貯金じゃない、リスクを抑えた新しいお金の貯め方
カブドットコムの「つみたてNISA」
今ならつみたてNISA口座開設+買付で抽選1,500名様に1,000円プレゼント!対象期間2018年7月9日から10月31日まで 詳細はキャンペーンページにてご確認ください。
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今まで、あまり考えられていなかった
資産運用。
リスクのことを考えると
なかなか踏み出せない。
でも、少額で無理なく始められる
「つみたてNISA」
ならあなたに合っているかも。
カブドットコムの「つみたてNISA」

つみたてNISAのメリット
少額で積み立てられる
非課税
購入・解約時手数料なし
リスクを抑えられる

カブドットコムの「つみたてNISA」は
Webで完結 (口座開設無料)

つみたてNISAのメリット

非課税

投資で得た利益に対して課税されないので、
他の投資に比べとってもお得です。

※つみたてNISAの非課税の条件は毎年40万円を上限とし、最長20年まで。
※NISAでも同様のメリットがあります。
(毎年120万円を上限とし、最長5年まで)

少額で積み立てられる

500円から最大でも月々3万円程度で運用できるので、資産運用は初めてという方も、まとまった金額の投資に抵抗がある方も気軽に始められます。

購入時手数料・
解約時手数料なし

「つみたてNISA」の投資対象商品はすべて販売手数料なし(ノーロード)の商品です。
もちろん、口座管理・維持手数料もかかりません。

リスクを抑えられる

投資対象を分散した積立投資を長期間続けることで元本割れしにくくなる傾向があります。

※ただし、途中で売ったり積立投資をやめてしまうと、こうした効果が弱くなります。

つみたてNISA かんたんシミュレーション

つみたてNISA かんたんシミュレーション

毎月の
積立額は?

積立期間は?

  • リスクは高いけど、高収益を狙いたい!
    積極プラン
    (年率7%想定※1

  • リターンとリスクのバランスをとりたい!
    バランスプラン
    (年率5%想定※1

  • ジックリ・コツコツ預金以上の成果を目指す
    堅実プラン
    (年率3%想定※1

最終金額
(累計積立額+増えた額)

累計積立額
(お客さまが積み立てた金額)

増えた額
(運用益)

非課税メリット
(つみたてNISAで運用することで、
おトクになる税金額)

  • 増えた額
  • 累計積立額

非課税メリット

※1 当該年率が毎年同額で、実現される投資信託に指定額同額を、毎月均等に投資し続けた場合を仮定しています。
実際には、投資信託の年率(運用益)は変動いたしますので、あらかじめご留意ください。

カブドットコムの「つみたてNISA」のメリット

カブドットコムは、三菱UFJフィナンシャル・グループならではの“安心感”

わたしたちは“お客さまの投資成績の重視”を追求し、サービスを展開しています。

オンラインで
「つみたてNISA」を完結

口座開設から申し込みまで、オンラインで完結するのでとってもスピーディー。
郵送などで手続きする必要はありません。

※証券口座開設は、「口座開設のご通知」を「本人限定受取郵便(特定事項伝達型)」にてお受け取りが必要な場合がございます。

カブドットコムならではの
「NISA割」特典

カブドットコムでのNISA口座開設で、他のお取引手数料が優遇されるサービスを利用できます。

※株式取引をお得にお取引いただけるサービス。

※プチ株®、プレミアム積立®(プチ株®)を除く。

こんな方におすすめです。

  • 将来のため、
    少しずつでも投資したい方

  • まとまった金額の投資に
    抵抗がある方

  • 投資運用に
    時間がかけられない方

  • 投資リスクを
    軽減したい方

  • 運用商品の選択で
    迷ってしまう方

つみたてNISAとは

毎年40万円を上限とし、最長20年、投資で得た利益が非課税となるつみたて投資制度です。

取り扱い投資商品について

投資対象商品はあらかじめ金融庁が定めた、低コストで長期の積立が可能な分散投資に適した一定の投資信託で構成されています。
お客さまの運用ニーズに合わせて選択ください。

