6月11日新規上場!配当を増やし続ける米国優良企業に投資するETF 6月11日新規上場!配当を増やし続ける米国優良企業に投資するETF

6月11日新規上場!配当を増やし続ける米国優良企業に投資するETF

執筆者:野村アセットマネジメント


2025年6月11日、野村アセットマネジメントが運用するETFシリーズ「NEXT FUNDS」より、新たにNF・米国株S&P500配当貴族ETF(364A)が東京証券取引所に上場しました。

配当を増やし続ける米国優良企業に投資

NF・米国株S&P500配当貴族ETF(364A)


NF・米国株S&P500配当貴族ETF(364A)

*2025年6月11日上場当初の最低投資金額
2025年5月16日時点

S&P 500配当貴族指数とは

25年以上連続増配している優良銘柄を選定
「S&P 500配当貴族指数」はS&P 500指数の構成銘柄の中から25年以上連続して配当を増やし続けてきた大型優良株を厳選して構成された指数です。

S&P 500配当貴族指数とは

2025年3月末時点
(出所)S&P Dow Jones Indices LLC社のデータを基に野村アセットマネジメント作成

\POINT/25年以上連続増配の魅力

「25年以上連続増配」は、安定的に成長してきた優良企業の証だと考えられます。
経済は好景気と不景気を繰り返す中で成長しますが、25年以上にわたり配当を増やすためには、安定した収益健全な財務状況が必要不可欠です。

景気循環と増配(イメージ)

景気循環と増配(イメージ)

※上記はイメージ図です。
(出所)野村アセットマネジメント作成


配当貴族は高配当?

S&P 500配当貴族指数の予想配当利回りは、S&P 500指数と比較すると高いものの一般的に高配当と呼ばれる3%~の利回りには達していません。
配当利回りを最重要視しているわけではない、安定的な成長性や下落局面で強い銘柄群を狙いたい人におすすめの指数だといえます。

配当貴族は高配当?

2025年3月末時点
(出所)S&P Dow Jones Indices LLCのデータを基に野村アセットマネジメント作成

S&P500との違い

S&P500との違い

2025年3月末時点
※業種はGICSセクターに基づきます。
(出所)S&P Dow Jones Indices LLCのデータを基に野村アセットマネジメント作成


構成上位10銘柄

S&P 500配当貴族指数の構成上位10銘柄を見てみると、60年以上増配を続けている企業も多数あります。全銘柄の連続増配年数の平均は約43年です。(2024年末時点)

構成上位10銘柄

2025年3月末時点
*ケンビューはジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)から分離・独立したため、J&Jと同様の連続増配年数を掲載。
※連続増配年数は、S&P Dow Jones Indices LLCのデータ(1962年~2022年)およびブルームバーグのデータを基に、1962年~2024年の期間にて野村アセットマネジメントが算出。業種はGICS(セクター)分類に基づきます。
(出所)S&P Dow Jones Indices LLCおよびブルームバーグのデータ、各社ホームページの情報等を基に野村アセットマネジメント作成

指数のパフォーマンス

パフォーマンス推移(1989年12月末~2025年3月末)

S&P 500配当貴族指数の算出が開始された1989年12月からのパフォーマンスを見ると、S&P 500指数を大きく上回っています。増配企業で構成されたS&P 500配当貴族指数は、その安定した配当がパフォーマンスの下支えとなっていると考えられます。

指数のパフォーマンス

※配当込み指数を円換算して使用
(出所)Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成


暦年リターン

毎年のリターンを比較すると、S&P 500配当貴族指数は相場の下落局面においてS&P 500指数よりも下落幅が少ない傾向があります。この下落局面での強さが長期での良好なパフォーマンスに繋がっています。

暦年リターン

※配当込み指数を円換算して使用
(出所)Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

NEXT FUNDSとは?

「NEXT FUNDS」とは日本国内のETFにおいて銘柄数・売買代金・運用残高でシェアNo.1を誇る、野村アセットマネジメントが運用するETFシリーズです。

NEXT FUNDSとは?

(出所)野村総合研究所 Fundmark/DL、IDS-QE, Quickのデータに基づき野村アセットマネジメント作成
※上記は国内籍ETFのデータです。売買代金は2025年4月月間データ、銘柄数、運用残高は2025年4月末現在のデータです。「野村総合研究所 Fundmark/DL」を出所として算出したデータに関する記載につきまして、野村総合研究所では、ご質問、ご確認、ご要望、クレーム等への対応を行ないません。上記は過去のデータであり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。

※記載されている個別の銘柄については、参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

<指数の著作権等について>
■S&P 500 配当貴族指数(税引前配当込み)は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、野村アセットマネジメント株式会社による使用のためにライセンス供与されている。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®、およびCDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社(「S&P」)の商標であり、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標はSPDJIによる使用のためにライセンス供与されており、野村アセットマネジメント株式会社により特定の目的でサブライセンスされている。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それぞれの関連会社によって後援、推奨、販売、または宣伝されているものではなく、これらの当事者は、いずれも当該商品への投資の是非について表明するものではなく、S&P 500 配当貴族指数(税引前配当込み)の誤り、脱落、または中断について一切の責任を負わない。
■S&P500指数は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品です。当該指数に関する一切の知的財産権その他一切の権利はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)に帰属しております。

<野村アセットマネジメントからのお知らせ>
■ETFの投資リスク
ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ETFのリスクは上記に限定されません。
信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■ETFに係る費用(2025年6月時点)
市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます。
<売買手数料>
市場を通して投資される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます(取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません)。
<信託報酬>
信託報酬の総額は、次の(1)により計算した額に、(2)により計算した額を加えて得た額とします。
信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。
(1)信託財産の純資産総額に年1.045%※(税抜年0.95%)以内で委託者が定める率を乗じて得た額。
※複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。
(2)信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※(税抜50%)以内の額。
※複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。
<その他の費用>
ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用(外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます)、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用(受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます)およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
■ご注意事項
野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資者の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)に口座を開設になり、お申込みください。

商号:野村アセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
加入協会: 一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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