主としてアフリカ、中東、ロシア、東欧から成る、アジアに続く成長市場「EMEA(イミア)」に投資するファンドです。
1.次世代の成長市場(EMEA:東欧・中東・アフリカ)に投資
主としてアフリカ、中東、ロシア、東欧から成る、アジアに続く成長市場EMEA(イミア)に本社があるか、事業活動の中心がそれらの地域である企業の株式に投資信託証券を通じて実質的に投資します。
2. 『資源・インフラ・消費』魅力的投資テーマに溢れた地域に投資
イミア地域は、グローバル化の恩恵で価格が上昇している資源を豊富に保有、海外からのインフラ投資も増加、さらに消費拡大が期待できるなど魅力的な投資テーマに溢れた地域です。まさに、成長に向けて離陸する地域です。
3. フィデリティの厚みある運用調査体制を活かして、新しい投資地域における成長銘柄を選別
エマージング市場においては、企業リスクや成長性の徹底調査が重要です。フィデリティのイミア地域の運用・調査担当のプロフェッショナルに加えて、650名(07年3月末現在)を超えるグローバルな運用・調査ネットワークも活用し、主に成長が期待できる企業を選定します。

◆ファンドの主なリスク内容について
投資信託はリスク商品であり、投資元本は保証されておりません。また収益や投資利回り等も未確定の商品です。
■損失の可能性
ファンドが主に投資を行なう投資対象ファンドは、主として海外の株式および債券を投資対象としていますが、その他の有価証券に投資することもあります。ファンドの基準価額は、投資対象ファンドが組入れた株式、債券およびその他の有価証券の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、原則として為替ヘッジを行ないませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動により基準価額は変動します。さらに、投資対象ファンドが組入れた株式、債券およびその他の有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。すなわち、組入れた株式、債券およびその他の有価証券の価格の下落あるいは組入れた株式、債券およびその他の有価証券の発行会社の倒産ならびに財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。委託会社の指図に基づく行為によりファンドに生じた損益は全て受益者に帰属し、元本が保証されているものではありません。
■有価証券(株式・債券等)の価格変動リスク
基準価額は株価や債券価格等の市場価格の動きを反映して変動します。
■為替リスク
投資対象ファンドは主として日本以外の外国の有価証券等に投資を行なうため、為替リスクが発生し、各国通貨の円に対する為替レートにより、ファンドの基準価額が変動します。なお、ファンドは原則として外貨建資産について為替リスクを回避するための為替ヘッジを行ないません。
■カントリー・リスク
投資対象ファンドは主として海外の金融・証券市場に投資を行なうため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により、金融・証券市場が混乱した場合に、基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。また、投資対象先にエマージング・マーケット(新興諸国市場)が多く含まれるため、特有のリスク(政治・社会的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等)が想定されます。
■解約によるファンドの資金流出に伴う基準価額変動のリスク
解約資金を手当するため、投資対象ファンドにおいて保有証券を売却いたします。その際には、取引執行コストがかかり、ファンドの基準価額の下落要因となります。また、売却の際の市況動向や取引量等の状況によっては基準価額が大きく変動する可能性があります。また、保有証券の売却代金回収までの期間、一時的にファンドで資金借入を行なうことによってファンドの解約代金の支払に対応する場合、借入金利はファンドが負担することになります。
■信用リスク
有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。また、債券等へ投資を行なう場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。
■ボトム・アップ・アプローチに関するリスク
投資対象ファンドの株式投資部分は、ボトム・アップ・アプローチで組入銘柄を決定します。国別配分、通貨配分および業種配分その他のリスク管理も行ないますが、結果的に、ポートフォリオの国別配分、通貨配分および業種配分や銘柄構成等が投資対象国または地域の株式市場全体とは大きく異なるものとなる場合も想定されます。その場合、ファンドの基準価額の値動きは、投資対象国または地域の株式市場全体の動きと大きく異なる場合も想定されます。
■有価証券先物取引等のリスク
投資対象ファンドは、証券価格の変動または証券の価値に影響を及ぼすその他の諸要因に関するファンドのリスクを増加または減少させる運用手法(たとえば有価証券先物取引等)を用いることがあります。このような手法が想定された成果を収めない場合、ファンドはその投資目的を達成できず、損失を生じるおそれがあります。
