カブドットコム証券株式会社は、2014年5月1日（木）から三菱ＵＦＪ投信が運用するインデックスファンド・シリーズ「eMAXIS」を対象とした「春の投資デビュー eMAXIS積立投資キャンペーン」を実施いたします。この春に口座開設していただいたお客さまを対象にeMAXISシリーズを積立投資していただくと、積立約定金額の3%（最大1,000円）を現金プレゼントいたします。新年度を迎え、将来の資産形成に向けて新たに投資デビューされるお客さまをカブドットコム証券は応援します。

春の投資デビュー eMAXIS積立投資キャンペーン概要

期間	2014年5月1日（木）～2014年6月30日（月）
対象	2014年4月1日以降に口座開設をして、期間中にeMAXISシリーズファンドの積立投資を行ったお客さま。
内容	期間中の積立約定金額の3%（最大1,000円）を現金プレゼント。
対象 インデックス ファンド	インデックスファンド・シリーズ eMAXIS 全15ファンド eMAXIS 日経225インデックス eMAXIS TOPIXインデックス eMAXIS JPX日経400インデックス eMAXIS 国内債券インデックス eMAXIS 国内リートインデックス eMAXIS NYダウインデックス eMAXIS 先進国株式インデックス eMAXIS 先進国債券インデックス eMAXIS 先進国リートインデックス eMAXIS 新興国株式インデックス eMAXIS 全世界株式インデックス eMAXIS 新興国債券インデックス eMAXIS 新興国リートインデックス eMAXIS バランス（8資産均等型） eMAXIS バランス（波乗り型）

• ※キャンペーン期間は全て約定日にて判定いたします。特定・一般・NISA口座すべての積立投資を対象とします。
• ※対象インデックスファンドの積立約定金額の合計額で判定し、2014年7月末までにお客さまの証券口座の預り金に入金します。
• ※キャンペーンの内容は、予告なく変更又は中止となる場合がございますので予めご了承ください。

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NISA口座でのeMAXIS積立投資で資産形成

eMAXISは全15ファンドのラインアップ。直近は、業界初の新興国リート市場のインデックスに連動を目指す初のファンドや、2014年から算出開始した新インデックス「JPX日経インデックス400」のファンドが追加されました。

eMAXISラインアップ

新興国市場への投資は先進国市場への投資に比べて、高い取引コストがかかる場合や複雑な投資規制が課される場合があります。そのため、インデックスファンドにおいては対象インデックスとのカイ離が比較的大きくなることがあります。

• ※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。

ご参考

NISAでも活用できる「フリーETF」

「フリーETF」とは、2010年6月18日のサービス開始以来、多くの投資家の皆さまにご利用いただいております、特定のETF（上場投信）の売買手数料（現物/信用）を無料とするサービスです。

「フリーETF」対象13銘柄

国内株式	MAXIS トピックス・コア30上場投信（1344） MAXIS 日経225上場投信（1346） MAXIS トピックス上場投信（1348） MAXIS S&P東海上場投信（1553） MAXIS JPX日経インデックス400上場投信（1593）  ⇒ 2014年算出スタートの注目の株価指数がフリーETFで登場
外国株式	MAXIS 海外株式（MSCIコクサイ）上場投信（1550） SPDR® S&P500® ETF（1557）
海外債券	ABF汎アジア債券インデックス・ファンド（1349）
その他	国際のETF VIX短期先物指数（1552） 国際のETF VIX中期先物指数（1561） MAXIS トピックスリスクコントロール（5%） （愛称：NISA向けリスコン5）（1567） MAXIS トピックスリスクコントロール（10%） （愛称：NISA向けリスコン10）（1574） MAXIS Jリート上場投信（1597）   ⇒ 2014年2月25日上場予定の新ETF

2014年スタート　NISA（少額投資非課税制度）資料請求 受付開始中

20歳以上の居住者なら誰でも使えるお得な証券投資税制

カブドットコム証券では、NISAの口座開設に関する資料請求の受付を行っています。

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• ※キャンペーン詳細は当社WEBにてご確認ください。

• ※NISA口座開設には、カブドットコム証券の証券口座を開設いただく必要があります。
• ※現行制度におきましては最初の4年間（2014年1月1日から2017年12月31日）は、他の証券会社や銀行に口座変更や新規開設ができなくなります。また他の金融機関等にNISA口座内上場株式等を移管することはできません。複数の金融機関で申し込まれた場合、最も希望する金融機関でNISA口座が開設できない可能性や、口座開設が大幅に遅れる可能性があります。
• ※NISA口座における配当および譲渡所得は課税所得として見なされず非課税となりますが、同様に損失も税務上ないものと見なされます。このため、NISA口座の損失を一般口座・特定口座の所得と損益通算できません。
• ※NISA口座の毎年の非課税投資枠は年間100万円です。NISA口座では一度売却するとその非課税投資枠の再利用はできません、また利用しなかった非課税投資枠は翌年の投資に繰り越せません。
• ※配当等はNISA口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。NISA口座で配当等の非課税メリットを享受するためには、NISA口座を開設する金融機関等経由で交付（株式数比例配分方式）する必要があります。

• 2013年度税制改正法等に基づき記載しておりますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。また、法令・制度等の内容は変更または廃止される可能性があります。

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