2026年6月9日、日本のエンタメ・コンテンツ関連企業20社で構成される「日経エンタメ・コンテンツ株指数」に連動する「 NF・日経エンタメETF（銘柄コード：586A） NF・日経エンタメETF（銘柄コード：586A） 」が登場しました。
拡大する世界のエンタメ・コンテンツ市場
エンタメ・コンテンツは私たちにとって、⽇々の⽣活を豊かにしてくれる⾝近な存在ですが、市場規模を数値で考えたことはありますか？実は半導体や⽯油化学産業よりも⼤きく、世界全体で168兆円*1 という市場規模を誇ります。2018年以降の推移を⾒ても、拡⼤を続けることが予測されています。
コンテンツ産業*2 のグローバル市場規模
コンテンツ産業*2 のグローバル市場規模推移
1ドル＝158.72円（2026年3月末時点）で円換算
*1：2022年時点のデータ、1ドル＝158.72円（2026年3月末時点）で円換算
*2：映画・ラジオ・ポッドキャスト・新聞・雑誌・本・映像配信・テレビ・ゲーム・eスポーツ・VR・モバイルAR・音楽の合計
（出所）経済産業省https://www.meti.go.jp/「エンタメ・クリエイティブ産業戦略」、Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
世界に羽ばたく日本のエンタメ・コンテンツ
グローバルで拡⼤を続けるエンタメ・コンテンツ産業の中で、⽇本は⼤きな存在感を放っています。アニメ、漫画、ゲーム、映画、⾳楽、VTuber、キャラクターなど、独⾃の感性やアイデアが詰まった⽇本のエンタメ・コンテンツは世界に誇れる産業です。
世界でヒットした日本のエンタメ・コンテンツ例
（出所）各種資料を基に野村アセットマネジメント作成
世界のキャラクター累計収益比較
2024年4月時点
※1ドル＝158.72円（2026年3月末時点）で計算
（出所）Statistaのデータを基に野村アセットマネジメント作成
こうした日本のコンテンツは国際競争力が高く、近年ではコンテンツの輸出も注力されています。日本のコンテンツ産業の輸出額は年々増加しており、2024年には6兆円規模を達成。政府は2033年までに20兆円という目標を公表しており、今後さらに拡大していくことが予想されます。
日本のコンテンツ産業＊の輸出額推移
*映画（実写）、テレビ番組（一般）、アニメ、家庭用ゲーム（ソフト販売）、家庭用ゲーム（オンライン）、スマホ・PCゲーム、出版の合計
（出所）財務省、経済産業省等の資料を基に野村アセットマネジメント作成
日経エンタメ・コンテンツ株指数とは
（出所）日本経済新聞社の資料を基に野村アセットマネジメント作成
NF・日経エンタメETFの3つの魅力
✓魅力①：日本のエンタメ・コンテンツ企業20社に厳選投資
日本を代表するエンタメ・コンテンツを生み出す企業20社に厳選して投資します。
構成上位10銘柄
2026年3月末時点
＊1：ソニーは総合電機が主力業種だが、エンタメ・コンテンツ関連事業の売上比率が10％以上あり同事業のマーケットシェアが高いため、エンタメ・コンテンツ関連銘柄に含めている
（出所）日本経済新聞社の資料を基に野村アセットマネジメント作成
※記載されている個別の銘柄については、参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）各種資料を基に野村アセットマネジメント作成
✓魅力②：積極的な政策を背景とした日本エンタメ業界の成長期待の高まり
政府はコンテンツ産業を基幹産業の１つとして掲げています。
高市政権発足後に制定された「重点投資対象17分野」では、「コンテンツ」分野が選定されました。「日本発コンテンツの海外市場規模を2033年までに20兆円に拡大する目標」については、2025年6月に具体的なアクションプランが作成されました。
✓魅力③：安定的な需要に支えられたパフォーマンス
ファンによる「推し活」などの安定的な需要が見込めることを背景に、エンタメ・コンテンツ産業は比較的景気に左右されにくいとされます。
直近約10年間の連動対象指数のパフォーマンスを見てみると、10年間で約4.5倍と、日経225を上回る成果となりました。また、 景気循環や需要循環の影響を受けやすいとされる半導体株指数と比較すると、半導体株指数が下落した局面（グラフ内赤色点線枠）においてエンタメ・コンテンツ株指数は安定的に推移していました。
対象指数のパフォーマンス推移（2015年12月末～2026年3月末）
※配当込み指数を使用
（出所）日本経済新聞社、Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
暦年リターン
※配当込み指数を使用
（出所）日本経済新聞社、Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
NEXT FUNDSとは？
「NEXT FUNDS」とは日本国内のETFにおいて銘柄数・売買代金・運用残高でシェアNo.1を誇る、野村アセットマネジメントが運用するETFシリーズです。
（出所）野村総合研究所 Fundmark/DL、IDS-QE, Quickのデータに基づき野村アセットマネジメント作成
※上記は国内籍ETFのデータです。売買代金は2026年4月月間データ、銘柄数、運用残高は2026年4月末現在のデータです。「野村総合研究所 Fundmark/DL」を出所として算出したデータに関する記載につきまして、野村総合研究所では、ご質問、ご確認、ご要望、クレーム等への対応を行ないません。上記は過去のデータであり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
＜指数の著作権等について＞
- 「日経エンタメ・コンテンツ株指数」（「日経エンタメ・コンテンツ株指数（トータルリターン）」を含み、以下「日経エンタメ株指数」という。）は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日経は日経エンタメ株指数自体及び日経エンタメ株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経エンタメ株指数を対象とする「NEXT FUNDS 日経エンタメ・コンテンツ株指数連動型上場投信」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「NEXT FUNDS 日経エンタメ・コンテンツ株指数連動型上場投信」の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は、日経エンタメ株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経エンタメ株指数の計算方法、その他日経エンタメ株指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
- 「日経半導体株指数」（「日経半導体株指数（トータルリターン）および同（ネット・トータルリターン）」を含む）は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日経半導体株指数自体及び日経半導体株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経半導体株指数を対象とする「NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び本件受益権の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は日経半導体株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。日経は、日経半導体株指数の構成銘柄、計算方法、その他日経半導体株指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
- 「日経半導体株指数」は、S&P Dow Jones Indices LLCの子会社であるS&P Opco, LLCとの契約に基づいて、算出、維持されます。S&P Dow Jones Indices、その関連会社あるいは第三者のライセンサーはいずれも日経半導体株指数をスポンサーもしくはプロモートするものではなく、また日経半導体株指数の算出上の過失に対し一切の責任を負いません。「S&P®」はStandard & Poor’s Financial Services LLCの登録商標です。
- 「日経平均株価(日経225)」に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。
＜野村アセットマネジメントからのお知らせ＞
■ETFの投資リスク
ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ETFのリスクは上記に限定されません。
信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■ETFに係る費用（2026年5月時点）
| 売買手数料 | ETFの市場売買には、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。（取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。） |
| 運用管理費用 （信託報酬） | 信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。 信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。 （1）信託財産の純資産総額に年1.045％（税抜年0.95％）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。 複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。 （2）信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55％（税抜50％）以内の額。 複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。 |
| その他の費用・手数料 | ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。 |
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資者の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、最寄りの取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）に口座を開設になり、お申込みください。