※下記はファンドのリスクの一部をご説明したものです。詳しくは、投資信託説明書(目論見書)の「投資リスク」をご参照ください。
■損失の可能性
ファンドが主に投資を行なう投資対象ファンドは、主として海外の株式および債券を投資対象としていますが、その他の有価証券に投資することもあります。ファンドの基準価額は、投資対象ファンドが組入れた株式、債券およびその他の有価証券の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、原則として為替ヘッジを行ないませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動により基準価額は変動します。さらに、投資対象ファンドが組入れた株式、債券およびその他の有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。すなわち、組入れた株式、債券およびその他の有価証券の価格の下落あるいは組入れた株式、債券およびその他の有価証券の発行会社の倒産ならびに財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。委託会社の指図に基づく行為によりファンドに生じた損益は全て受益者に帰属し、元本が保証されているものではありません。
■有価証券(株式・債券等)の価格変動リスク
基準価額は株価や債券価格等の市場価格の動きを反映して変動します。
■為替リスク
投資対象ファンドは主として日本以外の外国の有価証券等に投資を行なうため、為替リスクが発生し、各国通貨の円に対する為替レートにより、ファンドの基準価額が変動します。なお、ファンドは原則として外貨建資産について為替リスクを回避するための為替ヘッジを行ないません。
■カントリー・リスク
投資対象ファンドは主として海外の金融・証券市場に投資を行なうため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により、金融・証券市場が混乱した場合に、基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。また、投資対象先にエマージング・マーケット(新興諸国市場)が多く含まれるため、特有のリスク(政治・社会的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等)が想定されます。
■解約によるファンドの資金流出に伴う基準価額変動のリスク
解約資金を手当するため、投資対象ファンドにおいて保有証券を売却いたします。その際には、取引執行コストがかかり、ファンドの基準価額の下落要因となります。また、売却の際の市況動向や取引量等の状況によっては基準価額が大きく変動する可能性があります。また、保有証券の売却代金回収までの期間、一時的にファンドで資金借入を行なうことによってファンドの解約代金の支払に対応する場合、借入金利はファンドが負担することになります。
■信用リスク
有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。また、債券等へ投資を行なう場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。
■ボトム・アップ・アプローチに関するリスク
投資対象ファンドの株式投資部分は、ボトム・アップ・アプローチで組入銘柄を決定します。国別配分、通貨配分および業種配分その他のリスク管理も行ないますが、結果的に、ポートフォリオの国別配分、通貨配分および業種配分や銘柄構成等が投資対象国または地域の株式市場全体とは大きく異なるものとなる場合も想定されます。その場合、ファンドの基準価額の値動きは、投資対象国または地域の株式市場全体の動きと大きく異なる場合も想定されます。
■有価証券先物取引等のリスク
投資対象ファンドは、証券価格の変動または証券の価値に影響を及ぼすその他の諸要因に関するファンドのリスクを増加または減少させる運用手法(たとえば有価証券先物取引等)を用いることがあります。このような手法が想定された成果を収めない場合、ファンドはその投資目的を達成できず、損失を生じるおそれがあります。
| 投信会社 | フィデリティ投信株式会社 | |
| 商品分類 | 追加型株式投資信託/ファンド・オブ・ファンズ | |
| 当初設定日 | 2007年9月27日 | |
| 信託期間 | 2007年9月27日から2017年8月15日まで | |
| お申込単位 | 一般コース | 1万口単位です。 |
| 自動けいぞく投資コース | 1万円以上1円単位です。 | |
| お申込手数料 | 2.10% | |
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.8085%(消費税等相当額抜き0.77%) | |
| 信託財産留保額 | 基準価額に対して0.20% | |
| 決算日・収益分配 | 原則として毎年2、5、8、11月の各15日(ただし休業日の場合は翌日以降の最初の営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づき分配を行ないます。ただし、必ず分配を行なうものではありません。 | |













08/07/31

