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1株でも株主になれる「プチ株®」
当社の単元未満株式取引は、100株や1,000株の株式でも1株から売買できる！分割等で発生した単元未満株式の売却も可能です。
月々500円～積立可能！「プレミアム積立®」
当社が提供する「プレミアム積立®」のサービスではプチ株®を利用したプレミアム®積立が可能です。
積立額は毎月500円以上から１円単位で設定でき、少額でも幅広い積立プランを立ててポートフォリオを構築できます。豊富な銘柄からお好きな銘柄を選ぶことができ、さらに買付代金は銀行預金口座から自動引落（口座振替）か当社証券口座からの引落で決済できるので、使い勝手の良さも抜群です。
一般信用売建可能銘柄の取扱いが豊富だからできる、優待銘柄のつなぎ売り。
株価変動リスクを抑えて株主優待を取得！
三菱UFJモルガン・スタンレー証券レポート
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| 内容 | 株式ストラテジー | 世界の株式や債券、為替市場の動向、原油などの商品市場、景気の動き、そして株式需給など、投資環境の分析から日本株への投資戦略をお届けします。 |
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| 日本株リサーチ | 個別企業に関するリサーチレポートです。株価判断として、今後12カ月間の株価動向をOW・N・UWの3段階で格付けをしています。 | |
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無料セミナー
当社スタッフや投資情報室のアナリスト陣による、相場解説からお取引に関する身近な疑問の解消方法まで、
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河合達憲「当面のストラテジー」
kabu.com投資情報室の投資ストラテジスト河合達憲がファンダメンタルとテクニカルを融合した投資分析をもとに、当面のストラテジーについて解説いたします。マクロ分析から個別銘柄まで長年のキャリアに裏打ちされたシャープな相場解説をお届けいたします。セミナー中のチャットにビシバシ対応し、インタラクティブ（双方向）セミナーを創り上げる河合の受け答えも見ものです。
原則、毎週火曜日の20時から、オンラインセミナーを開催いたします。（都合によりスケジュールが異なる場合があります。）
【無料】会場セミナー（後日 動画配信）
株スクール
「株スクール」とは、カブドットコム証券が主催する投資勉強会です。株式投資を中心に、ビギナーからベテランまで幅広いお客さまの参加をいただき定期的に開催いたしております。（ご一緒に、ご友人やご家族の参加も可能です）「現状からみた景気と株価」、「様々な投資手法の紹介」、「kabu.com活用術」などなど、毎回バラエティに富んだテーマと講師をご用意しお客さまの参加をお待ちしています。
『kabuステーション®』は豊富な発注機能や幅広い投資情報を網羅した、自社開発の高機能・高速トレーディングツールです。 一定条件を満たすと、Fintechプラン、Premiumプランがご利用いただけます。ぜひご活用ください。
※kabuステーション®はご利用料金は 972円（税込）/月 ですが、お客様のお取引実績や口座状況に応じて、無料でご利用いただけます。詳しくはこちらをご覧ください。
ご投資にかかる手数料およびリスクについて
＜現物株式取引（プチ株®含む）に関するご注意事項＞
● 株式は、元本や利益を保証するものではありません。株式は、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
● 現物株式の手数料の概要は次のとおりです。
＜現物株式＞
最大3,690円（税抜）（お電話での注文は、自動音声応答：100円（税抜）、オペレーター経由：2,000円（税抜）が別途加算）
＜プチ株®＞
約定金額2万円以下：100円（税抜）、以降約定金額1万円増加まで毎に67円（税抜）加算（お電話での注文は、オペレーター経由：2,000円（税抜）が別途加算）
● 新規公開株、公募株をお申込みの際には、目論見書をよくお読みいただき発行会社の内容を十分にご理解いただく必要があります。なお、新規公開株、公募株をお申込みの場合は、購入対価のみをいただきます。
● ETF（上場投資信託）、ETN（上場投資証券）、REIT（上場不動産投資信託）は、元本や利益（分配金を含む）を保証するものではありません。ETF、ETNは銘柄自身の価格の変動および連動対象となっている指数や指標の変動等、REITは銘柄自身の価格の変動および運用する不動産の価格や収益力の変動等の他、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
● その他、ETF、ETN、REITの概要やリスク等については、日本取引所グループのWEBサイトをご覧ください。
（ETF）http://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/index.html
（ETN）http://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/index.html
（REIT）http://www.jpx.co.jp/equities/products/reits/index.html
＜信用取引に関するご注意事項＞
● 信用取引の対象となる株式（ETF、ETN、REIT等を含む）は、元本や利益を保証するものではありません。株式は、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
● 信用取引をおこなうには、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金の差し入れが必要であり、保証金の最大約3.3倍のお取引が可能です。信用取引は、差し入れた保証金を上回る金額の取引が出来るため、損失の額が差し入れた保証金を上回る（元本超過損）おそれがあります。
