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グローバル・バランス・ファンド(安定型)(安定成長型)(成長型)

  • ノーロード
  • 追加型投信
  • 国内外
  • 資産複合
  • 世界各国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含みます。)の株式および世界各国の債券を主要投資対象とし、分散投資を行うバランス型ファンドです。
  • 株式や債券などの資産配分を調整することにより、リスクのコントロールをはかります。目標リスク水準に応じて3つのファンドから選択できます。
  • 実質外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指します。

グローバル・バランス・ファンドグローバル・バランス・ファンド

ファンドの特色

1. 世界各国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含みます。)の株式および世界各国の債券を主要投資対象とし、分散投資を行うバランス型ファンドです。

  • 株式および債券への投資にあたっては、世界各国の金融商品取引所上場投資信託証券(ETF)を活用する場合があります。
    • ファンド設定当初および各ファンドの信託財産が小規模の場合は、当該各ファンドの株式および債券への投資の大部分についてETFを利用します。
  • 組入比率の調整を目的として、先物取引も利用します。
  • 株式および債券の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。

当ファンドの投資対象

  • 上記の投資対象のすべてに投資を行うものではありません。また、投資対象は将来変更される可能性があります。
  • ファンド設定当初および各ファンドの信託財産が小規模の場合は、当該各ファンドの株式および債券への投資の大部分についてETFを利用します。
  • 組入比率の調整を目的として、先物取引を利用します。
  • 投資環境によっては、債券のリスクが株式のリスクを上回る場合があります。

当ファンドでは、上記の投資対象のうち、外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行います。

2. 株式や債券などの資産配分を調整することにより、リスクのコントロールをはかります。目標リスク水準に応じて3つのファンドから選択できます。

株式や債券などの資産配分を調整することにより、リスクのコントロールをはかります。

  • ポートフォリオの資産配分は、定性的な要素(投資対象資産に対する投資環境見通しなど)および定量的な要素(ポートフォリオの目標リスク水準、投資対象資産のリスクなど)を判断基準として決定されます。
  • 資産配分の調整は、ポートフォリオのリスク水準が、目標リスク水準からあらかじめ定められた範囲を超えて乖離した場合や投資対象資産に対する投資環境見通しに変更があった場合などに行われます。

目標リスク水準に応じて3つのファンドから選択できます。

  • 目標リスク水準とは、基準価額の変動リスクをコントロールするために用いる目標値です。当該数値はあくまで目標値であり、実際の運用では、ポートフォリオのリスク水準が目標リスク水準を上回る場合や下回る場合があります。
  • リスク水準とは、ポートフォリオの評価額の変動リスクを年率標準偏差で表示したものです。
<各ファンドの目標リスク水準(年率標準偏差)>
(安定型): 3% (安定成長型):6% (成長型):10%
  • 各ファンドの実際の基準価額の変動の大きさが、必ずしも目標リスク水準の順になることを保証するものではありません。

配分比率とリスク・リターンの特性イメージ

  • 上記は、各ファンドにおいて、投資対象資産を2資産(低リスク資産と高リスク資産)とした場合の配分比率およびリスク・リターン特性のイメージ図であり、2資産の場合の配分比率およびリスク・リターン特性を正確に表すものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 各ファンドの実際の基準価額の変動の大きさが、必ずしも目標リスク水準の順になることを保証するものではありません。

3. 実質外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指します。

  • ETFについては、各ETFのベンチマークの通貨構成などに応じて為替ヘッジを行います。
    • 資産配分の機動的な調整を行うため、為替ヘッジ比率を低下させる場合があります。

4. モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドに運用指図の権限を委託します。

  • モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドは、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの英国拠点です。
  • モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントは、モルガン・スタンレーの資産運用部門として世界17カ国に展開し、様々な運用戦略を世界の投資家に提供しています。(2013年6月末現在)

モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドのご紹介

5. 信託財産の十分な成長に資することに配慮し、収益の分配を行わないことがあります。

  • 毎年10月24日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配方針
  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。)などの全額とします。
  • 委託会社が基準価額水準、市況動向、残存信託期間などを勘案して、分配金額を決定しますが、信託財産の十分な成長に資することに配慮して分配を行わないことがあります。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ファンドのリスク

ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券などの価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク

株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係などの影響を受け変動します。株式の価格が変動すれば当ファンドの基準価額の変動要因となります。

金利変動リスク

投資している債券の発行通貨の金利水準が上昇(低下)した場合には、一般的に債券価格は下落(上昇)し、当ファンドの基準価額の変動要因となります。また、組入債券の残存期間や利率なども価格変動に影響を与えます。例えば、金利水準の低下を見込んで残存期間が長い債券の組入比率を大きくしている場合などには、金利変動に対する債券価格の感応度が高くなり、当ファンドの基準価額の変動は大きくなります。

価格変動リスク

当ファンドは、株式および債券への投資にあたって、世界各国の株式および債券に係る金融商品取引所上場投資信託証券(ETF)を活用する場合があります。また、世界各国の株式および債券に係る先物取引も利用します。これらについても、株価変動および金利変動の影響を受けることとなり、当該価格が変動すれば当ファンドの基準価額の変動要因となります。

為替変動リスク

当ファンドは、外貨建資産に投資を行いますので、為替変動リスクが生じます。実質外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指しますが、設定や解約などの資金動向、為替ヘッジのタイミングおよび範囲、ならびに市況動向などの要因により、完全に為替変動リスクを排除することはできません。
また、資産配分の機動的な調整を行うため、為替ヘッジ比率を低下させる場合があります。その場合、為替ヘッジが行われていない部分については投資している有価証券の発行通貨の為替変動の影響を受けることとなります。
なお、円金利がヘッジ対象となる外貨建資産の通貨の金利より低い場合、円とヘッジ対象となる外貨建資産の通貨との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化などの影響により、当ファンドの基準価額は下落し、損失を被ることがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能等となるリスクのことをいいます。例えば、市況動向や有価証券等の流通量などの状況、あるいは当ファンドの解約金額の規模によっては、組入有価証券等を市場実勢より低い価格で売却しなければならないケースが考えられ、この場合には当ファンドの基準価額の下落要因となります。

上記のリスクは主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込メモ

投信会社 国際投信投資顧問
商品分類 追加型投信/内外/資産複合
信託期間 平成35年10月24日まで(平成25年10月25日設定)
お申込単位 一般型 1万口以上1万口単位
累投型 500円以上1円単位
お申込価額 当初申込期間:1口当たり1円
継続申込期間:購入受付日の翌営業日の基準価額
お申込手数料 ノーロード(無料)
決算日 毎年10月24日(休業日の場合は翌営業日)
信託報酬 純資産総額に対し年率年1.50675%(税込)
信託財産留保額 ありません
  • お客さまにご負担いただく費用などの合計額については、お申込代金や保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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