3月は多数の日本企業が決算を迎えます。そのため、優待権利確定月の銘柄が非常に多い月となっています。そこで今月は通常のランキングではなく、①金券、QUOカード編、②選べるギフト系編、③自社サービス優待編と3回に分けてランキングをお届けいたします。
第二回の今回は選ぶことも楽しめる、選べるギフト系優待をご紹介いたします。
ランキングの条件は以下になります。
上場全銘柄のうち3月が優待権利確定月の銘柄
その中から、優待内容として選べるギフト系の優待を進呈している企業をピックアップ
上記の中から2019年2月26日から2019年3月権利付最終日にかけて、当社での現物買い越し人数が多い銘柄をランキング化
なお、上記の条件では本来日産自動車(7201)が3位だったのですが、カタログギフトをもらえる条件が新車の購入であるため除外いたします。
では、早速5位からランキングを見ていきましょう。
5位 大和証券グループ本社(8601)
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※画像はイメージ
国内2位の大手証券グループです。手数料ビジネスからの脱却を目指し、預かり資産重視の経営に舵をきっておりますが、直近では個人投資家の動きが鈍く、業績は伸び悩んでいます。
優待内容は名産品や雑貨、会社四季報等が選べる株主優待カタログがもらえます。投資家の方にとって会社四季報はうれしい優待かもしれません。
4位 エクセディ(7278)
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アイシン系の自動車部品企業で国内クラッチ最大手になります。
中国向けで苦戦しており、今期は減益の予想となっています。
今後中国向けが回復するかどうかが株価には影響を与えそうですが、相対的に配当も高く、割安感もあるかもしれません。
優待内容は100株以上の保有で3,000円相当のカタログギフトがもらえます。配当も併せると株主還元が大きい企業といえそうです。
3位 RIZAPグループ(2928)
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結果にコミットする減量ジム「RIZAP」でお馴染みの企業です。ゴルフレッスンや美容・健康通販を展開しています。
経営不振企業を相次いで買収し、減損処理を行ったことで大きな赤字を出していましたが、今期は黒字に転換する予想になっています。しかし引き続き経営環境は厳しく、株価も上下に大きく動くため、注意が必要です。
優待内容は、株数に応じてポイントがもらえ、カタログに記載された食品、雑貨、ファッショングッズ、書籍など自社グループ商品、自社グループ各社のECサイトで利用可能なクーポン券などに交換できます。
2位 KDDI(9433)
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「au」ブランドを中心とした総合通信会社です。2019からはauカブコム証券も加わり、金融等の非通信分野にも注力しています。
法人向けも伸びており、業績は安定感があります。配当も比較的高く、長期保有に適した銘柄といえるかもしれません。
優待内容は100株以上の保有で全国47都道府県のグルメ品などが選べるカタログギフトがもらえます。
1位 オリックス(8591)
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リースを中心に保険、信託、不動産等に多角的に金融業務を展開しています。
米国のローン・資産運用事業や欧州航空機リースが検討しているものの国内金融事業は伸び悩んでいます。
優待内容はカタログから食品や飲料が選べるふるさと優待と、オリックスグループが展開する各種サービスの割引が受けられる株主カードがもらえます。
また、3年以上保有でさらに充実した内容のカタログギフトももらえます。
配当も比較的高く、還元に積極的な印象を持っている人が多からか、1位にランクインしました。
いかがでしたでしょうか。
選べるギフト系は「選ぶ」「もらう」「利用する（食べる？）」と楽しみが多いのが特徴ですね。
ぜひ、自分好みの優待品を選んでいただければ幸いです。
次回は③自社サービス優待編をご紹介いたします。
また、前回の①金券、QUOカード編も併せてご覧下さい。
※この記事は個別株式を推奨するものではなく、2019年2月26日から2019年3月権利付最終日にかけての買い越し人数上位銘柄のランキングになります。
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銘柄によっては、株式の継続保有年数（株主名簿に連続して記載されること）が株主優待を取得する条件となっている場合があります。条件につきましては、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
【ランキングの条件】
上場全銘柄のうち3月が優待権利確定月の銘柄
その中から、優待内容として選べるギフト系の優待を進呈している企業をピックアップ
上記の中から2019年2月26日から2019年3月権利付最終日にかけて、当社での現物買い越し人数が多い銘柄をランキング化
優待内容は各企業の判断により変更・中止となる場合がございます。お取引に際しましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
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権利落日の株価は、理論上、前日終値から配当予想の相当額が下がります。ただし、株価は需給やその他要因でも日々値動きしていますので、理論どおり株価が変化するとは限りません。
