投資信託とETF(上場投資信託)、NISAで投資する場合のコストは? 投資信託とETF(上場投資信託)、NISAで投資する場合のコストは?

投資信託とETF(上場投資信託)、NISAで投資する場合のコストは?

2014年の制度開始以降、個人投資家の裾野を広げてきたとされるNISAですが、いざNISA口座を開設したものの、投資先に迷われる方も多いのではないでしょうか?
中でも、投資信託と ETF(上場投資信託)は商品性が類似しており投資先として迷われる方も多そうです。
ここではNISA口座で中長期的に運用するのに際して、投資信託とETF(上場投資信託)のコストの違いを比べていきます。

そもそも投資信託とETF(上場投資信託)とは

投資信託とは、投資家から集めた資金をひとつにまとめて、運用者である投信会社が、「特定の指数に連動する」「特定の業界の企業に投資する」などそれぞれのファンドの運用方針に応じて株式や債券などに投資・運用する金融商品です。
一方ETF(上場投資信託)とは、株式同様、証券取引所に上場している投資信託です。TOPIXや日経平均、外国の株価指数などと連動することを目的として運用されます。

やはり、気になるのはコストの違い

金融商品の選択時に避けては通れないのが、コスト=手数料の負担です。特に投資信託、ETFともに運用会社が運用を行う性質上、保有中の手数料負担は避けられないものとなります。 ここでは購入時、保有期間中、売却(解約)時の手数料を見ていきましょう。

【購入時】

auカブコム証券ではすべての投資信託の購入時手数料が無料となっております。どの商品を選択しても手数料は一律無料ですので購入手数料を気にして投資信託の銘柄を選ぶ必要はありません。
一方、ETFを購入する際には通常、現物株式取引手数料がかかります。但し、auカブコム証券ではNISA口座における国内株式(現物株式、ETF・ETN・REITなど)の取引手数料はすべて無料です。インターネットでのご注文、電話でのご注文ともに対象となりますので、初めてのお取引でもご安心してお取引いただけます。

【保有中】

投資信託、ETFともに保有中には「信託報酬」と呼ばれるコストが発生します。信託報酬は口座から個別に引かれるわけではなく、間接的に負担するコストとなりますのでなかなか負担の実感が起きませんが、中長期で保有する際には重要な要素となります。
投資信託にはTOPIXなどの特定の指数との連動を目指す「インデックスファンド」と特定の指数の値動きを上回る運用成績を目指す「アクティブファンド」があります。一般的にはインデックスファンドの方が信託報酬は安く設定されています。
また、前述したようにETF(上場投資信託)は商品性として、 TOPIXや日経平均株価、外国の株価指数などと連動することを目的とする性質があります。
ここでは、投資信託のインデックスファンドとETF(上場投資信託)の信託報酬を主要な連動指標として、日本の代表的な株価指数であるTOPIX、米国の代表的な株価指数であるS&P500を対象指標として比較します。

・日本の代表的な株価指数、TOPIXを対象指標とした場合

投資信託

auカブコム証券で取り扱い中の、TOPIXを対象指標としたインデックスファンドは16銘柄、信託報酬が最も低いのは、信託報酬が0.154%の以下の4銘柄です。

eMAXIS Slim国内株式(TOPIX)
iFree TOPIXインデックス
<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド
Smart-i TOPIXインデックス

(2021年9月13日時点)

ETF

東京証券所に上場している、TOPIXを対象指標としたETFは8銘柄、信託報酬が最も低いのは、信託報酬が0.06%の以下の2銘柄です。

iシェアーズ・コア TOPIX ETF(1475)
iFreeETF TOPIX(年4回決算型)(2625)

(2021年10月20日時点)

・米国の代表的な株価指数、 S&P500を対象指標とした場合

投資信託

auカブコム証券で取り扱い中の、S&P500を対象指標としたインデックスファンドは4銘柄、信託報酬が最も低いのは信託報酬が0.0938%のSBI・V・S&P500インデックス・ファンドです。

(2021年9月13日時点)

ETF

東京証券所に上場している、 S&P500を対象指標としたETFは9銘柄、信託報酬が最も低いのは、信託報酬が0.078%程度とされている、以下の2銘柄です。

MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(2558)
MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(為替ヘッジあり)(2630)

(2021年10月20日時点)

【売却(解約)時】

投資信託の解約の際にauカブコム証券が定めている手数料はございません。一方、投資信託は商品によって信託財産留保額、或いは解約手数料が運用会社により定められていることがあります。これらのコストは先述した、信託報酬と同じく目論見書に記載があるので、確認してから商品を購入しましょう。
一方、ETFを売却する際には通常手数料がかかりますが、購入時と同じくNISA口座でのお取引の場合、手数料は無料です。

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