新規取扱ファンド

野村インデックスファンド・日経半導体株

このファンドは、日本の株式市場に上場している半導体関連銘柄を主要な投資対象とし、日経半導体株指数（トータルリターン）に連動する投資成果を目指しています。日経半導体株指数は、時価総額が大きい30銘柄で構成され、配当も加味した指数です。
運用方針としては、原則としてこの指数に採用されている、または採用が決定された銘柄に実質的に投資することを基本としています。

たわらノーロード インド株式 Ｎｉｆｔｙ５０

主にインドの金融商品取引所に上場する株式に投資し、Nifty 50指数（配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果を目指します。
Nifty 50指数への連動性を高めるために、株価指数先物取引や日本・米国の短期国債、上場投資信託証券を活用することがあります。
外国為替先物取引や外国為替予約取引を活用して通貨エクスポージャーを調整することがあります。株式の実質組入比率は原則として高位を維持します。 組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（隔月分配型）

このファンドは、高配当利回りの公益株（電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給など）、日常生活に不可欠なサービスを提供する企業の株式に投資します。これらの企業は景気の影響を受けにくく、安定した収益基盤を持つことが多いため、これらの企業への投資を通じて、安定した収益の獲得を目指します。また、世界の地域・国・銘柄に分散して投資し、リスクの低減を図ります。２ヵ月に１回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

グローバルＣｏＣｏ債ファンド（為替ヘッジあり・１年決算型）

このファンドは、主に高利回りのハイブリッド証券、特にCoCo債に投資することを目的としています。CoCo債は、発行体の金融機関の自己資本比率が一定の水準を下回った場合に、元本の削減や株式への強制転換が行われる仕組みを持つ証券で、高い利回りが魅力です。その発行体は、グローバルな金融システム上重要な金融機関（G-SIFIs）に含まれる銀行が中心です。これらの銀行は高い財務健全性が求められています。運用については、CoCo債投資において先駆的な運用会社として知られているアルジェブリス社が行います。このファンドは、安定した収益を目指しつつ、高利回りのハイブリッド証券に投資することで、投資家に魅力的なリターンを提供することを目指しています。

iFreeHOLD メキシコ国債（MBONO2047）

設定当初に残存期間が23年程度かつ、当ファンドが信託期間内に償還日を迎えるメキシコ固定利付国債１銘柄に投資し、償還まで保有します。追加投資により新たに投資する場合またはクーポンを再投資する場合、同じ銘柄に投資します。ただし、市場環境によっては、残存期間が短い別のメキシコ固定利付国債に投資することもあります。 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行いません。

iFreeWallet メキシコペソ（MXN）

残存期間が1年以下のメキシコ政府および政府関係機関、国際機関等が発行するメキシコ・ペソ建て債券に投資します。ただし、市場環境によっては、残存期間が1年を超える債券に投資することもあります。政府関係機関および国際機関等が発行する債券の格付けは、取得時にメキシコ政府が発行する債券と同等以上とします。 市場環境によっては、日本国債に投資し、円売り／メキシコ・ペソ買いの外国為替予約取引を行うことで、短期のメキシコ・ペソ建て債券への投資と同等の成果を目指す場合があります。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行いません。

りそなターゲット・イヤー・ファンド２０５５（運用継続型）

国内、先進国、新興国の債券・株式、国内および先進国のリート（不動産投資信託）を実質的な投資対象とします。市場環境や市場構造の変化に応じて、一部のマザーファンドへの投資割合がゼロになる場合や、新たな投資対象を追加する場合があります。退職などのライフイベントに合わせて、2055年ターゲットイヤーとするファンドです。
ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて、各投資対象資産への基本的な投資割合（基本的資産配分）を段階的に変更します。残存年数が長いほど、資産の成長性や値上がり益の獲得を重視した運用、残存年数が短いほど、資産の安定性を重視した運用を行います。
ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、基本的資産配分を概ね一定とし、安定性を重視した運用を継続します。
資産配分の見直し: 基本的資産配分は、各マザーファンドが運用目標とする対象指数の騰落率や変動性（標準偏差）などの公開データに基づき、原則として年1回見直します。

りそなターゲット・イヤー・ファンド２０６０（運用継続型）

国内、先進国、新興国の債券・株式、国内および先進国のリート（不動産投資信託）を実質的な投資対象とします。市場環境や市場構造の変化に応じて、一部のマザーファンドへの投資割合がゼロになる場合や、新たな投資対象を追加する場合があります。退職などのライフイベントに合わせて、2060年ターゲットイヤーとするファンドです。
ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて、各投資対象資産への基本的な投資割合（基本的資産配分）を段階的に変更します。残存年数が長いほど、資産の成長性や値上がり益の獲得を重視した運用、残存年数が短いほど、資産の安定性を重視した運用を行います。
ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、基本的資産配分を概ね一定とし、安定性を重視した運用を継続します。
資産配分の見直し: 基本的資産配分は、各マザーファンドが運用目標とする対象指数の騰落率や変動性（標準偏差）などの公開データに基づき、原則として年1回見直します。

りそなターゲット・イヤー・ファンド２０６５（運用継続型）

国内、先進国、新興国の債券・株式、国内および先進国のリート（不動産投資信託）を実質的な投資対象とします。市場環境や市場構造の変化に応じて、一部のマザーファンドへの投資割合がゼロになる場合や、新たな投資対象を追加する場合があります。退職などのライフイベントに合わせて、2065年ターゲットイヤーとするファンドです。
ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて、各投資対象資産への基本的な投資割合（基本的資産配分）を段階的に変更します。残存年数が長いほど、資産の成長性や値上がり益の獲得を重視した運用、残存年数が短いほど、資産の安定性を重視した運用を行います。
ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、基本的資産配分を概ね一定とし、安定性を重視した運用を継続します。
資産配分の見直し: 基本的資産配分は、各マザーファンドが運用目標とする対象指数の騰落率や変動性（標準偏差）などの公開データに基づき、原則として年1回見直します。