米国主要株価指数S&P500、NYダウ、NASDAQ総合とは 米国主要株価指数S&P500、NYダウ、NASDAQ総合とは

米国主要株価指数S&P500、NYダウ、NASDAQ総合とは

執筆者:auカブコム証券

近年、投資信託や個別銘柄で米国株式への投資に注目が集まっています。
投資信託の積立投資でも米国株指数に連動するものを選ばれる投資家の方が増えているようです。

そこでここでは投資家から注目されやすい以下の米国主要3指数について特徴やパフォーマンス等を比較し、ご紹介します。

  • S&P500
  • NYダウ
  • NASDAQ総合

S&P500は、米国大型株の動向を表す尺度として広く認められている株価指数です。
米国の主要産業を代表する500社により構成されており、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしています。
日本では一般的な知名度はNYダウの方が高いように感じますが、機関投資家などはS&P500の値動きに注目する傾向があるようです。
S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスによると、この指数をベンチマークとする運用資産の総額は11兆2,000億米ドルを超え、この指数に連動する金融商品の運用資産額は約4兆6,000億米ドルに及ぶとのことです。
S&P 500 | S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス (spglobal.com)

構成銘柄の選定は投資適格性基準に基づいて指数委員会の裁量によって行われています。
構成銘柄数は500に固定されており、構成銘柄を選定する際には、指数における世界産業分類基準(GICS®)の各セクターのウェイトと、S&P トータル・マーケット指数における GICSの各セクターのウェイトを比較し、該当する時価総額レンジのセクター・ウェイトを考慮しています。

浮動株時価総額加重方式を採用しています。
この方式は、市場で売買される可能性が高いと考えられる株式を「浮動株」とし、指数用上場株式数(基本的には発行済株式数と同じ)に占める浮動株の割合に応じて、株価指数の構成銘柄のウェイトを算出することで、構成銘柄の流動性に即した運用を可能とする仕組みであり、世界の主要な株価指数の算出に取り入れられています。
東証株価指数(TOPIX)と通じる算出方法となっています。

S&P500

QUICKのデータをもとにauカブコム証券が作成
年足表示、2022/8/17終値まで

S&P500

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  • 年率平均騰落率:年間終値と前年終値を比較した騰落率の平均(1992~2021)
  • 10年騰落率:2021年終値と2012年始値を比較した騰落率
  • 20年騰落率:2021年終値と2002年始値を比較した騰落率
  • 30年騰落率:2021年終値と1992年始値を比較した騰落率
  • 年率変動率平均:年間終値と前年終値を比較した変動率(絶対値)の平均
  • 最大下落率:1992年以降の高値比で期間中最も下落したタイミングの下落率

他の指数との比較

S&P500は長期的に上昇を続けてきた指数といえそうです。
ただし、最大下落率は-56.78%となっており、投資タイミングによっては資産が半減することもあり得たということを示唆しています。
とはいえ、年率平均で10.08%の上昇を続けている指数であり、長期の資産形成や積立投資には真っ先に選択肢に上るのもうなずける値動きですね。

国内公募投資信託

米国上場ETF

米国の株価指数というとまずNYダウを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。
NYダウは米国の優良企業30社のパフォーマンスを測定することを目指す、株価加重指数です。
この指数は、輸送および公共事業以外のすべての業種を網羅しています。
1896年に12種平均として作成、1928年10月1日からは30種平均として公表しており、株式市場動向や世界経済の方向性を考える上で欠かせない、アメリカを代表する株式市場の重要な指標として活用されています。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均 | S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス (spglobal.com)

銘柄選択は明確なルールに従ったものではありませんが、企業の評判が高く、持続的な成長を達成し、多くの投資家が高い関心を示すものに限られています。
指数内で適切なセクター配分を維持できることも考慮されています。
また、構成企業は米国で設立され、米国に本店を構えていて、売上高の大部分は米国からもたらされている必要があります。
構成銘柄の変更は必要に応じて行われており、年間または半年ごとの指数の再構築は行いません。

