表した第1四半期の決算は、売上高は569億円（＋17.6％）、営業利益は48.6億円（＋203.5％）と大幅に伸びています。
事業構造の転換に成功しつつあると評価が高まっています。
住友ファーマ（45064506、
第1位、418円→669円、＋60.0％）は業績悪化が著しく、今期で3期連続で最終赤字が見込まれています。
今年7月には700人の希望退職者を募るまでに追い込まれており、株価は3年間で2300円から270円台まで大きく売り込まれました。
そこまで下落したところで売り物が途切れ、株価は反転。前立腺がん薬「オルゴビクス」の米国での販売好調を手かかりに、一転して急反発しました。
ディフェンシブ的なセクターであることも手伝って、8月の東証プライム市場の値上がり率トップに登場しています。
7月26日から8月11日まで開催されたパリ五輪では、日本人選手の活躍が連日のように伝えられました。史上最多の金メダル20個を獲得しました。
関連するスポーツ用品メーカーのアシックス（79367936、 第52位、2,475 円→2,876円、＋16.2％）とミズノ（80228022、 第15位、7,640円→9,790円、＋28.1％）が連日のように高値を更新しています。
両社とも業績好調に加えて、新型コロナウイルスの感染拡大から続く「健康で長生き」のためのランニング、ウォーキングブームの波に乗っています。
企業の支配権を握るための株式取得も依然として活発に見られました。
ソフトウエアの富士ソフト（97499749、
第23位、7,230円→8,910円、＋23.2％）に対して、米国の大手投資ファンド、KKRが友好的なTOBを開始しました。
株価はプレミアムを加えたTOB価格にサヤ寄せして大幅高となっていますが、9月に入って投資ファンドのベイン・キャピタルが、KKRのTOB価格を上回る価格を提示して参戦しました。
株価は一段高となっていますが、この案件はどのような決着を迎えるのか、落としどころを探る動きに移っています。
流通業では、セブン＆アイHD（33823382、第55位、1,811円→2,099円、＋15.9％）に対してカナダ資本のコンビニ大手、アリマンタシオン・クシュタールが買収提案をしたことが大きな話題となりました。
セブン＆アイの米国でのガソリンスタンド事業を欲しがっているのか、あるいはセブンイレブンの独特の経営手法に価値を見いだしているのか。
公表されている事実が少なくその点は判然とはしませんが、こちらも現在進行形の形で水面下の交渉が進んでいます。
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COOLな銘柄
続いて8月相場で下落が目立った銘柄、「COOLな銘柄」をご紹介します。
半導体セクター
8月で下落の目立った銘柄は、やはり業績の悪化が予想されるグループです。その代表格が半導体セクターです。
SUMCO（34363436、第2位、2,494円→1,669円、▲33.1％）
フジミインコ（53845384、第12位、3,200円→2,487円、▲22.3％）
野村マイクロ（62546254、第13位、3,600円→2,813円、▲21.9％）
東京精密（77297729、第16位、10,445円→8,230円、▲21.2％）
半導体セクターはすでに2年近くも大幅高を演じています。
エヌビディアを頂点とする生成AI関連株として世界中でブームの様相を帯びています。
その半導体セクターが8月相場では軟調な展開を余儀なくされました。
産業界では生成AIが本当に業務の効率化、生産性の向上に貢献するのか、投入した費用に見合った果実を本当に生み出してくれるのか、肝心な部分での疑問が沸き上がっています。
8月28日にはエヌビディアの5-7月期の決算が発表され、期待を裏切ることなく驚くほどの高収益を実現しています。
翌8-11月期の予想も市場の見方を上回っています。
それにもかかわらずエヌビディアの株価は、決算発表の直後から下落しました。
他の半導体関連株も同様に軟調です。
エヌビディアの今回の決算の、どの点に不安や不満があるのかわかりません。
高い収益の伸びが続くと見られますが、しかし実際には決算発表をきっかけとして株価が下落しています。
その事実だけをとらえても、将来の収益面での期待は大部分がすでに織り込まれており、少しくらいの好業績ではもはや反応しない地点に到達している模様です。
それゆえにマーケット環境が悪化するにつれて、半導体セクターに対する売り圧力が増えているようにも感じられます。
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業績悪化
業績の悪化した銘柄にも容赦ない売りが続いています。
8月7日に資生堂（49114911、第3位、4,720円→3,261円、▲30.9％）が発表した2024年12月期の第2四半期の決算は、市場に少なからぬ衝撃を与えました。
そこでの内容は、売上高は5085億円（＋2.9％）と増加したものの、営業利益は▲27.2億円の赤字、最終損益は1500万円（▲99.9％）と前年比で100分の1以下に大きく縮小しました。
中国での苦戦、米国の落ち込み、日本での早期退職プランを含む構造改革費用が影響しています。
外国人観光客によるインバウンド消費は盛んですが、化粧品はかつてほど売れ筋とはなっていないようです。
資生堂の株価は決算発表の直後にストップ安まで売られ、その後も回復らしい動きを見せないまま安値圏に沈んだままの状態に今もあります。
インバウンド消費に関連してもうひとつ。
百貨店株が軒並み急落しました。
三越伊勢丹（30993099、第4位、3,031円→2,193円、▲27.6％）
Jフロント（30863086
、第14位、1,828円→1,431円、▲21.7％）
高島屋（82338233
、第21位、1,407円→1,116円、▲20.7％）
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FRBが政策金利を引き下げ、日銀は政策金利を引き上げています。
そうなると日米金利差が縮小して円高・ドル安の流れが強まります。
8月相場はドルの下落、円の上昇基調がはっきりした月でもあります。
それによってインバウンド消費関連の代表格である百貨店株が軒並み売られました。
海外から観光で日本を訪れる外国人の人々は、為替レートだけで日本に来ているわけではないでしょうが、しかし歴史的な円安が背景にあることも事実です。
円が安く物価も安い日本では海外からのお客さんにとって、自国通貨に使いでがあることはまちがいありません。その構図が円高によって逆流しています。
業績好調の百貨店株がここまで値下がりするのは意外な感じもしますが、為替レートも含めて経済社会に歴史的な転換が起こっているのかもしれません。
8月相場の1か月で全貌を判断するのは時期尚早のような気がしてなりません。
以上
鈴木一之
株式アナリスト
1961年生。
1983年千葉大学卒、大和証券に入社。
1987年に株式トレーディング室に配属。
2000年よりインフォストックスドットコム、日本株チーフアナリスト
2007年より独立、現在に至る。
相場を景気循環論でとらえるシクリカル投資法を展開。
主な著書
「賢者に学ぶ 有望株の選び方」（2019年7月、日本経済新聞出版）
「きっちりコツコツ株で稼ぐ 中期投資のすすめ」（2013年7月、日本経済新聞出版社）
主な出演番組
「東京マーケットワイド」（東京MXテレビ、水曜日、木曜日）
「マーケット・アナライズplus＋」（BS12トゥエルビ、土曜13:00～13:45）
「マーケットプレス」（ラジオNIKKEI、月曜日）
公式HP
http://www.suzukikazuyuki.com/
Twitterアカウント
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呼びかける時は「スズカズ」、「スズカズさん」と呼んでください。
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