2025年1月7日(~10日)に米国の先端技術の見本市「CES 2025」が開催されました。
次世代の半導体やEV(電気自動車)などについて、米国を始め世界の企業が出品し話題となったようです。
CESは毎年1月にCTA(Consumer Technology Association=全米民生技術協会)が主催し、ネバダ州ラスベガスで開催される見本市です。
一般への公開はされていませんが、ネットを通じて情報を得ることができます。
かつてはConsumer Electronics Showを略してCESでしたが、現在はCESが正式名称です。
CESではConsumer Electronics Showとして紹介しないように公式に記しています。
かつては家電の見本市でしたが、現在ではEVなどを含めた先端製品の展示会的な色彩が強まっています。
今回のCESでも昨年同様に、AI半導体のエヌビディアへの関心が高かったようです。
基調講演で同社のジェンスン・ファンCEOはAI(人工知能)を搭載したヒト型ロボットの市場が一気に広がるとの見方を示しました。
ロボットなどを開発する企業にAIの基盤技術を無償で提供すると発表しています。
トヨタ自動車がCESで、自動運転など次世代技術の実験都市「ウーブン・シティ」を2025年秋から始めると発表しました。
ファン氏はトヨタがエヌビディアの自動運転向けAI製品の顧客になると発表しています。
これとは別にトヨタと独自動車部品のコンチネンタル、米オーロラがエヌビディアの自動運転や車載向けのAI半導体「DRIVE」を活用した、自動運転トラック展開の長期の戦略的提携を結んだとも発表していました。
ファン氏は記者会見で、「20年後には全てのクルマが自動運転の機能を備えるようになる」、「特に次世代のEVは全て自動運転になる」と語ったということです。
理由としてAIやセンサー技術の進化を挙げたと報じられています。
エヌビディアは単にAI半導体の製造のみならず、自動運転やAIロボットなどでの実用化もリードしていく構えに見えます。
エヌビディア以外にも興味深い展示がありました。
日本からはトヨタのほか、ソニーグループ・ホンダの共同開発EV、ホンダの次世代EVのほか、パナソニックホールディングス、村田製作所などが出展していました。
今回は、CES関連の米国銘柄をピックアップします。
AI用の半導体(GPU)で世界9割のシェアを占める。
今回のCESではAIロボット分野や自動運転分野でも主導権を握っていく姿勢が明らかになっている。
ロボットや自動運転向けAIの新たな基盤モデル「コスモス」を発表。
コスモスは実世界環境でシミュレーションし、文章、動画などをもとに正確な結果を予測するという。
採用企業は開発コストを抑えられる。

週足表示、2025年1月6日まで
価格はNYSEBQT参照
オーロラ・イノベーション AUR オーロラ・イノベーション AUR
自動運転技術の開発に特化している。
米ペンシルバニア州が拠点。
主に米国内のトラック輸送業界向けに、自動運転技術を提供。
車両やアプリケーションに対応する自動運転プラットフォーム「AURORA Driver」を手掛けている。
ボルボやトヨタとパートナーシップ協定。
物流会社とも連携している。

週足表示、2025年1月6日まで
価格はNYSEBQT参照
マイクロン・テクノロジー MU マイクロン・テクノロジー MU
半導体大手。
パソコンやスマホなどに使われるDRAMやフラッシュメモリーを開発・製造。
2013年に日本のエルピーダメモリを買収している。
AI半導体向けのHBM(広帯域メモリ)も手掛けている。
CESでエヌビディアのファンCEOがAI半導体「ブラックウェル」を搭載したゲーム向けの新シリーズではマイクロンの製品を採用していると発表している。

週足表示、2025年1月6日まで
価格はNYSEBQT参照
CESの基調講演で次世代のプロセッサである「Panther Lake(パンサーレイク)」のICチップを発表するとともに、2025年後半に市場投入を予定していることを明らかにした。
暫定の共同CEOとなったミッシェル・ホルトハウス氏が急きょ登板し、発表したという。
同社の半導体部門は微細化の遅れなどで苦戦しているが、超微細化が実用化できる新型のAI半導体で巻き返しを狙う。

週足表示、2025年1月6日まで
価格はNYSEBQT参照
世界最大級の農機メーカー。
業界の老舗でもある。
「ジョンディア」ブランドのコンバインやトラクターが著名。
CESでトラクターなど農機向けの自動運転システムを発表している。
トウモロコシと大豆の生産で、耕作や植え付け、収穫など全ての作業向けの自動化システムの構築を目指すという。
また、果樹園向けの無人トラクターや、建設現場向けの自律走行ダンプトラックなども発表している。

週足表示、2025年1月6日まで
価格はNYSEBQT参照