天候に左右されない再生可能エネルギー！地熱発電関連8銘柄！

注目が高まりつつある「地熱発電」とは

世界的な脱炭素の流れを受けて再生可能エネルギーが注目されていますが、天候に左右されない地熱発電の利用が加速しています。
IRENA（国際再生可能エネルギー機関）によると、20年末の発電容量は1,400万キロワット（KW）を超え、10年間で約4割増加したそうです。
日本では小泉進次郎環境相が今年4月に開発加速を宣言し、6月には河野太郎規制改革担当相が2030年に地熱発電施設を倍増する目標を掲げています。
世界有数の火山国である日本は、米国、インドネシアに次ぐ世界3位の潜在能力（2,300万KW）があるとされます。
ただ、現状は50万KW（全発電量の0.2％）にとどまっています。
地熱発電に適した地域の多くが国立・国定公園内で、これらを保護する自然公園法が開発の障害となっています。
河野規制改革担当相は自然公園での導入を進めるため、規制の緩和を進める考えを示しています。
地熱発電は、火山付近の地下で高温に熱せられた蒸気や熱水によりタービンを回して発電する方法です。
発電容量に対する発電電力量が多く、設備利用率が高い安定した電源であることが特徴です。
太陽光発電、風力発電が日照時間や風の量などに影響されるのに対し、昼夜、天候を問わず24時間連続して発電することが出来ます。

地熱発電のしくみ

出所：地熱エネルギーの宝庫・東北エリアで見る、地熱発電の現場（資源エネルギー庁）

設備利用率は70％強と、太陽光、風力の10～20％をはるかに上回ります。
地熱発電には蒸気によりタービンを回すフラッシュ発電方式と、熱水の熱エネルギーを利用して沸点の低い媒体と熱交換して蒸発させてタービンを回すバイナリー発電方式があります。
いずれも熱水は再び地下に戻すため、環境への影響はありません。
日本ではほとんどがフラッシュ発電方式です。
バイナリー方式は、温泉の熱などを活用しての発電などに採用されます。
日本では開発が遅れていますが、世界での存在感は大きなものがあります。
日本地熱協会などによれば、地熱発電用タービンの世界シェアは富士電機、三菱重工業、東芝の3社で67％を占めています。
地熱発電所は発電所ごとに最適な設計をして作られる完全オーダーメードとなります。
地熱資源は地点ごとに性状が異なるため、高度な技術と経験が要求されます。
機器を輸出するだけでなく、設計から調達、建設までを一貫して請け負うEPCという方式も行われており、日本の高いモノづくり力が評価されています。
今後、この技術を活かし日本国内での地熱発電の増加が期待されます。

地熱発電関連銘柄紹介

（銘柄情報をご覧になるにはログインが必要です。）

富士電機（6504）
累計84台（国内9台）・3469MWの地熱タービンを受注した実績があります。
会社側によると2000年以降世界シェアトップとのこと。
フラッシュ・バイナリーのいずれの方式にも対応しています。
個々の設備を製作するだけでなく、プラント全体の設計・製作・建設を手掛けています。