【初心者必見】プチ株®積立で手軽に優待株投資を始めよう(前編) 【初心者必見】プチ株®積立で手軽に優待株投資を始めよう(前編)

【初心者必見】プチ株®積立で手軽に優待株投資を始めよう(前編)

投資未経験の方や始めたばかりの方にとって、株式投資はなかなかハードルが高く感じるかもしれません。「なんだか難しそう」「たくさんの資金がないと始められない」「株価の上下が大きくて心配」などと感じている方も多いのではないでしょうか。
このコラムではそんな疑問にお答えしつつ、少額で手軽に投資を始められるプレミアム積立®(プチ株®)をご紹介します。コツコツ積立を続けることでいずれは株主優待を受け取ることも可能になるサービスです。ぜひ投資をスタートする参考にしていただければと思います。

手数料無料のプレミアム積立®(プチ株®)とは?

「プレミアム積立®(プチ株®)」とは、「プチ株(単元未満株取引)」を積み立てできるサービスです。毎月の積立を金額指定(毎月500円以上1円単位)で設定いただき、その範囲内でプチ株を買付いたします。買付手数料は無料です。特徴は以下の3つになります。

【特徴①】積立買付手数料は0円!

【特徴①】積立買付手数料は0円!

積立で買付をしていただく場合、手数料は無料です。
PCはもちろんスマホでも積み立てできます。毎月500円以上1円単位の少額から積み立てできます。 ※積立金額の詳しいルールはこちら

【特徴②】積立は手間いらずの自動引落

【特徴②】積立は手間いらずの自動引落

積立代金は、銀行預貯金口座から銀行引落(自動引落)でご利用いただけます。もちろん、当社証券口座(預り金)からでも引き落とし可能です。

【特徴③】配当や株式分割の割り当ても株数に応じて配分されます

【特徴③】配当や株式分割の割り当ても株数に応じて配分されます

プチ株®で株式をご購入いただいた場合も、お客さまご本人名義の正規の株主となるため、配当や株式分割の割り当ても株数に応じて配分されます。また、プチ株®を買い足して単元株とすることもできます。

このようにプレミアム積立®(プチ株®)は手数料無料で手間をかけずに小額から株式投資をスタートできる当社のサービスとなっております。さらに株数が株主優待対象基準株数を超えれば株主優待を受け取ることもできます。
では実際にどのくらいの銘柄が投資対象になりえるのでしょうか?次項でご説明します。

月々3,000円以上積立であれば3,000銘柄以上が対象に

プレミアム積立®(プチ株®)は500円以上1円単位で株式の積立投資が可能です。しかし、指定した金額が1株の株価を下回っている場合は買付されません。つまり実際には500円以上1円単位かつ1株以上1株単位の買付となります。では積立金額ごとに対象銘柄がどのくらいあるのか見てみましょう。
なお、プレミアム積立®(プチ株®)では単元株数が1株の銘柄は買付対象となりませんが、下表では2020年6月26日の終値のみで銘柄を絞り込んだため、単元株数が1株の銘柄を除外しておりません。実際の対象銘柄数とは差異が発生することをご了承ください。

※2020年6月26日終値での銘柄数を表示
※単元株数が1株の銘柄も除外せず銘柄数を表示

株価が500円以下の銘柄だけでも600以上あります。さらに、株価が3,000円以下まで条件を拡大すると実に3,000銘柄以上が対象となります。つまり月々3,000円以上の投資を行うのであれば上場銘柄の8割前後が投資対象になるといえるでしょう。気になっているあの銘柄も3,000円以下の株価であればプレミアム積立®(プチ株®)での投資が可能になります。
ただし注意いただきたいのが、プレミアム積立®(プチ株®)は買付当日のストップ高水準で投資金額を判定することです。仮に投資金額を3,000円で設定していた場合、株価が3,000円以下でも当日のストップ高水準が3,000円を超過していた場合には買付が実行されません。ストップ高水準を考慮したうえでの金額設定を念頭に置いていただきたいと思います。

投資は確かに難しい。だから勉強を始めよう!

さて、株式投資を始めるにあたっては「なんだか難しそう」と考え、なかなか最初の一歩を踏み出せない方も多いのではないでしょうか。そして、確かに投資は簡単ではありません。私も十数年証券業界に携わっておりますが、未だに難しいと感じています。初心者に方が特に手を出し難いと感じるのは以下の点などからではないでしょうか?

