ルール運用で積極的に配当を獲得!高いインカム収益を目指すETF ルール運用で積極的に配当を獲得!高いインカム収益を目指すETF

ルール運用で積極的に配当を獲得!高いインカム収益を目指すETF

「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略」は、2025年10月上場の日本株高配当ETF。権利確定日が3か月以内に到来する銘柄に投資するため毎月銘柄を見直す配当取り戦略で、権利落ちの影響をカバーしながら相対的に高いインカム収益の継続的な獲得を目指します。
※「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略」は、NISAの成長投資枠の対象銘柄のためNISA口座で保有の場合、売却益や分配金を非課税で受け取ることができます。

※大和アセットマネジメントのYouTubeチャンネルにリンクします。

基本情報

銘柄名・証券コードiFreeETF 日本株配当ローテーション戦略(435A)
決算毎年1月、4月、7月、10月の各7日
委託会社大和アセットマネジメント
受託会社三菱UFJ信託銀行
売買単位1口
信託報酬信託財産の純資産総額に年率0.4125%(税抜0.375%)を乗じて得た額
上場日2025年10月7日
NISA成長投資枠対象

iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略とは

権利確定日が3か月以内に到来する銘柄を中心に集中投資

  • 3か月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄の中から、大型株で次回予想配当利回り*の高い銘柄を中心に集中投資することで高い配当収益を確保することを目指します。
  • 配当の権利確定後、当該保有銘柄を売却し、再び上記条件を満たす別の銘柄に投資を行ない、このプロセスを毎月継続的に繰り返します。

※次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。

※上記はイメージです。

※ポートフォリオリバランスを模式的に表現したイメージ図です。3、6、9、12月以外に配当の権利確定する銘柄にも投資します。

独自のポートフォリオ構築ルール

ルールに基づきポートフォリオを構築後、毎月リバランスを行ない3か月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄に入れ替えていきます。

※次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。
※上記ルールやユニバースにおける銘柄数は今後変更となる場合があります。

高い配当利回りの実現を追求

配当利回りの比較(2017年9月末~2025年10月末)


※上記はあくまでもモデルポートフォリオをもとに以下の条件で試算した過去シミュレーションの結果を記載したものであり、当運用戦略(シミュレーション)の将来の成果を示唆・保証するものではありません。
※指数との比較のためETFの売買コストは考慮していません。
※2017年9月を100として指数化。
※TOPIXの配当利回りは、TOPIXのトータルリターンおよびプライスリターンを基に、当社にて算出した参考値です。
(出所)日本経済新聞社および東洋経済新報社、ブルームバーグのデータをもとに大和アセットマネジメント作成

パフォーマンスの比較(2017年9月末~2025年10月末)


※上記はあくまでもモデルポートフォリオをもとに以下の条件で試算した過去シミュレーションの結果を記載したものであり、当運用戦略(シミュレーション)の将来の成果を示唆・保証するものではありません。
※指数との比較のためETFの売買コストは考慮していません。
※2017年9月を100として指数化。
※TOPIXの配当利回りは、TOPIXのトータルリターンおよびプライスリターンを基に、当社にて算出した参考値です。
(出所)日本経済新聞社および東洋経済新報社、ブルームバーグのデータをもとに大和アセットマネジメント作成

iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略の保有銘柄例(2025年10月末時点)

No.銘柄コード銘柄名決算種別対象期末年間予想配当利回り次回予想配当利回り*
14631DIC本決算2025125.56%4.17%
26481THK本決算2025125.94%2.97%
36136オーエスジー本決算2025114.00%2.73%
44704トレンドマイクロ本決算2025122.40%2.40%
54927ポーラ・オルビスホールディング本決算2025123.99%2.38%
63765ガンホー・オンライン・エンター本決算2025122.29%2.29%
77272ヤマハ発動機本決算2025124.47%2.24%
87956ピジョン本決算2025124.40%2.20%
95201AGC本決算2025124.39%2.19%
101928積水ハウス本決算2026014.33%2.16%

*次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。
※こちらの銘柄リストは2025年10月末時点を想定したポートフォリオのイメージです。
※次回予想配当利回りを降順で並べたものです。
(出所)日本経済新聞社および東洋経済新報社のデータ、各社HPのIRページ情報をもとに大和アセットマネジメント作成

iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略(435A)は毎月自動でリバランスするため、メンテナンスの手間がかかりません。 銘柄ごとに配当の権利確定時期や配当金、配当利回りなどを調べてどの銘柄に投資するのがよいかを把握しておくのは困難ですが、このETFなら手間をかけずに高い配当利回りが期待できます。NISA成長投資枠対象 で、50銘柄に分散投資することができるiFreeETF 日本株配当ローテーション戦略(435A)にぜひご注目ください。


■今回ご紹介したETFはこちら
iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略(435A) iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略(435A)

大和アセットマネジメント

大和アセットマネジメントは、資産運用業界のリーディングカンパニーとして「iFree」(インデックスファンドシリーズ)をはじめとした幅広い商品ラインナップを擁し、日本トップクラスの運用資産規模を築いています。高い運用力とお客様へのわかりやすく、きめ細やかな情報提供を通して、資産運用のお役に立てるよう努めています。

■当ページの留意点

  • 当サイトは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
  • 金融商品取引所における取引価格と当サイト掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
  • 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 当サイトは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当サイト作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当サイト中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 当ページで使用した画像等はイメージです。
  • 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。

投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
■株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
■その他
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※設定・交換のお申込みにあたって、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書) の「投資リスク」をご覧ください。
■くわしくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用
(金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合)※2025年10月現在
直接的にご負担いただく費用
売買時手数料:販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用(信託報酬):信託財産の純資産総額に年率0.4125%(税抜0.375%)を乗じて得た額
その他の費用・手数料
有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。受益権の上場にかかる費用および当該費用にかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
※売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※売買手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※手数料等の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

最短10分で申込み完了!
無料口座開設はこちら

ページの先頭へ戻る