カブドットコム証券は、初心者からベテラン投資家まで!幅広いニーズにお応えする充実のラインアップ!
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当社のコンセプトである「リスク管理追求型」サービス

多彩な発注方法でリスク管理を!「自動売買」

自動売買とはある条件を設定し、その条件が成立した場合にアクションを実行する売買です。逆指値注文、W指値®注文、±指値®注文、リレー注文®やトレーリングストップ注文など豊富な自動売買発注方式をご提供しております。現物取引だけでなく、信用取引や先物・オプション取引でもご利用いただけます。

豊富な投資情報コンテンツ

TV・雑誌・ラジオにも出演中の当社アナリストを中心としたメンバーからなる「投資情報室」。取引時間中に随時オリジナル投資情報をお客さま向けに無料配信。無料動画セミナーや最新のマーケットニュースなど、お客さまの投資に役立つ新鮮な投資情報を発信しています。

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カブドットコム証券自慢のツール「kabuステーション®」

『kabuステーション®』は豊富な発注機能や幅広い投資情報を網羅した、 自社開発のトレーディングツールです。一定条件を満たすと、Fintechプラン、Premiumプランがご利用いただけます。ぜひご活用ください。

※ kabuステーション®のご利用料金は、972円(税込)/月ですが、お客さまのお取引実績や口座状況に応じて、無料でご利用いただけます。詳しくはこちら

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カブドットコム証券の「お客様サポートセンター」

インターネット取引がはじめてのお客さまから、ベテランのお客さままで幅広いお問合わせにお応えいたします。
お客さまの快適なお取引のお手伝いは、「お客さまサポートセンター」にお任せください。

豊富な商品ラインアップとおトクな手数料

株式・信用・FX・投信・先物・オプション等々、豊富な商品ラインアップをご用意しています。

ご投資にかかる手数料およびリスクについて

<現物株式取引(プチ株®含む)に関するご注意事項>
株式は、元本や利益を保証するものではありません。株式は、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
現物株式の手数料の概要は次のとおりです。
<現物株式>
最大3,690円(税抜)(お電話での注文は、自動音声応答:100円(税抜)、オペレーター経由:2,000円(税抜)が別途加算)
<プチ株®>
約定金額2万円以下:100円(税抜)、以降約定金額1万円増加まで毎に67円(税抜)加算(お電話での注文は、オペレーター経由:2,000円(税抜)が別途加算)
新規公開株、公募株をお申込みの際には、目論見書をよくお読みいただき発行会社の内容を十分にご理解いただく必要があります。なお、新規公開株、公募株をお申込みの場合は、購入対価のみをいただきます。
ETF(上場投資信託)、ETN(上場投資証券)、REIT(上場不動産投資信託)は、元本や利益(分配金を含む)を保証するものではありません。ETF、ETNは銘柄自身の価格の変動および連動対象となっている指数や指標の変動等、REITは銘柄自身の価格の変動および運用する不動産の価格や収益力の変動等の他、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
その他、ETF、ETN、REITの概要やリスク等については、日本取引所グループのWEBサイトをご覧ください。
(ETF)http://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/index.html
(ETN)http://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/index.html
(REIT)http://www.jpx.co.jp/equities/products/reits/index.html

