コラム
No.1 米国ETF市場拡大の背後にある投資家の動き
－ETF意識調査から見えた傾向とは？－
2017年3月10日（金）
米国でETFに関する意識調査を行ったところ、回答者である米国の投資家の4人に1人が、幅広い商品ラインナップと取引上の利便性から、自身の投資目的に合ったツールとして、上場投資信託（ETF）を利用していることが分かりました。ETFへの期待・ニーズは今後も高まる模様で、既にETFを活用している投資家は、今後さらにETFの利用を拡大する計画であると回答しています。また、現時点でETFに投資をしていない投資家も、近い将来ETFへ投資することを検討していると回答しています。
日本と比較してＥＴＦの活用が広まっている米国の投資家動向の調査結果をご報告いたします。
ETFの投資家層は？
ETFは投資家のポートフォリオの中でますます重要性を高めており、全世代で20％の投資比率を超えておりますが、特に世代別でＥＴＦへの投資比率を比べると、特に若い世代において最も比率が高い結果となりました。
世代の定義：ミレニアル世代 21-35歳、X世代 36-51歳、ベビーブーム世代 52-70歳、シルバー世代 71-75歳
投資に対する姿勢と習慣
投資姿勢を比べると、ETF保有者は、ETFを保有していない他の投資家と比較し、投資に対して積極的かつ前向きで、長期投資を重視する傾向が見受けられます。
48% vs. 24%
ETF保有者は、ETFを保有していない投資家の2倍、自身を「経験を積んだ投資家」と自己評価している
78% vs. 62%
ETF保有者は、ETFを保有していない投資家よりも、自身の投資目標達成に対し、正しいアプローチを行っていることに自信を持っている
42% vs. 23%
ETF保有者は、ETFを長期投資のツールと考える傾向があり、その平均保有期間は5年
17% vs. 29%
ETF保有者は、証券・金融市場への投資により積極的で、ポートフォリオに占める現金保有率は低い傾向がある
なぜ投資にETFを活用するのか
ETF保有者は、ETFのさまざまな利点や利用方法に注目してETFを活用しています。
特に、ETFの多様性とコストの低さが投資家の関心を集めています。
ETFへの投資を躊躇する理由は？
自身のETFに関する情報が不足していることが、投資家がETFを利用していない最も代表的な理由でした。
の投資家はETFになじみがないと回答
30%はETFの仕組みがよく分からないと回答
30%は最適なETFの選び方が分からないと回答
33%は自身のポートフォリオが既に十分に分散されていると信じていると回答
今後のETFの活用は？
- 90%
のETF保有者は、今後1年以内ETFへの投資を増やすつもり、と回答
- 40%
の現在ETFを保有していない投資家は、今後1年以内にETF投資を開始するつもり、と回答
若い世代ほど、今後1年以内にETFへの投資割合を高めようとする傾向が見受けられます。
新たなETFに投資する場合のその元手は？
現金最多数（46%）は、預金を投資に振り向けると回答
株式22%は、個別株式を売却すると回答
再投資21%は、配当や分配金を再投資すると回答
どこで情報収集しているの？
米国の投資家は、情報収集にインターネット上の情報や専門家のアドバイスを利用しています。ベビーブーム世代（28%）とシルバー世代（31%）は金融機関などから得られる情報を、ミレニアル世代（46%）とX世代（45%）は投資関連のウェブサイト、ブログ、ポッドキャストなどのデジタルメディアを利用する傾向にあります。
あなたのETFの知識レベルは？
投資家の方々はETFに関心を持っているものの、その多くがETFの利便性の高さや幅広い商品ラインナップなどの情報を十分に得られていない状況が見受けられます。
は手数料が他の運用商品と比べて比較的低いことを知っていると回答
26%は税金上のメリットが期待できる商品があることを知っている(注)
21%は債券ETFや海外ETFについて知っていると回答
5%はスマートベータについて知っていると回答
- （注）米国の税制度を前提とした設問・回答であり、日本の税制度は考慮されておりません。
上記コンテンツの注意事項
「ブラックロックETF意識調査」について
「ブラックロックETF意識調査」は、米国投資家とファイナンシャル・アドバイザーの投資に対する姿勢と投資行動を調査したもので、2016年9月12日～26日に1,001名の個人投資家および409名のファイナンシャル・アドバイザー（合計1,410名）からオンライン調査ベースで回答を得ました。調査対象者は、10万ドル以上の待機資金を持ち、かつETFを認知している21～75歳の米国の個人投資家、および2,500万ドル以上の資産を運用する21～75歳の米国のファイナンシャル・アドバイザーです。本調査は、外部調査会社であるカンターTNSによって実施されました。
当資料は、ブラックロック・グループが米国で行なった調査結果をブラックロック・ジャパン株式会社が翻訳・編集したものです。そのため、当資料では、日本の証券取引制度、税制度または平均的な投資家層の事情は勘案されておりません。また、個別のお客様の実際の投資目的・金融財産の状況・リスク許容度等を勘案したものではなく、当資料のみをもって、個別の金融商品への投資推奨等を行なうものではございません。当資料は情報提供を目的として作成されたものであり、特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。
上記コンテンツ提供のブラックロックより、「iシェアーズ 東証上場シリーズ」銘柄をご紹介！
iシェアーズ 東証上場シリーズ
| 投資対象 | ファンド名 | 銘柄 コード |
信託 報酬率 |
連動対象指数 |
|---|---|---|---|---|
