信用手数料
現物取引と信用取引のコスト比較
現物取引と信用取引では保有期間によってコストが異なり、長期保有をする場合は現物取引が有利となり、短期売買をする場合は信用取引の方が有利になる場合があります。
現物取引：取引手数料
信用取引：買方金利（買建の場合）もしくは貸株料（売建の場合）
例）A銘柄を400万円で買付、400万円で売却した場合の現物取引と信用取引（買建の場合）のコスト差額
信用取引の特徴である「レバレッジ」ですが、保証金を十分に用意してレバレッジを効かせず活用することも可能です。つまり、保証金を100万円用意した上で、B銘柄を100万円で買付した場合、委託保証金率は100％なのでレバレッジが1倍でレバレッジをかけていない状態となります。
信用取引には最低保証金維持率というものがあり、委託保証金率が25％を下回ると、追証（おいしょう）といって建玉を保有しつづける場合は、委託保証金維持率が30％になるまで追加で入金しなければいけません。レバレッジをかけない場合、100万円の75％マイナスなのでB銘柄が25万円にならないと追証は発生しません。（※計算に諸費用等加味していません）
このように、信用建玉以上の保証金を用意して余裕を持った信用取引を行えば、追証の発生リスクとコストを抑えて取引することができます！
現物取引と信用取引 早見表
| 現物取引 | 信用取引 | |
|---|---|---|
| メリット | ・株主優待/配当金がもらえる ・リスクが限定的 （自己資金以上の損失はない） |
・株価の下落局面でも利益を出すことができる ・同じ銘柄でも一日に何度も取引ができる（日計り） |
| 注意点 | 同じ銘柄を一日に何度も取引することができない | 取引手法（レバレッジ）によっては元本以上の損失が発生する可能性があります。余裕を持って取引することをお勧めします。 |
| こんな人にオススメ | ・株主優待・配当狙いでの長期保有を目的とする人 ・短期売買はせずじっくり保有したい人 |
・ボラティリティのある銘柄をデイトレードしたい人 ・テーマ銘柄でスウィングトレードをしたい人 ・長期保有はせずコストを重視したい人 |
それぞれの特性を比較して、自分に合った取引手法を見つけましょう！
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