NISAでeMAXIS積立投資デビューキャンペーンの実施
～ 最大1,000円プレゼント／低コストで組合せ自由のeMAXIS 15本が対象 ～
2014年10月27日 ![[キャンペーン]](/common/img/icon/news01-campaign.png){kind=icon}
カブドットコム証券株式会社は、2014年10月27日（月）から三菱UFJ投信が運用するインデックスファンド・シリーズ「eMAXIS」を対象とした「NISAでeMAXIS積立デビューキャンペーン」を実施いたします。キャンペーン対象期間中、eMAXISシリーズのいずれかのファンドを新規積立設定（増額）し、積立投資を継続していただけたお客さまに最大現金1,000円プレゼントいたします。
今後も、カブドットコム証券はお客さまの資産形成ツールとして、広くNISA（少額投資非課税制度）をご利用いただけるようサービスおよび商品の拡充を図ってまいります。
NISAでeMAXIS 積立投資デビューキャンペーン概要
| エントリー期間 | 2014年10月27日（月）～2014年11月27日（木） |
|---|---|
| 対象 | 2014年11月から2015年1月までNISA口座で対象投信を新規積立または増額積立を実施されたお客さまに最大1,000円プレゼントいたします。
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| 対象 インデックス ファンド |
インデックスファンド・シリーズ
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- ※キャンペーン期間は全て約定日にて判定いたします。NISA口座の積立投資を対象とし、一般口座・特定口座での積立はキャンペーン対象となりません。
- ※対象インデックスファンドの積立金額の合計額で判定し、2015年2月末までにお客さまの証券口座の預り金に入金します。
- ※キャンペーンの内容は、予告なく変更又は中止となる場合がございますので予めご了承ください。
NISA口座でのeMAXIS積立投資で資産形成
eMAXISは全15ファンドのラインアップ。直近は、業界初の新興国リート市場のインデックスに連動を目指す初のファンドや、2014年から算出開始した新インデックス「JPX日経インデックス400」のファンドが追加されました。
eMAXISラインアップ
新興国市場への投資は先進国市場への投資に比べて、高い取引コストがかかる場合や複雑な投資規制が課される場合があります。そのため、インデックスファンドにおいては対象インデックスとのカイ離が比較的大きくなることがあります。
ご参考
2014年スタート NISA（少額投資非課税制度）資料請求 受付開始中
20歳以上の居住者なら誰でも使えるお得な証券投資税制
カブドットコム証券では、NISAの口座開設に関する資料請求の受付を行っています。
NISA口座開設キャンペーン 500円プレゼント
期間：2015年3月31日まで
500円をNISA口座開設者にプレゼントします。
- ※NISA口座開設は税務署の確認手続きが必要であり、口座開設にお時間がかかりますのでご注意ください。
NISA いつでも何度でも買付手数料0円
NISA口座における国内株式（現物株式・ETF（ETN）・REIT）の買付手数料をすべて無料とします（電話（オペレーター）での株式買付注文も含む）。
- ※プチ株®（単元未満株）取引は対象外です。
- ※売却時は所定の株式約定手数料およびお電話（オペレーター）注文の付加手数料がかかります。
- ※特定口座・一般口座でのお買付は対象外となります。
NISA割
当社にNISA口座をお持ちのお客さまの一般・特定口座の株式売買手数料が最大で5％割引になるプランです。
- ※キャンペーン詳細は当社WEBにてご確認ください。
- ※同一の勘定設定期間において複数の金融機関等にNISA口座を開設することができません。ただし、2015年からは同一期間中であってもNISA口座を開設する金融機関を変更することができます。すでにNISA口座内で買い付けをしている年分については、同年中の金融機関の変更はできません。また他の金融機関等にNISA口座内上場株式等を移管することはできません。
- ※複数の金融機関で申し込んでしまった場合、最も希望する金融機関でNISA口座が開設できない可能性や、口座開設が大幅に遅れる可能性があります。
- ※NISA口座の毎年の非課税投資枠は年間100万円です。NISA口座では一度売却するとその非課税投資枠の再利用はできません、また利用しなかった非課税投資枠は翌年の投資に繰り越せません。
- ※配当等はNISA口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。NISA口座で配当等の非課税メリットを享受するためには、NISA口座を開設する金融機関等経由で交付（株式数比例配分方式）する必要があります。
- ※NISA口座における配当および譲渡所得は課税所得として見なされず非課税となりますが、同様に損失も税務上ないものとみなされます。このため、NISA口座の損失を一般口座・特定口座の所得と損益通算できません。（ただし、株式数比例配分方式を選択せず課税となった配当金は、特定口座・一般口座の所得と損益通算できます）
投資信託において支払われる分配金のうち元本払戻金（特別分配金）は非課税であり、NISA制度のメリットは享受できません。
- 平成26年10月現在の情報に基づき記載しておりますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。また、法令・制度等の内容は変更または廃止される可能性があります。
