プライベートブランドとは
「プライベートブランド」とは、コンビニやスーパーなどの小売店、または小売店に商品を卸す仲介業者などが独自に販売している商品のことを指します。一般的に商品は、企画や生産などさまざまな過程を経て市場に流通していますが、当然その中で費用が発生しています。本来、商品開発にはかかわらない小売店や卸売業者が独自に商品を作ることでコストが削減できることもあり、プライベートブランドは今ではごく一般的なものとなりました。特に、消費者のニーズを直接把握できる小売店はプライベートブランドを展開していることが多く、消費者の間でもかなり浸透してきています。
ちなみに、「プライベートブランド」の対義語として「ナショナルブランド」というものがあります。「ナショナルブランド」とは、食品や衣料品などの専門メーカーが独自に企画、生産している商品群のことを指し、プライペートブランド同様、たくさんの消費者に親しまれています。
消費者目線におけるプライベートブランドのメリット
プライベートブランドのメリットとして真っ先に挙げられるのは、「ナショナルブランドの商品よりも小売価格が安いものが多い」という点でしょう。通常、商品を仕入れるとなると仲介業者を挟んだりしてコストがかかってしまうのでその分小売価格も上がってしまいます。その点、プライベートブランドは製造元から直接店に仕入れられたり既存の配送ネットワークを利用できたりするので、流通コストを抑えることができます。
「顧客の潜在的なニーズにこたえてくれる商品が店頭に並ぶ」というのもポイントの一つです。普段から顧客の購買行動を直接見ている小売業者は、消費者の欲求を把握できる確かなデータを持っているので、その他の業者よりも顧客の目線に立った商品開発が可能になります。
消費者目線におけるプライベートブランドのデメリット
魅力の多いプライベートブランドですが、必ずしもいい面ばかりなわけではありません。「売り場が画一化され、選択肢が減ったり、商品に魅力を感じなくなったりする恐れがある」というデメリットがあることには理解が必要です。プライベートブランドは他の商品よりも利益率が高いこともあり、多くの小売店がプライベートブランドを推したいと考えるものです。しかし、利益を求めて自社商品ばかり注力していると市場のニーズとズレが生まれてしまい、消費者が本当に求めているものを提供することができません。需要のある定番商品が減ってしまっても、顧客離れを招きかねないので注意が必要です。
「製造元が明記されていない商品があり、不安を感じる人もいる」という点も、デメリットの一つといえるでしょう。商品開発を専門としているような企業は人気商品をたくさん製造するなどして知名度が高いので、消費者は安心感を覚えます。しかし、プライベートブランドの場合は日常的に利用してもらわないとなかなか認知してもらえません。価格よりも安心を優先するような人もいるので、そういった人にも納得してもらえるアプローチが必要になります。
ただし、2020年4月に完全施行される改正食品表示法では製造元の明記が義務付けられるようになっています。よって、施行後はある程度状況が改善されるかもしれません。
プライベートブランドは賢く利用しよう
プライベートブランドはナショナルブランドよりもコストがかからず、安く購入できるので消費者にとっても多くのメリットがある魅力的な商品です。とはいえ、デメリットが全くないわけではありません。ナショナルブランドにはナショナルブランドにしかない魅力もあるのも事実なので、それぞれを比べながら賢く利用することが大切です。