● 信用取引に際して、売買手数料・信用管理費・名義書換料をお支払いいただくほか、買付けの場合は買付代金に対する金利を、売付の場合は売付株式等に対する貸株料及び逆日歩（品貸料）をお支払いいただきます。信用取引の手数料等の概要は次のとおりです。
＜手数料＞
最大1,200円（税抜） ＜買方金利＞最大3.09% ＜売方金利＞0% ＜貸株料＞最大3.9%
● 信用取引には取引期限があり、取引期限を超えてのお取引はできず、所定の期日までに反対売買がなされない時は、予め定められた方法により決済されますが、上場廃止、株式併合、株式分割、権利処理等により、返済期限が前倒しになる場合があります。信用取引の委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更する場合があります。委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更することがあります。また、上場廃止、株式併合、株式分割、権利処理等により、返済期限（期日）が前倒しになる場合があります。詳細は、当社ホームページの信用取引ルールのご案内ページ（https://kabu.com/item/shinyo/rule.html）をご確認ください。
● 制度信用取引と一般信用取引（長期、売短®）では、返済の期限等について異なる制約があります。合併や株式分割等の事象が発生した場合や、株式の調達が困難となった場合等に返済期限を設定することがあります。一般信用取引（長期、売短®）の建玉について株式の調達が困難となった場合等は、一定の催告期間を設定した上で、当社が定める期日に変更する場合がありますが、緊急かつやむを得ない事由がある場合には、催告期間を置かずに期日を変更します。
● 一般信用「売」はすべての上場銘柄に対応しているものではありません。一般信用（長期、売短®）売建可能銘柄は日々、貸付有価証券の調達状況等により銘柄及び株数に変更がございます。最新の銘柄情報は、当社ホームページの「一般信用（長期、売短®）売建可能銘柄一覧」をご参照ください。
● 権利落日の取引所基準価格は、前日終値から一株当たりの予想配当額分だけ理論上値下がりします。
● 権利付最終日の大引け時点で現物買いおよび信用売建玉をしている場合、現物については税金が差し引かれた配当を受け取り（配当金の約80％）、一般信用売建玉については配当調整金をお支払い（配当金の100％）いただきます。つきましては、配当金の約20％の差額分をご負担いただくことになりますので、予めご注意ください。
＜投資信託に関するご注意事項＞
● 投資信託は、元本や利益（分配金を含む）を保証するものではありません。組み入れた金融商品の値動き等により基準価額が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
● 投資信託は銘柄により、販売手数料とは別に信託報酬、解約手数料、その他手数料等を要するものがありますが、銘柄毎に要件・料率等が異なりますので表示できません。手数料等は、当社ホームページの目論見書および目論見書補完書面等にてご確認ください。
● 投資信託は、銘柄により運用継続が困難と委託会社が判断する場合に償還期限が繰上げとなる可能性があります。
● クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受付けることができませんのでご留意ください。
● 前金商品（投資信託等）をご購入の場合には、お申込みから約定までの間に現金買付余力がないと注文が取消になる場合があります。株式発注金額は、約定・未約定にかかわらず優先して拘束されますので、前金商品（投資信託等）の申込条件を満たさない場合もあります。前金商品（投資信託等）をお申込みの際は、オンライントレード規定・目論見書補完書面に記載するご注意事項や申込画面のご注意事項を十分にご確認ください。
● 当社お取扱商品の手数料等およびリスクの詳細については、契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、約款・規定集および当社ホームページの「ご投資にかかる手数料等およびリスクについて」（ https://kabu.com/company/info/escapeclause.html）等をよくお読みの上、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任でおこなってください。
カブドットコム証券株式会社
金融商品取引業者登録：関東財務局長（金商）第61号
銀行代理業許可：関東財務局長（銀代）第8号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
お問い合わせ・ご相談・苦情等
お客様サポートセンター フリーダイヤル 0120-390-390
※携帯・PHS・050で始まるIP電話からは 03-6688-8888（※通話料はお客さま負担となります）
苦情について（当社以外の窓口）
特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター フリーダイヤル 0120-64-5005
● 株式は、元本や利益を保証するものではありません。株式は、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
● 現物株式の手数料の概要は次のとおりです。
＜現物株式＞
最大3,690円（税抜）（お電話での注文は、自動音声応答：100円（税抜）、オペレーター経由：2,000円（税抜）が別途加算）
＜プチ株®＞
約定金額2万円以下：100円（税抜）、以降約定金額1万円増加まで毎に67円（税抜）加算（お電話での注文は、オペレーター経由：2,000円（税抜）が別途加算）
● 新規公開株、公募株をお申込みの際には、目論見書をよくお読みいただき発行会社の内容を十分にご理解いただく必要があります。なお、新規公開株、公募株をお申込みの場合は、購入対価のみをいただきます。
● ETF（上場投資信託）、ETN（上場投資証券）、REIT（上場不動産投資信託）は、元本や利益（分配金を含む）を保証するものではありません。ETF、ETNは銘柄自身の価格の変動および連動対象となっている指数や指標の変動等、REITは銘柄自身の価格の変動および運用する不動産の価格や収益力の変動等の他、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
