主要投資対象は高格付資源国の公社債。国債を中心に信用力の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資。市場・経済規模、市場動向を勘案し、カナダ60%、オーストラリア30%、ニュージーランド5%、ノルウェー5%を基本配分比率とする。原則として、為替ヘッジは行わないファンド。毎月5日決算。
純資産残高 9000億円超(2007年12月17日現在)
純資産残高 9000億円超(2007年12月17日現在)
1.高格付資源国の公社債へ投資します。
5.比較的高金利の期待できる「資源国」に投資します。
2.主にDIAM高格付インカム・オープン・マザーファンド受益証券への投資を通じ、高格付資源国の公社債へ投資し、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
3.投資対象となる公社債は、国債を中心に信用力の高いAA格以上の格付けを取得しているとともに、流動性の高い銘柄とします。
4.主な投資対象国は、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェーです。5.比較的高金利の期待できる「資源国」に投資します。
6.国別資産配分比率は、市場規模・経済規模、市場動向等を勘案し、次の資産配分比率を基本とします。カナダ60%、オーストラリア30%、ニュージーランド5%、ノルウェー5%。
7.外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。○為替リスク
為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落(円高)になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建証券が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落(円高)度合いによっては、当該証券の円ベースの評価額が減価し、当ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して対円で為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。
○金利リスク
金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
○信用リスク
信用リスクとは、公社債、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行体が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該公社債等の価格は下落(価格がゼロになることもあります。)し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落(円高)になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建証券が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落(円高)度合いによっては、当該証券の円ベースの評価額が減価し、当ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して対円で為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。
○金利リスク
金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
○信用リスク
信用リスクとは、公社債、コマーシャルペーパーおよび短期金融商品の発行体が、経営不振、その他の理由により利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる(債務不履行)リスクをいいます。一般に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、当該公社債等の価格は下落(価格がゼロになることもあります。)し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
| 投信会社 | DIAMアセットマネジメント | |
| 商品分類 | 追加型株式投資信託 バランス型 | |
| 信託期限 | 無期限 | |
| お申込単位 | 一般コース1万口単位です。 | |
| 自動けいぞく投資コース1万円以上1円単位です。 | ||
| お申込価額 | お申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 | |
| お申込手数料 | 1.05% | |
| 決算日 | 決算日は毎月5日(休業日の場合は翌営業日) | |
| 信託報酬 | 純資産総額に対して 年1.05% | |
| ※ | 上記信託報酬のほか、信託事務の諸費用等が別途、信託財産より支払われます。 | |
| 信託財産留保額 | 換金申込日の翌営業日の基準価額に対して0.2% | |













08/08/29