※すべて販売手数料無料、ノーロードの商品です。

「つみたてNISA」の投資商品 「つみたてNISA」の投資商品
ご注意事項

<シミュレーションの前提条件>

・最終金額:1ヵ月に1回想定年率(3%、5%、7%)で積立期間(5年、10年、20年)まで再投資した複利で計算した金額を指します。
・累計積立額:お客さまが積み立てた金額(=積立元本)を指します。
・増えた額:最終金額から累計積立額を差し引いた金額を指します。
・非課税メリット:譲渡益税額を指します。課税口座の場合、利益に対して20.315%の税金が課せられます。(売却額から、取得額や売却手数料などの経費を差し引いた金額に20.315%をかけて計算します。)

<シミュレーションに関するご注意事項>

・本シミュレーションは毎月初に積み立てを行い、想定年率を月次に換算した利率で運用されるものとして計算しています。
・本シミュレーションは、1ヵ月に1回再投資した複利で計算しています。
・本シミュレーションは、シミュレーション結果を保証、約束するものではありません。
・本シミュレーションはつみたてNISAの投資判断の参考としての情報提供を目的として作成したものであり、特定の投資信託・株式・債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。また、投資勧誘を目的にしたものではありません。
・本シミュレーションは2018年7月現在の諸制度等に基づいて計算しているため、今後の改正等に伴い内容が変更となる可能性があります。
・税金の詳細は、専門の税理士や所轄の国税局、税務署等にご相談ください。
・本コンテンツによって生じたいかなる損害についても、当社は責任を負いません。

<投資信託に関するご注意事項>

・投資信託は、元本や利益(分配金を含む)を保証するものではありません。組み入れた金融商品の値動き等により基準価額が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
・投資信託は銘柄により、販売手数料とは別に信託報酬、解約手数料、その他手数料等を要するものがありますが、銘柄毎に要件・料率等が異なりますので表示できません。手数料等は、当社ホームページの目論見書および目論見書補完書面等にてご確認ください。
・投資信託は、銘柄により運用継続が困難と委託会社が判断する場合に償還期限が繰上げとなる可能性があります。
・クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受付けることができませんのでご留意ください。
・前金商品(投資信託等)をご購入の場合には、お申込みから約定までの間に現金買付余力がないと注文が取消になる場合があります。株式発注金額は、約定・未約定にかかわらず優先して拘束されますので、前金商品(投資信託等)の申込条件を満たさない場合もあります。前金商品(投資信託等)をお申込みの際は、オンライントレード規定・目論見書補完書面に記載するご注意事項や申込画面のご注意事項を十分にご確認ください。

<「NISA・つみたてNISA」および「ジュニアNISA」に関するご注意事項>

[共通事項]

・NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA(以下NISA制度)口座の開設にはカブドットコム証券の証券口座を開設いただく必要があります。
・NISA制度は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
・NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
・NISA制度における口座では一度売却するとその非課税投資枠の再利用はできません、また、利用しなかった非課税投資枠は翌年以降に繰り越せません。
・国内上場株式等の配当等は、NISA口座を開設した金融機関等経由で受け取らないものは非課税となりません。配当等の非課税メリットを享受するためには、配当金の受取方法を「株式数比例配分方式」にする必要があります。
・配当金の受取方法は、「証券保管振替機構」でデータを管理しています。複数の証券会社に口座をお持ちのお客さまが、そのうち1社で配当金の受取方法を変更しますと全ての証券口座に保有されている株式に適用されますため、ご注意ください。
・NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。(ただし、株式数比例配分方式を選択せず課税となった配当金は、特定口座・一般口座の所得と損益通算可能です)
・投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。また、投資信託の分配金の再投資分は、その年の非課税投資枠を利用します。
・投資信託の分配金の再投資により、NISA制度における口座での投資額が非課税投資枠の上限を超える場合、再投資される分配金の全額を課税口座(ジュニアNISAの場合は課税ジュニアNISA口座)で再投資します。
・NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
・NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。
・NISA制度における口座は、カブドットコム証券の証券口座を解約された場合、非居住者となった場合、または口座名義人が死亡した場合は廃止となります。その場合は死亡日または出国日が口座廃止日となります。過去にNISA制度における口座にて保有の上場株式等に配当金や売却益等が発生していた場合は、遡及して課税されることになります。
・複数の金融機関等でNISA制度を申し込んだ場合、希望する金融機関等でNISA口座が開設できない可能性や、口座開設が大幅に遅れる可能性があります。
・NISA制度における口座の取引手数料は以下のとおりです。なお、口座開設料(維持手数料)は無料です。
<国内株式(プチ株®除く)> 売買手数料:無料
<投資信託(プレミアム積立®含む)> 各銘柄によって手数料は異なります。各銘柄のページ等にてご確認ください。
<プチ株®(プレミアム積立®含む)> プチ株®およびプレミアム積立®の取引手数料
・NISA制度における口座の取引チャネルは、インターネット(PC)、スマートフォン(スマートフォンアプリ)、お客さまサポートセンター(オペレーター)のみとなっております。なお、積立プランの設定はお客さまサポートセンター(オペレーター)ではお受けできません。

[NISAに関する留意事項]

・NISA口座の非課税投資枠は年間120万円(2014年~2015年は年間100万円)です。
・年間の投資額が非課税投資枠を超えた場合は、超えた注文すべてが課税対象となります。

[つみたてNISAに関する留意事項]

・つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。
・年間の投資額が非課税投資枠を超えた場合は、超えた注文すべてが取消となります。
・20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管すること(ロールオーバー)はできません。
・つみたてNISAでのお取引は積立契約(累積投資契約)に基づき定期かつ継続的な方法で買付が行われます。
・つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
・つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入ができなくなる場合があります。

[ジュニアNISAに関する留意事項]

・ジュニアNISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。
・年間の投資額が非課税投資枠を超えた場合は、超えた注文すべてが取消となります。
・ジュニアNISA口座では、お預りする資金や上場株式等は口座名義人である未成年者が、その年の3月31日において18歳である年の前年12月31日までは原則として払出すことができません 。払出しを実施した場合、過去の配当金や売却益等について遡及して課税されることになり、非課税のメリットを享受できません。
・ジュニアNISA口座の運用管理者は、当社の未成年証券口座に登録いただいた親権者等に限定させていただいております(ジュニアNISA口座内の資産の払出しについても同様です)。また、口座開設者本人が20歳になった場合、口座開設者本人による運用の指図となります。
・ジュニアNISAを目的にした資金贈与、払出し資金の口座開設者以外の費消等においては別途贈与税等の課税対象となる場合があります。
・ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。
・ジュニアNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。また、一度売却するとその非課税投資枠の再利用はできません。
・ジュニアNISA口座保有商品を売却した資金を利用して、課税ジュニアNISA口座で運用することはできません。
・投資可能期間(2023年)以降、ジュニアNISA口座保有商品を売却した資金は、払出制限解除までお預り金として管理されます。

当社お取扱商品の手数料等およびリスクの詳細については、契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、約款・規定集および当社ホームページの「ご投資にかかる手数料等およびリスクについて」等をよくお読みの上、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任でおこなってください。

> ご投資にかかる手数料等およびリスクについて > ご投資にかかる手数料等およびリスクについて

カブドットコム証券株式会社

金融商品取引業者登録:関東財務局長(金商)第61号
銀行代理業許可:関東財務局長(銀代)第8号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
お問合せ・ご相談・苦情等:お客さまサポートセンター フリーコール 0120-390-390
※携帯・PHS・050で始まるIP電話からは 03-6688-8888 (※通話料は有料になります)

苦情について当社以外の窓口
特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター フリーダイヤル 0120-64-5005