未来をつくる、あなたに投資します。

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私のダイナミックな経験を

インタビュー写真

私は美大から証券系のシステム会社に進んだこともあり、理系の同期が皆、SEとして配属される中で、夜勤のオペレーター職からのスタートでした。それでも、1999年の日本オンライン証券設立(カブドットコム証券の前身)では自前のオンライントレードシステムを一から作ることに挑戦できたり、30代で社長になれたり、最短・最年少で東証一部直接上場を果たせたりと、本当に様々な経験ができ、自分自身としては十分楽しませてもらったと思っています。だからこそ、次はこれからのカブドットコム証券や日本を背負っていくであろう人材の育成に力を入れていきたいのです。若い人達と話していると未来を感じられて楽しいですし、失敗しているのを見ると応援したくなる自分がいます。そんな私の純粋な思いから、創業以来初めてとなる大規模なキャリア採用プロジェクトを立ち上げました。これまでは即戦力のみを紹介等で厳選採用してきましたが、今回は経験よりも意欲や将来性等に期待し、これからを担う人材に投資するつもりです。

目指しているのは強い個の集団

実はこれまで厳選採用してきたのには理由があります。人をどんどん採用して、会社をどんどん大きくしていくというやり方もあると思いますが、私が大切にしたいのは、一人一人の力を最大限伸ばしていくこと。そのためには、少ない人数の力でどれだけのことができるかに挑戦していく必要があります。特にITの進歩で、昔なら100人でなければできなかったようなことが、10人の力でできてしまえたりします。事実、私達は創業以来、自前主義を貫き、徹底的にシステムへの投資を行ってきたことで、今では大手証券会社の1店舗位にすぎない社員数で、取引量は大手総合証券全体の2倍を超えるようなシステム処理能力を持つまでになりました。システム部門のエンジニアで考えれば、一人の仕事の大きさは他では経験できないものですし、ユーザーに機関投資家と同じレベルでの取引ができるようなツールを提供したりと、アイデアと技術力次第で新しい価値をユーザーダイレクトに生み出すことができます。

ネット証券はまだまだこれから

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私達の事業フィールドである金融商品市場は、経済を始め様々な要因で大きく動くダイナミックな世界です。そのど真ん中でITという武器を駆使して、新たな価値を生み出していく仕事は非常に面白いですし、自分の能力を磨いていく上でもまたとない環境だと思っています。実は株式取引全体の約9割がネット取引にも関わらず、主要ネット証券の株式預かり残高は現在全体のまだ18%位しかありません。株式預かり残高の大半は、訪問等による対面販売をメインとする大手総合証券全体が握っています。これは、日本の個人金融資産の80%を80歳以上の方が持っているという事実からですが、今後、ネットへの親和性が高い次の世代への資産継承が進んでいく中で、ネット証券の存在感が今まで以上に高まっていくことは確かです。ネット証券の本当の勝負はこれからであり、MUFGグループというブランド力や安心感も併せ持つカブドットコム証券の強みを今まで以上に発揮していけると思っています。

MUFGグループの中でチャレンジを

MUFGグループにあって、私達の会社に期待されているのは、グループ本体ではできないようなエッジの立った新しいことへのチャレンジです。それがMUFGグループ最年少で私が社長を任されている理由でもありますが、今回の募集においても、多様なタイプの人材を採用したいと思っています。金融系だからと堅苦しく考えることなく、「こんなサービスがあったら面白いんじゃないか」といったアイデアや思いを実現しに、カブドットコム証券に来てほしいと思っています。特に私達がターゲットとする世代はITリテラシーが高く、モノやサービスを比較して購入したり、使ったりします。そこにソーシャルメディアや動画、最新のアドテクノロジー等の活用も踏まえ、どうアプローチするか。営業・マーケティング部門としても腕の見せ所です。ネット証券を金融業界としてだけではなくIT業界としてもとらえれば、やれることはまだまだたくさんありますし、一人一人のやれる仕事も大きいのが、カブドットコム証券ならではの魅力だと思っています。MUFGグループの安定した環境に甘んじることなく、一緒に挑戦していける方に期待しています。

プロフィール

取締役代表執行役社長 齋藤 正勝( 48 )

多摩美術大学卒業後、野村システムサービスに入社。第一證券を経て伊藤忠商事に入社し、オンライン証券設立事業の立ち上げメンバーに。日本オンライン証券設立に伴い入社し情報システム部長に就任。01年イー・ウイング証券と合併しカブドットコム証券と改称。04年より代表執行役社長を務め、05年から取締役を兼務し現職。日本経済団体連合会幹事「金融制度委員会」、「情報通信委員会」メンバー等、公的な活動も行っている。

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