| 日本株 | iシェアーズ 日経225 ETF | 1329 | 0.13% | 日経225 |
| 日本株 | iシェアーズ JPX日経400 ETF | 1364 | 0.115% | JPX日経インデックス400 |
| 日本株 | iシェアーズ TOPIX ETF | 1475 | 0.06% | 東証株価指数（TOPIX） |
| 日本・ リート |
iシェアーズ Jリート ETF | 1476 | 0.16% | 東証REIT指数 |
| 日本株 | iシェアーズ MSCI 日本株最小分散 ETF | 1477 | 0.19% | MSCI 日本株最小分散指数 |
| 日本・ 高配当株 |
iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF | 1478 | 0.19% | MSCI ジャパン高配当利回り指数 |
| 米国・国債 | iシェアーズ 米国債7-10年 ETF（為替ヘッジあり） | 1482 | 0.14% | シティ米国債7-10年セレクト・インデックス （国内投信用 円ヘッジ円ベース） |
| 日本株 | iシェアーズ JPX/S&P 設備・人材投資 ETF | 1483 | 0.19%（注） | JPX / S&P 設備・人材投資指数 |
| 投資対象 | ファンド名 | 銘柄 コード |
信託 報酬率 |
連動対象指数 |
|---|---|---|---|---|
| 先進国（除く日本）株 | iシェアーズ 先進国株ETF（MSCIコクサイ） | 1581 | 0.25% | MSCI KOKUSAI（コクサイ）指数 |
| 新興国株 | iシェアーズ エマージング株ETF（MSCIエマージングIMI） | 1582 | 0.14% | MSCI エマージング・マーケット IMI 指数 |
| フロンティア株 | iシェアーズ フロンティア株ETF（MSCIフロンティア100） | 1583 | 0.79% | MSCI フロンティア・マーケット 100 指数 |
| 米国・超大型 | iシェアーズ 米国超大型株ETF（S&P100） | 1587 | 0.20% | S&P 100 |
| 米国・小型株 | iシェアーズ 米国小型株ETF（ラッセル2000） | 1588 | 0.20% | ラッセル 2000 指数 |
| 米国・高配当株 | iシェアーズ 米国高配当株ETF（モーニングスター配当フォーカス） | 1589 | 0.08% | モーニングスター 配当フォーカス指数 |
| 米国・リート/不動産株 | iシェアーズ 米国リート・不動産株ETF （ダウ・ジョーンズ米国不動産） | 1590 | 0.44% | ダウ･ジョーンズ米国不動産指数 |
| 米国・ハイイールド債 | iシェアーズ 米国ハイイールド債券ETF（iBoxxドル建てLHYC） | 1361 | 0.50% | Markit iBoxx 米ドル建て リキッド･ハイイールド・キャップト指数 |
| 新興国・国債（現地通貨建て） | iシェアーズ 新興国債券ETF（Local EM国債コア） | 1362 | 0.50% | ブルームバーグ・バークレイズ新興市場 自国通貨建てコア国債指数 |
| 米国・国債 | iシェアーズ 米国債ETF（米7-10年国債） | 1363 | 0.20% | ICE米国国債7-10年指数 |
- ※上記は2017年2月20日時点のデータです。
- ※上記ETFの一部は、米国籍ETF-JDRに該当するため、投資をご検討される際には、以下もご参照ください。
米国籍ETF-JDRの税金（https://kabu.com/investment/guide/syoukenzeisei/tax/us_etfjdr.html） - ★JDR（海外ETFを信託財産とする受益証券）形式で上場されている銘柄です。JDRは外国の株式や債券・ETFなどを日本国内で円滑に流通させるために整備された枠組みです。為替ヘッジは行われておりません。
- 注当該ETFの委託会社報酬の引き下げ期間は設定当初から第３計算期間終了日（平成29年8月9日（予定））までとし、この期間は0.095％の信託報酬率が適用されます。第４計算期間開始日（平成29年8月10日（予定））以降は通常の信託報酬率0.19%が適用されます。
ご注意事項【ETFについて】
- ETF（上場投資信託）、ETN（上場投資証券）は、元本や利益（分配金を含む）を保証するものではありません。ETF、ETNは銘柄自身の価格の変動および連動対象となっている指数や指標の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
- その他、ETF、ETNの概要やリスク等については、日本取引所グループのWEBサイトをご覧ください。
（ETF）http://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/index.html
（ETN）http://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/index.html - 当社お取扱商品の手数料等およびリスクの詳細については、契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、約款・規定集および当社ホームページの「ご投資にかかる手数料等およびリスクについて」（https://kabu.com/company/info/escapeclause.html）等をよくお読みの上、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任でおこなってください。
