スマホでかんたん!プレミアム積立 株式も投信も少額から始められる積立サービス

積立サービスとは?

ご指定の銘柄や投資信託を、毎月一定額、自動的に買付けるサービスです。指定した投資信託を毎月一定金額ずつ買付けるため、基準価額が高いときには買付ける口数は少なく、基準価額が低いときは買付ける口数は多くなります。そのため、平均購入価額を長期的に引下げることが期待できます。

プレミアム積立とは?

お手軽 少額から始められ引落方法も多彩

カブドットコムのプレミアム積立®なら、毎月100円以上、投信は毎月100円以上、プチ株®は毎月500円以上から、1円単位の少額より積立が開始できます。また引落日の指定や自動ボーナス増額、ゆうちょ銀行からの口座振替などお客さまのプランに合わせた、無理のない積立が可能です。

えらべる 豊富な積立商品

カブドットコムのプレミアム積立®なら、積立対象に投資信託はもちろん、プチ株、外貨建MMFも選べて、幅広い積立プランから、お客さまに合った、ポートフォリオが構築できます。

あんしん 安心の高格付ネット証券会社

カブドットコム証券は、主要ネット証券会社最上位の財務格付け「A+」(株式会社日本格付研究所)を9年超維持しています。

サポート プレミアムな投資環境を実現

カブドットコム証券なら、気になる株価や投資信託の残高情報、約定結果などを電話・メールで自動でお客さまに通知し、お客さまのリスク管理をサポートしています。

スマホで積立が
いつでも、どこでも可能!

スマホ・タブレットからでも積立できる!

スマートフォン取引画面に「積立」メニューを追加。外出先からでも積立設定ができます。

Light(簡易版)の特性をそのままにシンプルな画面構成になっており「必要最低限の情報だけがほしい」「普段パソコンを使わない」「思い立った時にすぐに積立設定がしたい」という方にぴったりです。

プチ株®積立の特徴

「プチ株®積立」は、毎月500円以上1円単位の少額から積み立てできるサービスです。投資初心者の方でも、「プチ株®を7,000円分積み立て」などと少額でも幅広い積み立てプランを立ててポートフォリオを構築できます。

約定代金の0.5%。
最低手数料は48円。

手数料の例:

約定代金 手数料 説明
9,000円 48円 最低手数料適用
20,000円 100円 料率0.5%適用
20,001円 100円
29,999円 149円
30,000円 150円
30,001円 150円

投信積立の特徴

投信積立は毎月100円以上1円単位の少額から投資信託を積み立てできるサービスです。投資初心者の方でも、毎月「Aファンドを2,000円分積み立て」、「Bファンドは3,000円積立」などと少額でも幅広い積み立てプランを立ててポートフォリオを構築できます。

豊富なラインアップから
積立プランを構築できます

例えば、
毎月3,000円を
想定利回り3%のファンドで
10年間積み立てると
以下のようになります。

シミュレーショングラフ

10年目で
36万円の投資元本が
最終金額約42万円となります。
運用収益は約6万円!

※ 積立日における投資信託の基準価額は同一価格としてシミュレーションしています。
※ 分配金、申込手数料、税金等は考慮しておりません。

外貨建MMFの特徴

外貨建MMF(マネー・マーケット・ファンド)は、高格付けの各国短期証券等で運用する好利回りが特長の外貨建投資信託です。 少額から外貨運用が始められ、「為替手数料が割安」など、これから外貨投資をはじめてみたい方におすすめです。

主要ネット証券5社(※1)最安水準の為替スプレッド

MMF通貨 カブドットコム証券
米ドル建 ±20銭
オーストラリアドル建 ±60銭
ニュージランドドル建 ±60銭
カナダドル建 ±60銭
南アフリカランド建 ±25銭
トルコリラ建 ±2銭

※ 2019年7月3日現在

※ トルコリラ建を除く

※1 主要ネット証券5社とは、当社以外にSBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順)を指します。

カブドットコムの
充実したサポート体制

投信お問合せ専用フリーダイヤル
「投信あんしんダイヤル」を設置

投資信託に関するお問い合わせから、パソコンでの取引方法まで、当社社員がお客さまからのお問い合わせに丁寧にお答えいたします。

「投信あんしんダイヤル」

「投信あんしんダイヤル」

オペレーター受付:
平日8時~17時

携帯・PHS:
03-6688-8404

ご希望の投資信託の情報を
電話・メールでお知らせ

気になる投資信託や残高情報などをお知らせする「投信カブコール」。「○○ファンドの基準価額が、○○円以下になったら」、「保有する○○ファンドの評価額が、○○円以上になったら」、「1日前からの騰落率が○%以上上昇したファンド一覧を通知」、「1週間前からの騰落率が○%以上上昇し、さらに1日前からの騰落率が○%以上下落したファンド一覧を通知」など。お客さまの知りたい投資信託の情報を自由に設定し、条件に達したらお客さまが登録されたメールへ、音声やテキストで自動通知します。

