AI時代のデータ需要を支える、グローバル・メモリ関連株に投資

2026年9月30日、世界を代表するメモリ・ストレージを生み出す企業20社で構成される「Solactiveグローバル・メモリ指数」に連動する「NF・グローバルメモリETF（銘柄コード：639A）」が登場しました。

商品概要

NEXT FUNDS Solactive グローバル・メモリ指数連動型上場投信（639A）

拡大するメモリ市場と上昇するメモリ価格

足元では、AI向けデータセンターの需要拡大を背景に、半導体メモリ市場が拡大しています。特にAI向けサーバーで使われるHBMは、DRAM技術を基盤とする高性能メモリであり、主要メーカーが生産を優先しています。その結果、通常のDRAMに回せる生産余力が限られ、DRAMの供給が相対的に逼迫しやすい状況となっています。
加えて、NANDフラッシュについても、データセンターで保存されるデータ量の増加により、ストレージ向け需要が拡大しています。こうしたAI関連需要の高まりを背景に、半導体メモリ市場は成長が続いています。

世界半導体全体市場推移（2020年～2027年） — （出所）WSTS（世界半導体市場統計）のデータを基に野村アセットマネジメント作成

こうしたメモリ需要の高まりは、半導体市場の構成比にも表れています。WSTSによると2025年世界半導体市場ではメモリの比率は28.9％でしたが、2026年世界半導体市場予測ではメモリの比率は53.2％と市場全体の過半を占める見通しです。AI向けデータセンターの需要拡大が、メモリの存在感をさらに高める要因になると考えられます。

2025年世界半導体全体市場（実績） 2026年世界半導体全体市場（予測） — （出所）WSTS（世界半導体市場統計）のデータを基に野村アセットマネジメント作成

2025年世界半導体全体市場（実績） — （出所）WSTS（世界半導体市場統計）のデータを基に野村アセットマネジメント作成

2026年世界半導体全体市場（予測） — （出所）WSTS（世界半導体市場統計）のデータを基に野村アセットマネジメント作成

需要の高まりを背景に、代表的な半導体メモリであるDRAMとNANDフラッシュのスポット価格は上昇傾向にあります。

DRAMとNANDフラッシュのスポット価格推移（2025年1月1日～2026年6月30日、日次） — （出所）Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

Solactiveグローバル・メモリ指数とは

※上記は、指数の銘柄選定プロセスについて単純化したイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。
※RBICS（Revere Business Industry Classification System）は、FactSet社が提供する独自の業種分類体系。Subindustry分類は、RBICSにおける詳細分類

NF・グローバルメモリETFの3つの魅力

✓魅力➀：世界のメモリ・ストレージ企業20社に厳選投資

世界を代表するメモリ・ストレージを生み出す企業20社に厳選して投資します。

構成上位10銘柄 — 2026年6月末時点
（出所）Solactiveデータを基に野村アセットマネジメント作成。組入上限は、主に定期銘柄入替時に適用されるため、その後の株価変動により、構成比率が一時的に上限を上回る場合があります。

＜マイクロン・テクノロジー＞
半導体メモリの開発・製造を主力事業とする米国の大手メーカー。DRAMやNANDフラッシュなどを幅広く展開し、PC・スマートフォンからデータセンターや車載機器に至るまで世界中のデバイスにメモリ製品を供給。最新世代の高速大容量メモリ開発にも注力し、AIやクラウド分野でのニーズ拡大に応える技術力を強みに持つ。

＜SKハイニックス＞
韓国SKグループ傘下の半導体メーカーで、DRAMやNANDフラッシュなど各種メモリ製品の開発・販売を手掛ける。PC・モバイルからサーバー・AI用途まで幅広い分野の顧客にソリューションを提供。特に近年はHBMなど先端分野での技術力が評価されており、次世代のAIデータセンター需要の高まりを背景に存在感を一段と高めている。

＜サムスン電子＞
韓国を代表する総合電機メーカーで、スマートフォンやテレビ、家電から半導体まで幅広い事業を展開する世界有数の企業。中でも半導体メモリ分野ではDRAMやNANDフラッシュの生産で世界トップシェアを誇り、大量生産と先端技術の両面で業界を牽引する存在である。HBM開発などでも先行。

※記載されている個別の銘柄については、参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）各種資料を基に野村アセットマネジメント作成

✓魅力➁：寡占化している半導体メモリ市場

半導体メモリ市場は、巨額の設備投資や高度な技術開発力が必要とされるため、参入できる企業が限られています。その結果、DRAMやNANDフラッシュなどの主要分野では、大手メーカーにシェアが集中しています。今後もAI、データセンター、スマートフォン、車載機器などでメモリ需要の拡大が見込まれる中、技術力と供給力を持つ主要企業の存在感は一段と高まると考えられます。

2024年のDRAM市場シェア（売上高ベース） — （出所）Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

2024年のNANDフラッシュ市場シェア（売上高ベース） — （出所）Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

✓魅力➂：力強く拡大するパフォーマンス

2020年以降の推移を見ると、生成AIやデータセンター投資の拡大を背景に、メモリへの需要期待が高まり、グローバル・メモリ指数は大きく上昇しました。2022年前後は市況悪化や在庫調整の影響を受けましたが、その後はAIサーバー向け需要や需給改善期待を追い風に回復しました。特に2025年後半以降は上昇が加速し、2026年にはフィラデルフィア半導体株指数を大きく上回る伸びとなりました。

対象指数のパフォーマンス（2020年5月8日～2026年6月30日、日次） — ※配当込み指数を使用
※ファンドの運用実績ではありません。
（出所）日本経済新聞社、Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

NEXT FUNDSとは？

「NEXT FUNDS」とは日本国内のETFにおいて銘柄数・売買代金・運用残高でシェアNo.1を誇る、野村アセットマネジメントが運用するETFシリーズです。

＜指数の著作権等について＞

当ファンドはSolactive AGによって資金提供、販売促進、販売またはその他の方法でサポートされるものではありません。また、Solactive AGは、指数、指数商標、いかなる時点の指数価格、その他の使用によって生じた結果について、明示的、黙示的を問わず保証するものではありません。指数はSolactive AGによって計算、公開されます。Solactive AGは指数の正確な算出に最善を尽くします。委託者に対する義務にかかわらず、Solactive AGは、当ファンドの投資家または金融仲介機関等を含む第三者に対して、指数の誤りを指摘する義務を負いません。Solactive AGによる指数の公表、または当ファンドに関連した利用のための指数もしくは指数商標の使用許諾は、当ファンドへの投資をSolactive AGが推奨するものではなく、当ファンドへのいかなる投資に関して、Solactive AGが何らかの保証や意見を示すものではありません。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）はNasdaq^®の登録商標です。

＜野村アセットマネジメントからのお知らせ＞

■ETFの投資リスク
ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ETFのリスクは上記に限定されません。
信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

■ETFに係る費用（2026年9月時点）

売買手数料	ETFの市場売買には、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。（取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。）
運用管理費用（信託報酬）	信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。（1）信託財産の純資産総額に年1.045％（税抜年0.95％）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。（2）信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55％（税抜50％）以内の額。複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。
その他の費用・手数料	ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資者の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、最寄りの取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）に口座を開設になり、お申込みください。