日本に「金利のある世界」が戻りつつあり、日本国債への投資に注目が集まっています。そこで今回は、1つの債券を償還まで保有し続けるシンプルな運用を特徴とする「iFreeHOLD」から、日本国債を投資対象とする「iFreeHOLD日本国債シリーズ」をご紹介します。
日本の超長期国債に少額から投資ができる
iFreeHOLD日本国債(JGB2056)
2年サイクルで利回りが概ね想定できる
iFreeHOLD日本国債2年サイクル(偶数年6月)
iFreeHOLD日本国債シリーズの特徴
【投資対象債券における金利環境別の価格推移イメージ】

※オレンジ色の線は、イールドカーブが動かなかった場合の債券価格シミュレーション(2025年6月時点のイメージ)。
*ファンドから投資する場合、信託報酬などのコストがかかる点にはご留意ください。(出所)大和アセットマネジメント作成
iFreeHOLD日本国債(JGB2056)
日本の超長期国債へ投資する新たな手段
当ファンドは、当初の残存期間が約30年の超長期国債に投資し、償還まで保有します。当ファンドを通じて個人ではアクセスしづらい日本の超長期国債に少額から投資することが可能になります。

【償還までの債券価格の値動きイメージ】

※発行体に債務不履行(デフォルト)がない場合です。(出所)大和アセットマネジメント作成
30年国債は10年国債などと比べて、償還までの期間が長いため金利変動の影響を受けやすく、価格の変動幅も大きくなります。また、将来の経済やインフレに対する市場の期待を反映しやすい特徴があります。
【10年、20年、30年国債の過去10年間の利回り推移】

※当ファンドの投資対象債券の残存期間に合わせて30年国債までの年限の債券を表記しています。(出所)ブルームバーグ
iFreeHOLD日本国債2年サイクル(偶数年6月)
2年サイクルで利回りが概ね想定できる
残存期間が2年程度の日本国債1銘柄に投資し、満期(償還)まで保有することを基本とします。この国債が満期を迎えると同時に、新たに残存期間2年程度の日本国債を組み入れ、2年サイクルでこれを繰り返します。
国債を満期(償還)まで持ち切る運用により、各2年サイクルの間は利回りが概ね想定できることが特徴です。

※実際のファンドの運用においては、信託報酬等の運用管理費用が継続的にかかるほか、当ファンドを換金(解約)する際には信託財産留保額(0.05%)が差し引かれます。(出所)大和アセットマネジメント作成
【基準価額の推移と収益分配イメージ】

※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。(出所)大和アセットマネジメント作成
投資信託を通じて日本国債へ投資
銀行の定期預金金利と、市場の国債利回り。実はその差は大きく開いています。
日本国債の利回りは、市場の金利動向を直接反映して決まります。一方、定期預金金利は金融機関が設定するため、市場金利の変化が反映されるまでに時間差が生じやすいという特徴があります。
【日本国債利回りと定期預金金利の比較(2026年7月末時点)】

※上記の金利、利回りは税金等諸費用を考慮しておりません。また当ファンドが上記の利回りで運用されることを示唆・保証するものではありません。
※上記の資産は商品性が異なりますので、利回り・金利の比較はあくまでご参考です。(出所)財務省、日本銀行、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
2024年以降の日銀の金融政策転換により、日本の金利環境は大きく変化しています。長らく続いた低金利・ゼロ金利の時代が終わり、「金利のある世界」への移行が進む中で、債券投資の魅力が再評価されつつあります。
日本国債利回りと定期預金金利の推移

※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。(出所)日本銀行、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
iFreeHOLD日本国債シリーズと個人向け国債の主な商品性の違い

信託財産留保額について
iFreeHOLD 日本国債シリーズはファンドの売却・換金時に信託財産留保額(0.05%)を設定しています。
これは解約時に発生するコスト(売買手数料等)をファンド全体ではなく解約者自身に負担して頂くことで、残存する投資家に不利益が生じるのを防ぐ仕組みです。信託財産留保額はファンド内に留保され運用資金として活用されます。委託会社や販売会社が徴収するものではありません。
iFreeHOLD、iFreeWalletシリーズの商品ラインアップ
「債券投資をもっと自由に。」をコンセプトに、iFreeHOLD。短期債に投資して、短期金利を提供するiFreeWallet。
お客様の運用目的や投資スタイルに応じてお選びいただけます。
■当記事のお取り扱いにおけるご注意
- 当ページは大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
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分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。 - 当ページで使用した画像等はイメージです。
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