執筆者：Global X Japan
※本コラムはGlobal X Japanからの提供です。
Global X Japanとは？
Global X Japanは、成長テーマ型、インカム型、コア型（ESG関連等）といった革新的なETFラインナップを揃える、日本で唯一のETF専門資産運用会社です。
新規上場2銘柄のご紹介！
2022年11月8日（火）新規上場の銘柄をご紹介します。
■ グローバルＸ
自動運転＆EV ETF（銘柄コード：2867）
- 自動運転および電気自動車（EV）に関連したビジネスを行なう企業で構成される「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index（円換算）」との連動を目指すETFです。
- 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。
- 指数組入上位銘柄は、テスラ、アップル、マイクロソフト、アルファベット、クアルコム、トヨタ自動車、エヌビディアなどです（2022年9月末時点）。
■ グローバルＸ
S&P500・カバード・コール ETF（銘柄コード：2868）
- S&P 500指数を原資産としたカバード・コール戦略のパフォーマンスを表す「Cboe S&P 500 BuyWrite Index」を円換算した値の変動率に一致させることを目的とします。
- 主として、米国に上場する、Global X S&P 500 Covered Call ETF（ティッカー：XYLD）の受益証券に投資します。
- 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。
各ETFの詳細はこちら
グローバルＸ 自動運転＆EV ETF（銘柄コード：2867）
| 対象株価指数 | Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index（円換算） |
|---|---|
| ファンドの特色 | 自動運転および電気自動車（EV）に関連したビジネスを行なう企業で構成される「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index（円換算）」との連動を目指すETFです。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。 |
| 対象株価指数の ポイント |
|
| 指数組入上位銘柄 （2022年9月末時点） |
テスラ、アップル、マイクロソフト、アルファベット、クアルコム、トヨタ自動車、エヌビディアなど |
| 分配金支払基準日 | 毎年3、9月の各24日（年2回） |
| 売買単位 | 1口単位 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
年率0.704％（税抜0.64％） |
グローバルＸ S&P500・カバード・コール ETF（銘柄コード：2868）
| 対象株価指数 | Cboe S&P 500 BuyWrite Index（円換算） |
|---|---|
| ファンドの特色 | S&P 500指数を原資産としたカバード・コール戦略のパフォーマンスを表す「Cboe S&P 500 BuyWrite Index」を円換算した値の変動率に一致させることを目的とします。
●カバード・コール戦略は市場の大勢が強気か弱気の一辺倒な時期よりも、市場が不安定な時期や方向感に乏しい時期に大きな効果を発揮する傾向があります。 ●ボラティリティが上昇する時期にはコール・オプションの売りにより得られるプレミアムが上昇する傾向にあり、方向感に乏しい市況であってもリターンの向上が期待できます。 |
| 対象株価指数の ポイント |
S&P 500指数を原資産として、1ヵ月ごとに新しく期近のコール・オプションを売り建てる「カバード・コール戦略」を行なった場合の収益を表す指数です。 対象となるコール・オプションは毎月満期まで保有され、同日に新たな1ヵ月物のコール・オプションを売却します。 |
| 対象株価指数の 特徴 |
●原資産がコール・オプションの権利行使価格より低い水準で推移する場合 コール・オプションのプレミアム分だけ底上げされるため、原資産よりも概ね高い水準で推移します。ただし、日々の変動率は、原資産と概ね同じ動きとなります。原資産がコール・オプションの権利行使価格より低い水準で推移する場合、通常コール・オプションの買方は権利放棄をするため、対象株価指数は、コール・オプションのプレミアム相当分程度、概ね原資産よりも高い水準で推移します。日々の変動率は、原資産と概ね同じ動きとなります。 ●原資産がコールオプションの権利行使価格より高い水準で推移する場合 コール・オプションの権利行使により、原資産の価格ほど上昇しなくなります。原資産がコール・オプションの権利行使価格より高い水準で推移する場合、通常コール・オプションの買方は権利行使をするため、対象株価指数は、組み合わせた原資産の値上がり分は享受できず、結果、原資産の価格が上昇しても、対象株価指数はコール・オプションのプレミアム相当分程度を加えた水準に留まります。 |
| 分配金支払基準日 | 毎月の各10日 |
| 売買単位 | 1口単位 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
年率0.0385％（税抜0.035％） |
| 実質的に負担する 運用管理費用 |
年率0.6385％（税込）程度 |
