投資信託の魅力とリスク 投資信託の魅力とリスク

投資信託の魅力とリスク

国内外の株式や債券、あるいはその両方に投資するなど、実にさまざまな種類がある投資信託。その数は、公募投信だけでも実に約6,000本 にものぼります。投資の目的や狙いは人それぞれですが、1本で分散投資ができたり、注目テーマに関係する銘柄に集中して投資できたり、豊富なラインナップの中から自分の目的や狙いに見合った投資信託が必ず見つかるはず。今回は、そうした投資信託の“魅力”に加え、リスクについても見ていきましょう。

小額で分散投資が可能!

前回のコラム「投資信託が初心者におすすめな理由」では、投資信託の仕組みやメリットに触れ、投資信託が投資初心者にうってつけの金融商品であることを述べました。今回はもう少し踏み込んで、投資信託のメリットやリスクについて述べていきたいと思います。

投資信託は、基本的に1万円程度の少額から購入することができます。さらに、auカブコム証券の「プレミアム積立®(投信)」のような積立サービスを活用すれば、さらに小額から投資することも可能です(「プレミアム積立®(投信)」では、月100円から投資信託の積立が可能)。

長期の資産運用では、投資する対象を株式や債券などさまざまな金融商品や通貨、購入するタイミングなどを分散する「分散投資」が基本です。もっとも、これら全てに投資をしようとすれば、莫大な資金が必要になります。しかし、投資信託にはさまざまな金融商品に投資をするタイプもあります。そうした投資信託を購入することで、小額でも「分散投資」の効果を得られるわけです。

個別の金融商品にはそれぞれ特性、特徴、値動きの傾向などがあり、個人でそれら全てをリサーチし、理解するには大変な手間や時間が必要になります。投資信託では、それらをプロが自分の代わりにやってくれるので、手間や時間を省くことができます。これも、投資信託の魅力の1つです。

豊富なラインナップ

さらに投資信託の魅力を挙げると、「豊富なラインナップ」もその1つ。投資信託協会によると、2019年12月末現在で、多数の投資家が購入できる「公募投資信託」は6,103本 にのぼります。これは、日本の主要な株式市場に上場する個別銘柄の数(2020年2月末現在で約3700銘柄 ※)よりも多い数です。

「そんなにあるとどれを買えばいいのかわからない」という声が聞こえてきそうです。確かに投資信託の数自体は多いですが、それは投資信託がバラエティに富んだ金融商品であることのあらわれでもあります。投資信託は「株式型(国内・海外)」、「債券型(国内・海外)」、株式、債券をはじめ複数の金融商品に投資する「バランス型」など、種類ごとに分類することができます。また、「株式型」でも日経平均株価などの株価指数に連動するような運用成果を目指す「インデックス型」、相場のテーマに関連する「テーマ型」、成長期待の高い中小型株に投資する「中小型株型」、あるいはこれらの混合型など、さらに細かく分類することができ、それぞれ期待できるリターンやリスクの度合いが変わってきます。

「テーマ型」には、ロボットや5G(第5世代移動通信システム)といった新しいものから、社会貢献を考える企業や女性の活躍を目指す企業に投資する社会性の高いものまで、実に幅広いテーマの投資信託がそろっています。

投資信託には、実にさまざまな種類があることがおわかりいただけたでしょうか。豊富なラインナップの中から、長期の運用を目的に比較的安全で安定した分配金を得たいのであれば「バランス型」、少しリスクを取ってでも資産を増やしたい場合は「株式型」といったように、数多くある投資信託の中から自分の投資の目的に最適なものを探し出すことができる――それが投資信託の魅力の1つなのです。

投資信託のリスクとコスト

もちろん、投資信託にはリスクもあります。そもそも、投資信託は投資元本が保証されている商品ではありません。その投資信託が投資する投資対象が値下がりすれば投資信託の価格(基準価額)が下がったり、分配金が減ったりするリスクがあります。もちろん、購入した価格より下の価格でその投資信託を売却すれば損失が発生します。

投資信託の主なリスクは、以下の通りです。

① 価格変動リスク

その投資信託が組み入れている株式や債券などの価格が下がれば、当然ながら投資信託の基準価額も下がります。また、外国の金融商品で運用している投資の場合は、為替相場の変動リスクも伴います。

② 金利変動リスク

景気などの影響で投資している国の金利水準が上昇(低下)した場合、一般的に債券価格は下落(上昇)し、投資信託の基準価額の変動要因となります。

③ 各種コストが発生する

投資信託の売買や保有には、購入時にかかる「買付手数料(購入時手数料)」※、売却時にかかる「売付手数料(売却時手数料)」など、いくつかコストが発生します。中でも、投信の運用や管理の手数料として設定されている「信託報酬」はチェックしておきたい項目です。信託報酬は、例えば1%のものなら1%が、2%のものなら2%がその投信に投資している金額から“毎年”差し引かれます。

ただ、投資信託によっては購入時手数料がかからない「ノーロードファンド」もある※ほか、信託報酬の水準も投資信託によって変わります。同じようなタイプの投資信託を購入する際には、手数料などのコストが安いというのも選別の1つの材料になるでしょう。

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