構成銘柄の株価合計を銘柄数で割って単純な株価平均を算出します。
これを一定の序数で割って算出されています。
日経平均株価と通じる算出方法となっています。

NYダウ

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NYダウ

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  • 年率平均騰落率:年間終値と前年終値を比較した騰落率の平均(1992~2021)
  • 10年騰落率:2021年終値と2012年始値を比較した騰落率
  • 20年騰落率:2021年終値と2002年始値を比較した騰落率
  • 30年騰落率:2021年終値と1992年始値を比較した騰落率
  • 年率変動率平均:年間終値と前年終値を比較した変動率(絶対値)の平均
  • 最大下落率:1992年以降の高値比で期間中最も下落したタイミングの下落率

他の指数との比較

NYダウも長期的に上昇を続けてきた指数といえそうです。
最大下落率は-53.78%となっており、S&P500と比較すると若干小さいものの、やはり投資タイミングによっては資産が半減することもあり得たということを示唆しています。
年率平均で9.71%の上昇を続けている指数であり、やはり長期の資産形成には選択肢に入るのでしょう。
ただし、抜群の知名度を誇るものの構成銘柄は30銘柄足らずであり、必ずしも米国市場全体の動きを反映する指数ではないことには留意が必要です。

国内公募投資信託

米国上場ETF

NASDAQとはNational Association of Securities Dealers Automated Quotationsの略称で、NASD(全米証券業協会)が運営しており、ハイテク企業を中心に上場企業数は約3000社、時価総額は世界の取引所のうちニューヨーク証券取引所(NYSE)に次いで二番目に大きい証券取引所です。
NASDAQ総合はNASDAQ市場に上場する全銘柄で構成する時価総額加重平均型の指数です。
算出は1971年2月5日からで、当時の水準を100としています。
GAFAM(Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftの総称)の躍進などからハイテク企業中心のNASDAQ総合は近年注目が高まっています。

NASDAQ総合

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NASDAQ総合

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  • 年率平均騰落率:年間終値と前年終値を比較した騰落率の平均(1992~2021)
  • 10年騰落率:2021年終値と2012年始値を比較した騰落率
  • 20年騰落率:2021年終値と2002年始値を比較した騰落率
  • 30年騰落率:2021年終値と1992年始値を比較した騰落率
  • 年率変動率平均:年間終値と前年終値を比較した変動率(絶対値)の平均
  • 最大下落率:1992年以降の高値比で期間中最も下落したタイミングの下落率

他の指数との比較

S&P500、NYダウと比較しても大きく上昇している指数といえそうです。
ただし最大下落率は-77.93%と、他の2指数よりも大きくなっております。これは2000年のITバブルピークに投資をしていわゆるリーマンショック時の安値まで保有した場合となりますが、投資金額の8割近くを失う可能性があったというのは何ともスリリングな値動きです。
その様な下落も乗り越えて30年間の騰落率は2,568.1%と非常に大きいものでした。
リスクを許容したうえで長期的に大きなリターンを期待したい方にとっては投資対象となり得る指数かもしれません。

日米主要株価指数の比較

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日米主要株価指数の比較

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  • 年率平均騰落率:年間終値と前年終値を比較した騰落率の平均(1992~2021)
  • 10年騰落率:2021年終値と2012年始値を比較した騰落率
  • 20年騰落率:2021年終値と2002年始値を比較した騰落率
  • 30年騰落率:2021年終値と1992年始値を比較した騰落率
  • 年率変動率平均:年間終値と前年終値を比較した変動率(絶対値)の平均
  • 最大下落率:1992年以降の高値比で期間中最も下落したタイミングの下落率

米国だけではなく、日本の株価指数、日経平均・TOPIXとも比較してみると、長期的パフォーマンスの違いが顕著になります。
また、日本の株価指数は年率平均騰落率が相対的に大きくないにも関わらず、年率変動率平均や最大下落率はむしろ大きいことが分かります。
このあたりからも、近年米国株式への投資が活発になっている理由をうかがい知ることができます。

投資対象の多様性、過去の騰落率、変動率、最大下落率などを勘案するとS&P500が長期的な投資対象の候補として有力といえるのかもしれません。

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