外貨投資にご不安な方にも
手厚いサポート

カブドットコム証券のお客様サポートセンターは対応するスタッフはすべて証券外務員の資格をもったスペシャリスト。
インターネット取引がはじめてのお客さまから、ベテランのお客さままで幅広いお客さまからのお問合せにお応えいたします。
お客さまの快適なお取引のお手伝いは、「お客様サポートセンター」にお任せください。

ご投資にかかる手数料およびリスクについて

  • 証券投資は、価格の変動、金利の変動、為替の変動等により投資元本を割り込む恐れがあります。お取引の際は、約款・規定集、契約締結前交付書面、投資信託説明書(交付目論見書)、お取扱商品の重要事項の説明等をよくお読みいただき、商品特性やリスク及びお取引ルール等をよくご理解の上、銘柄選択、投資時期、投資スタイル等、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任で行ってください。
  • 投資信託の購入は、基準価額の変動により元本を割り込み損失を被ることがあります。ファンドにより販売手数料とは別に、信託報酬・解約手数料・その他手数料等を要するものがありますが、各ファンド別に要件・料率等が異なりますので表示できません。お取引に際しては、目論見書(商品毎)および目論見書補完書面(投資信託)をよくお読みください。
  • 前金商品(投資信託等)をご購入の場合には、お申込から約定までの間に現金買付余力がないと注文が取り消しとなる場合がございます。株式発注金額は、約定・未約定にかかわらず優先して拘束されますので、前金商品(投資信託等)の申込条件を満たさない場合もあります。投資信託等をお申込の場合には、オンライントレード規定・目論見書補完書面に記載するご注意事項やお申込画面のご注意事項を十分にご確認ください。
  • ETF-JDRまたはETN-JDRは、対象となる指標(インデックス)、金利水準、為替の変動、発行会社または保証者の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等によりETF-JDRまたはETN-JDRの価格が下落し、それにより損失が生じることがあります。対象となるインデックスが、ある原指数の数値を使って二次的に算出されたものである場合は、その原指数の変動によって対象となる指標(インデックス)が変動し、その結果としてETF-JDRが下落し損失を被ることがあります。
  • 外国債券の価格や利回りは、市中金利や発行体の信用力などの状況により変動し、償還前に売却する際は、損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。外貨建債券は、為替相場の変動等や、国や地域、政治・経済・社会情勢の変動などにより大きな影響を受けたりするおそれがあります。外国債券を購入する場合は、委託手数料はかかりませんが、売買における売付け適用為替レートと買付け適用為替レートには差額があります。上記、適用為替レートは債券の起債通貨によって異なり、実勢レートに基づき当社が決定します。
  • 信用取引・指数先物取引・指数オプション取引・海外指数先物取引は保証金または証拠金以上のお取引が可能であるため、保証金または証拠金を超える大きな損失を被ることがあります。また、取引期限があり取引期限を越えてのお取引はできません。お取引に際しては、信用取引・指数先物取引・指数オプション取引・海外指数先物取引の契約締結前交付書面をよくお読みいただき、商品特性やお取引ルール等をよくご理解の上、ご自身のご判断で無理のない資産運用を行ってください。
  • 信用取引における委託保証金率は30%であり、差し入れた保証金の最大約3.3倍のお取引が可能です。詳細は、信用取引ルールのご案内ページ(https://kabu.com/item/shinyo/rule.html)をご確認ください。
  • 指数先物取引・指数オプション取引においては、各取引所ごとSPANによる先物オプション取引全体の建玉から生じるリスクに応じて証拠金の額を計算するため、証拠金に対する取引額の倍率(レバレッジ)は一定ではなく明記することができません。
  • 詳細および最新情報は当社ホームページ(https://kabu.com/)にてご確認ください。

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カブドットコム証券株式会社

金融商品取引業者登録:関東財務局長(金商)第61号
銀行代理業許可:関東財務局長(銀代)第8号
電子決済等代行業者登録:関東財務局長(電代)第18号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
お問い合わせ:0120-390-390(携帯・PHSからは03-6688-8888)

ご意見・苦情について(当社以外の窓口)

特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
電話:0120-64-5005

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