お客様の株式投資をもっと便利に、より快適なものにするために、多彩な注文方法をご用意しました。カブドットコム証券独自の発注方式、それが「自動売買」です。
日中に相場を見られない方でも、お手持ちの銘柄や注目銘柄の相場動向に応じた売買注文が可能です。
日中に相場を見られない方でも、お手持ちの銘柄や注目銘柄の相場動向に応じた売買注文が可能です。
自動売買注文は、カブドットコム証券で受付けたあと、お客様が設定した売買のタイミングに到達した時点で、市場に発注されます。
| 条件を満たした時 | 市場に注文が発注されます。 |
| 条件を満たしていない時 | 待機状態のままです。市場に注文は発注されません。 |
| 自動売買で可能な注文方法 | |
| 成行 | 特に値段を指定せず「いくらでも良いから買いたい（売りたい）」という注文方法です。
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| 指値 | 銘柄に対して「いくらで買いたい（売りたい）」と、値段を指定して行う注文方法です。買い注文の場合は指値以下、売り注文の場合は指値以上で価格が決まります。
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| 寄付 | 前場もしくは後場の一番始めに付く値段で売買する注文方法です。
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| 寄付指値 | 前場もしくは後場の一番始めに付く値段でのみ有効な指値注文です。
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| 引け | 前場もしくは後場の引けの値段で売買する注文方法です。ザラバ引けでは約定しません。
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| 引け指値 | 前場もしくは後場の引けのタイミングでのみ有効な指値注文です。ザラバ引けでは約定しません。
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| 不出来引け成行 | 指値注文で場の引け前までに約定しなかった場合、引けで成行注文となる注文方法です。
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| 逆指値 特許第3875206号 |
株価が売買注文時から「指定の価格まで下落したら売り」「指定の価格まで上昇したら買い」とする注文形態。ロスカット、トレンドフォロー等、損失の拡大を防ぎ、流れに乗って利益を伸ばすために役立つ注文形態です。
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| トレーリングストップ | 高値安値に合わせて、逆指値注文をリアルタイムに自動修正する自動売買です。売りの場合であれば、「下落するようなら逆指値で売却し、もし上昇するなら利益をより多く確保するために逆指値を切り上げ、株価の値上がりに追従する」ということが可能になります。買いの場合は売りとは逆に、株価の値下がりに追従することが可能です。
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| W指値® 特許第3754009号 |
売買注文の際に、時価の上下で指値＋逆指値が設定できる注文形態。たとえば利益確定の指値注文と同時に逆指値でのロスカット注文も合わせて設定できます。
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| Uターン注文® | 買い注文と同時にその銘柄の売り注文を同時に予約するといった注文形態。買い注文の発注と同時に、その銘柄の売り注文まで予約が可能です。
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| リレー注文® | A株が売却できたら、B株の買付を発注予約するといった注文形態。市場の値動きを常にウォッチする必要なく、お忙しい方でも銘柄乗り換えが簡単に可能です。
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| ±指値® （プラマイさしね） 特許第3734168号 |
「始値・終値・約定価格」といった発注時点ではまだ確定していない価格を基準とした注文が出せる注文形態。当日の始値から相対価額を求める「始値±指値」、前日の終値から相対価額を求める「終値±指値」、Uターン注文とセットで発注し、Uターン注文元の約定単価より求める「約定単価±指値」「約定単価±逆指値」「約定単価±W指値」の発注が可能です。
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| バスケット（一括発注） | 複数の注文をあらかじめ登録し、任意のタイミングでまとめて発注をおこなう注文形態。あらかじめ注文登録をしておくことによりスムーズな発注が可能となります。 （現在、株式/先物/オプション取引のすべてのバスケット（一括発注）に対応しているのはkabuマシーンのみです。） |
| 成行残数指値 | 単位株の複数倍の成行注文を発注する際に内出来となり未約定注文が残った場合、その残り分の注文をはじめに約定した価格の指値注文に訂正する注文。(市場が東証の時のみ対応)
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| 成行残数取消 | 単位株の複数倍の成行注文を発注する際に内出来となり未約定注文が残った場合、その残り分の注文を取り消す注文。(市場が東証の時のみ対応)
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| 一括返済 |
同一銘柄の建玉を一括して返済することが可能な注文方法です。 「建玉日の古い順/建玉日の新しい順/建玉単価の高い順/建玉単価の低い順」に並べ変えることが可能なため、建玉日順や建玉単価順に一部数量を返済指定することも可能です。 （信用/先物/オプション取引の返済注文時のみ対応） |
当社は「±指値（プラマイさしね®）」に関連する「発注条件を自動設定する売買注文処理システムおよび売買注文の処理方法（特許登録第3734168号）」、および「W指値®」に関連する「訂正条件を自動設定する売買注文処理システム及び売買注文の処理方法（登録中）」の2件について、特許庁より特許査定を受領し、特許権を取得することとなりました。今後とも、証券界随一の開発力を活かし、更に便利でリスク管理など投資に役立つ自動売買等のサービス拡充に努めます。
