投信積立とは？基本からメリットや注意点、始め方までをわかりやすく解説

投資信託とは？

投資信託とは、多くの投資家から集めた資金をひとつの資金としてまとめ、運用会社（ファンドマネージャー等）が株式・債券・REITなどへ分散投資する金融商品です。投資家は投資信託の「口数（持分）」を保有し、運用成績に応じて基準価額が変動します。
自分で個別株を選ばなくても、1本で幅広く分散投資できるのが大きな特徴です。 >>三菱UFJ eスマート証券の投資信託の詳細はこちら

投信積立とは？

投信積立は、まとまった金額を一度に投資するのではなく、毎月一定額など決めた頻度・金額で同じ投資信託をコツコツ購入する方法です。たとえば「毎月1日に3万円」と設定しておけば、相場が上がっても下がっても自動で買付が進みます。
相場に左右されず、設定どおり自動で続けられるので、初心者でも始めやすいのが特徴です。
また投信積立は、少額から始められる場合が多く、家計に無理のない範囲で「資産形成の習慣」を作りやすいです。まずは少額からスタートし、生活に合わせて積立額を調整していくのがおすすめです。

ドルコスト平均法を活用するため、リスク分散が期待できる

投信積立は、いわゆるドルコスト平均法と相性が良い設計です。毎回同じ金額で買うと、価格が高いときは少ししか買えず、安いときはたくさん買えます。その結果、買付の平均単価がならされ、価格変動の影響を受けにくくできます。
とくに相場下落局面では「買い続けるのが怖い」という心理が働きやすいですが、積立設定にしておくことで感情に左右されにくく、投資を継続しやすくなります。

毎月自動の積立で、手間いらず

投信積立は、最初に投資する商品（ファンド）と毎月の積立金額・買付日を設定すれば、以降は自動的に買付が行われます。
一括購入のように、「今は高値ではないか？」と購入のタイミングに悩む必要がなく、相場を読まずにコツコツ続けられるのが特徴です。

時間を味方につけられる

長く積み立てを続けると、増えた利益を再び投資することで、その利益がさらに利益を生む「複利」の力が働きます。たとえば、毎月一定の金額を20年や30年にわたって積み立てると、元本だけでなく、得られた利益も雪だるまのように増える可能性があります。
将来のリターンが保証されるわけではありませんが、長期間続けるほど「時間の恩恵」が大きくなるかもしれません。

元本保証ではない

投資信託は、銀行に預ける預金とは異なり、元本が保証されない金融商品です。運用によって資産が増える可能性がある一方で、元本割れのリスクもあります。こうしたリスクを理解したうえで、無理のない範囲で投資を始めましょう。

手数料がかかる

投資信託は運用をプロに任せる分、各種手数料が発生します。

• 販売手数料（購入時）：購入時にかかる手数料。近年は「ノーロード（無料）」も多い。
• 信託報酬（保有中）：運用・管理のために日々ファンド資産から差し引かれる継続コスト（実質コストにはその他費用も含まれる）。
• 信託財産留保額（換金時）：解約時にファンドへ留保されるコスト。設定がない商品もある。

これらの手数料はファンドごとに異なります。販売手数料が無料の「ノーロード」や、信託報酬の低いファンドを選べばコストを抑えられ、長期的な運用成績にプラスに働くでしょう。購入前に目論見書・交付目論見書（目論見書補完書面）で、販売手数料・信託報酬・信託財産留保額（および実質コスト）を必ず確認するようにしましょう。

利益に対して税金がかかる

投信積立をはじめとした投資では、その利益に対して20.315%の税金がかかります。利益が発生した場合、その一部が税金としてかかるため、結果として手元に残るお金は少なくなります。

①金融機関を選ぶ

投信信託は「どこで買うか」も重要です。投信積立に対応する銀行やネット証券を比較し選びましょう。一般的に、ネット証券は商品ラインナップが多く、低コストの商品も見つけやすい傾向があります。

②投信積立に適したファンドを選ぶ

次に、どの投資信託を積立するかを選びましょう。
低コストで運用成績が安定している投資信託を選ぶのが良いでしょう。比較的コストの低いインデックスファンドを選ぶ方も多いですが、ご自身の運用目的やコスト・リスク許容度に合わせて選定してください。

③毎月の積立額と買付のタイミングを決める

最後に、積立金額を設定しましょう。ネット証券の中には、100円から積立できるところもあります。買付日は給料日直後など、資金に余裕のあるタイミングに設定すると残高不足の心配もありません。なお、積立額は途中で変更できるため、収入や支出に変化があれば、無理のない範囲で金額を調整しながら続けることもできます。