● その他、ETF、ETN、REITの概要やリスク等については、日本取引所グループのWEBサイトをご覧ください。
（ETF）http://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/index.html
（ETN）http://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/index.html
（REIT）http://www.jpx.co.jp/equities/products/reits/index.html
＜信用取引に関するご注意事項＞
● 信用取引の対象となる株式（ETF、ETN、REIT等を含む）は、元本や利益を保証するものではありません。株式は、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
● 信用取引をおこなうには、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金の差し入れが必要であり、保証金の最大約3.3倍のお取引が可能です。信用取引は、差し入れた保証金を上回る金額の取引が出来るため、損失の額が差し入れた保証金を上回る（元本超過損）おそれがあります。
● 信用取引に際して、売買手数料・信用管理費・名義書換料をお支払いいただくほか、買付けの場合は買付代金に対する金利を、売付の場合は売付株式等に対する貸株料及び逆日歩（品貸料）をお支払いいただきます。信用取引の手数料等の概要は次のとおりです。
＜手数料＞
最大1,200円（税抜） ＜買方金利＞最大3.09% ＜売方金利＞0% ＜貸株料＞最大3.9%
● 信用取引には取引期限があり、取引期限を超えてのお取引はできず、所定の期日までに反対売買がなされない時は、予め定められた方法により決済されますが、上場廃止、株式併合、株式分割、権利処理等により、返済期限が前倒しになる場合があります。信用取引の委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更する場合があります。委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更することがあります。また、上場廃止、株式併合、株式分割、権利処理等により、返済期限（期日）が前倒しになる場合があります。詳細は、当社ホームページの信用取引ルールのご案内ページ（https://kabu.com/item/shinyo/rule.html）をご確認ください。
● 制度信用取引と一般信用取引（長期、売短®）では、返済の期限等について異なる制約があります。合併や株式分割等の事象が発生した場合や、株式の調達が困難となった場合等に返済期限を設定することがあります。一般信用取引（長期、売短®）の建玉について株式の調達が困難となった場合等は、一定の催告期間を設定した上で、当社が定める期日に変更する場合がありますが、緊急かつやむを得ない事由がある場合には、催告期間を置かずに期日を変更します。
● 一般信用「売」はすべての上場銘柄に対応しているものではありません。一般信用（長期、売短®）売建可能銘柄は日々、貸付有価証券の調達状況等により銘柄及び株数に変更がございます。最新の銘柄情報は、当社ホームページの「一般信用（長期、売短®）売建可能銘柄一覧」をご参照ください。
● 権利落日の取引所基準価格は、前日終値から一株当たりの予想配当額分だけ理論上値下がりします。
● 権利付最終日の大引け時点で現物買いおよび信用売建玉をしている場合、現物については税金が差し引かれた配当を受け取り（配当金の約80％）、一般信用売建玉については配当調整金をお支払い（配当金の100％）いただきます。つきましては、配当金の約20％の差額分をご負担いただくことになりますので、予めご注意ください。
＜投資信託に関するご注意事項＞
● 投資信託は、元本や利益（分配金を含む）を保証するものではありません。組み入れた金融商品の値動き等により基準価額が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
● 投資信託は銘柄により、販売手数料とは別に信託報酬、解約手数料、その他手数料等を要するものがありますが、銘柄毎に要件・料率等が異なりますので表示できません。手数料等は、当社ホームページの目論見書および目論見書補完書面等にてご確認ください。
● 投資信託は、銘柄により運用継続が困難と委託会社が判断する場合に償還期限が繰上げとなる可能性があります。
● クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受付けることができませんのでご留意ください。
● 前金商品（投資信託等）をご購入の場合には、お申込みから約定までの間に現金買付余力がないと注文が取消になる場合があります。株式発注金額は、約定・未約定にかかわらず優先して拘束されますので、前金商品（投資信託等）の申込条件を満たさない場合もあります。前金商品（投資信託等）をお申込みの際は、オンライントレード規定・目論見書補完書面に記載するご注意事項や申込画面のご注意事項を十分にご確認ください。
● 当社お取扱商品の手数料等およびリスクの詳細については、契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、約款・規定集および当社ホームページの「ご投資にかかる手数料等およびリスクについて」（ https://kabu.com/company/info/escapeclause.html）等をよくお読みの上、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任でおこなってください。
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金融商品取引業者登録：関東財務局長（金商）第61号
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加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
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