日経新聞の読み方
日経新聞（日本経済新聞）は、朝刊発行部数164万部（2022年12月現在）、新聞＋電子版の有料購読数は247万件（2023年1月現在）と、経済を中心とした総合情報紙としては、世界最大の発行部数を誇っています。
この日経新聞は、金融業界の人のみならず多くのビジネスパーソンの必読情報紙となっています。では、証券投資をしていく上で、この日経新聞を私たちはどのように読み、どのように活用していったらよいのでしょうか。
日経新聞を端から端まで全部読むと、新書の2冊分の情報量があると言われています。限られた時間で効率よく読むにはコツがあります。
慣れないうちは専門用語が多く難しく感じるかもしれません。まずはざっと見出しを読んで、気になった記事だけ細かい内容を確認してみましょう。だんだん慣れてきたら、1面のトップ記事、3面「総合2」、5面「経済・政策」、9面「金融・経済」、11面「グローバル市場」を見ていきましょう。紙面版だとわかりやすいのですが、とりあえず奇数ページを読むというのが通の読み方です。
（※〇面の数字は2023年2月3日を例にしており、日によって多少異なります。）
まずは、投資に関係する記事を中心に、読んでおきたい記事を目次とともに優先順位（A～C）を付けてみましたので参考にしてみてください。
＜日経新聞の目次（2023年2月3日朝刊の例）と優先順位＞
日経新聞をどう活用する？
日経新聞を読んだからといって、今後の株価等の動向が確実にわかるわけではありません。多くの情報の中から、自分の投資状況に関連がありそうな出来事をピックアップし、今後、運用方針を転換するのか現状維持をするのか検討する必要があります。
例えば、「〇〇IT会社、減収減益」という見出しの記事があり、その理由が「ドル高」や「新型コロナウイルス」の影響と書かれているとします。株式を保有しているなら売却するかどうか、新たに購入を検討していたのなら、ここが購入のタイミングなのかどうかなど、方針を判断する上での重要な情報になるでしょう。
さらに言えば記事に書かれた企業だけでなく、関連する企業や同業種の他企業などに関係がある可能性もあります。そのため記載の内容に応じて関連先を調査すれば、売買の検討対象が広がる可能性もあるでしょう。
また、新聞を読んでいる時点での判断だけでなく、未来の投資判断の材料になる点にも注目です。たとえば、再び「ドル高」や「感染症」といった記事が出てきたとき、この企業や関連企業の株価が減収減益になることを予想し、株価が下がる前に売却しておくといった判断も可能になるでしょう。
新聞の情報を先々の投資判断に活用するためには、記事になった事柄が株価やマーケットに与えた影響を、実際に株価がどう動いたか、その結果と理由もセットにして整理しておくことが重要です。そうすることで次に同じような事象が起こったときに、株価やマーケットがどのように動くか自分で予測できるようになってきます。
ぜひ、日経新聞からただ情報を拾うだけではなく、先々の自分の投資判断に活かせるようご活用ください。
＜新聞記事の活用方法：例＞
髙木典子
合同会社HAL FP OFFICE代表
証券会社・銀行勤務を経て、ファイナンシャル・プランナーとして独立
個人のマネー相談だけでなく、大学の非常勤講師、専門学校・高校向けの授業、企業向けマネーセミナーや、PTA向けから子供向けおこづかい教室などのあらゆる世代の人たちに向けた金銭教育・投資教育を行い、中立公正な立場からお金についての知識を広げる活動を行っている。
保有資格
ファイナンシャル・プランナーCFP®
証券外務員
DCプランナー
