信託報酬とは
投資信託には、その運用や管理などを行うために一定の費用がかかります。この費用は、「信託報酬」等という名前で、投資信託の残高から毎日差し引かれます。どのくらい差し引かれるかは、個々の投資信託の目論見書に純資産総額に対する比率(パーセンテージ、年率)で記載されており、投資信託によって異なります。投資信託を保有しているみなさんからみると、投資信託の残高にこの比率(信託報酬率)を掛けた金額が毎日差し引かれることになります。
前述の通り、信託報酬は実額でいくら、と金額で定まっているものではなく、純資産総額に対する比率として信託報酬率が設定されていることが一般的です。しかしながら、預金等と異なり、投資信託の残高は、基準価額に連動して日々変動します。従って、信託報酬が比率で表示されていても、実際に支払う信託報酬の実額は、簡単には把握できません。
信託報酬率は、投資信託の種類ごとに類型すれば以下のようになっています。
種類 | 信託報酬率 | |
---|---|---|
公社債投資信託 | 非常に低い | |
株式投資信託 | ETF(上場投資信託) | かなり低い |
インデックスファンド | 基本的に低いが、マイナーな指標は比較的高い | |
アクティブファンド | 基本的に高く、 銘柄を入れ替える頻度が高い商品ではより高い |
一般に、複雑な運用手法が必要な投資信託は信託報酬率が高い傾向にあり、また、基準価額が下落した場合でも信託報酬は経費として必ず差し引かれます。投資信託に投資を行う前には、こうした影響を予め把握することが肝要です。
以下のボタンよりページを進めていただくと、信託報酬の実額と損益の試算(シミュレーション)を行うことができます。
その他かかる経費について
投資信託には、本ページで説明した信託報酬に加えて、以下のような費用もかかります。
費用 | 概要 |
---|---|
信託財産留保額 | 売却時にかかる手数料で、今後投資信託で必要となる手数料のために投資信託内に留保しておく金額 |
監査費用 | 監査法人に支払う投資信託の監査費用 |
有価証券売買手数料 | 有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払う手数料 |
投資信託を選ぶ際には、運用利回りだけでなく、信託報酬やこれらの諸費用もしっかりと考慮に入れることが重要です。