  • 知識がなさ過ぎて大損するのではないか・・・
  • どのくらいの金額が必要か分からない。
  • どこまで勉強してから始めるの?
  • 経済動向が分かっていないといけないのでは・・・
  • 決算資料が理解でき、業績の推移を把握しなくてはいけないのでは・・・
  • テクニカル分析に精通していないといけないのでは・・・
  • そもそも銘柄が多すぎて何を選んだらよいのか分からない。
などなど・・・

もっともな疑問や不安だと思います。しかし、投資初心者の方で経済状況を把握し、決算資料や業績の推移を理解し、テクニカ分析に精通、さらには全ての銘柄を把握している人なんているのでしょうか?ましてや長年の投資家の方でも難しいかもしれません。 はじめはみんな初心者です。投資経験を積みながら、時には失敗をしながら学んでいく人が多いのではないでしょうか。もちろん株式投資に関するリスクや最低限の知識は身に着けたうえで投資をスタートしていただくことが前提ではありますが、いざ、投資をしてみないと分からないことはたくさんあると思います。そして一つ理解すると新たな疑問が湧き、また学んでいくのです。これは自身の資金で投資をしているからこそできることだと思います。最初のきっかけは好きな企業や身近な企業、株主優待などでよいと思います。投資をすることで経済や企業に興味が湧き、学びに繋がり、また投資に生かせるという好循環が生まれるのです。
しかし、一度の投資で多額の資金を動かして、一度の失敗が致命傷になるような状況は避けねばなりません。そのためにもまずは少額で少しずつ、コツコツ投資を行うプレミアム積立®(プチ株®)は初心者の方にお勧めしたいと思います。また、プレミアム積立®(プチ株®)を利用すると価格変動リスクを軽減できる可能性もあります。次項でご説明します。

価格変動を軽減できる?ドルコスト平均法とは

下のグラフを見て下さい。これは、日本の代表的な株価指数の1つ、日経平均株価の2007年以降の動きです。

大きく上下を繰り返していることがよくわかるでしょう。株式相場が上昇している時に株式に投資をすれば、利益を得る可能性は高まります。一方で、相場が急落した2007年や2008年の2年間は厳しい結果となった可能性が高いでしょう。しかし、株や債券に限らず、金融商品の価格が一方的に上がり続けることもなければ、逆に下がり続けることもありません。長期的な上昇相場においても、短期で切り取れば波のように上下に動いているものです。そうした短期的な相場の上下に惑わされることなく投資を続けて行くことが、安定した資産運用のコツでもあります。
では、長期で安定的に資産を運用していくには具体的にどう投資に取り組めばいいのでしょうか。そのための代表的な手法として挙げられるのが、「ドルコスト平均法」です。これは、“定期的に”“決まった金額”を“同じ銘柄”(例えば株式や投資信託などのうち1銘柄)に投資することで、購入価格をならして(平準化して)いくというものです。そしてプレミアム積立®(プチ株®)は正にドルコスト平均法を利用した投資といえます。
では実際、「ドルコスト平均法」の効果がどのようなものかを見てみましょう。下のグラフは投資対象を日経平均株価として、資金100万円を2007年に一括投資した場合と、2007年から毎月1万円ずつ、100ヶ月間積立投資を行った場合の投資成績を比較したものです。

2007年、2008年は大きな下落相場となったこともあり、一括投資の場合は当初投資金額の100万円を回復したのは2014年11月でした。実に7年物歳月を要したのです。一方でドルコスト平均法での積立の場合は着々と運用額が増回していることが分かります。
このように「ドルコスト平均法」を使うと、相場の下げた局面で多くの株数を購入できるうえ、購入単価がならされるため、相場下落による損失拡大のリスクを軽減することができます。
また、ドルコスト平均法では、“定期的に”購入するわけですから、自分の判断で売買のタイミングを計る必要もありません。これも、ドルコスト平均法のメリットの1つです。
一方で上昇相場が継続する際には一括投資の方が大きなリターンが得られる場合もあります。
下のグラフは投資対象を日経平均株価として、資金100万円を2012年に一括投資した場合と、2012年から毎月1万円ずつ、100ヶ月間積立投資を行った場合の投資成績を比較したものです。

2012年年末からのいわゆるアベノミクス相場で株式市場は大きく上昇しました。ドルコスト平均法を利用した投資でもリターンを得ることは出来ましたが、一括投資した場合に比べて、大きく見劣りする結果となりました。このような局面ではドルコスト均等法はメリットを活かすことができず、むしろデメリットが目立ってしまいます。万能な投資手法ではないということは覚えておいた方が良いでしょう。

前編ではプレミアム積立®(プチ株®)の概要と投資初心者におすすめの理由、ドルコスト平均法による投資のメリット、デメリットをお伝えしました。後編ではプレミアム積立®(プチ株®)を続けることによりいずれは株主優待をもらうという投資手法に触れて、参考銘柄を紹介したいと思います。また、リスクを軽減するための銘柄分散についてもご説明いたします。

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