<信用取引に関するご注意事項>
信用取引の対象となる株式(ETF、ETN、REIT等を含む)は、元本や利益を保証するものではありません。株式は、金利の変動、為替の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
信用取引をおこなうには、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金の差し入れが必要であり、保証金の最大約3.3倍のお取引が可能です。信用取引は、差し入れた保証金を上回る金額の取引が出来るため、損失の額が差し入れた保証金を上回る(元本超過損)おそれがあります。
信用取引に際して、売買手数料・信用管理費・名義書換料をお支払いいただくほか、買付けの場合は買付代金に対する金利を、売付の場合は売付株式等に対する貸株料及び逆日歩(品貸料)をお支払いいただきます。信用取引の手数料等の概要は次のとおりです。
<手数料>
最大1,200円(税抜)
<買方金利>
最大3.6%
<売方金利>
0%
<貸株料>
最大3.9%
信用取引には取引期限があり、取引期限を超えてのお取引はできず、所定の期日までに反対売買がなされない時は、予め定められた方法により決済されますが、上場廃止、株式併合、株式分割、権利処理等により、返済期限が前倒しになる場合があります。信用取引の委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更する場合があります。委託保証金率および代用有価証券の掛目は当社独自の判断によって変更することがあります。また、上場廃止、株式併合、株式分割、権利処理等により、返済期限(期日)が前倒しになる場合があります。詳細は、当社ホームページの信用取引ルールのご案内ページ(http://kabu.com/item/shinyo/rule.html)をご確認ください。
制度信用取引と一般信用取引(長期、売短®)では、返済の期限等について異なる制約があります。合併や株式分割等の事象が発生した場合や、株式の調達が困難となった場合等に返済期限を設定することがあります。一般信用取引(長期、売短®)の建玉について株式の調達が困難となった場合等は、一定の催告期間を設定した上で、当社が定める期日に変更する場合がありますが、緊急かつやむを得ない事由がある場合には、催告期間を置かずに期日を変更します。
一般信用「売」はすべての上場銘柄に対応しているものではありません。一般信用(長期、売短®)売建可能銘柄は日々、貸付有価証券の調達状況等により銘柄及び株数に変更がございます。最新の銘柄情報は、当社ホームページの「一般信用(長期、売短®)売建可能銘柄一覧」をご参照ください。
権利落日の取引所基準価格は、前日終値から一株当たりの予想配当額分だけ理論上値下がりします。
権利付最終日の大引け時点で現物買いおよび信用売建玉をしている場合、現物については税金が差し引かれた配当を受け取り(配当金の約80%)、一般信用売建玉については配当調整金をお支払い(配当金の100%)いただきます。つきましては、配当金の約20%の差額分をご負担いただくことになりますので、予めご注意ください。

<投資信託に関するご注意事項>
投資信託は、元本や利益(分配金を含む)を保証するものではありません。組み入れた金融商品の値動き等により基準価額が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託は銘柄により、販売手数料とは別に信託報酬、解約手数料、その他手数料等を要するものがありますが、銘柄毎に要件・料率等が異なりますので表示できません。手数料等は、当社ホームページの目論見書および目論見書補完書面等にてご確認ください。
投資信託は、銘柄により運用継続が困難と委託会社が判断する場合に償還期限が繰上げとなる可能性があります。
クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受付けることができませんのでご留意ください。
前金商品(投資信託等)をご購入の場合には、お申込みから約定までの間に現金買付余力がないと注文が取消になる場合があります。株式発注金額は、約定・未約定にかかわらず優先して拘束されますので、前金商品(投資信託等)の申込条件を満たさない場合もあります。前金商品(投資信託等)をお申込みの際は、オンライントレード規定・目論見書補完書面に記載するご注意事項や申込画面のご注意事項を十分にご確認ください。
外貨建MMFは、元本や利益を保証するものではありません。外貨建MMFは、主に外貨建ての公社債や短期金融商品など値動きのある有価証券を投資対象としています。基準価額は、組み入れた有価証券の値動きや為替相場の変更等の影響により上下するため値下がりに伴う基準価額の下落で投資元本の損失が生じることがあります。一般に投資対象国の金利が上昇した場合は、組み入れた有価証券は値下がりし基準価額が下落する要因になります。また、円レートが投資対象国の通貨に対して円高に推移した場合、円換算の金額は減少します。
外貨建MMFの売買手数料は無料ですが、売り価格と買い価格に差があります。

<貸株サービスに関するご注意事項>
貸株サービスをご利用頂いた場合、当社あるいは当社がお客様より借り受けた株券等の貸出先が破綻した場合、株券等の返却が遅延あるいは時価相当額の現金の支払いとなる場合があります。
貸株サービスをご利用いただいた株券は、分別保管の対象外となり投資家保護基金の対象とはなりません。
貸株サービスの利用可能銘柄・受取金利および対象期間は、当社が定めるものといたします。貸株サービスの受取金利の概要は以下のとおりです。対象となる銘柄別の受取金利は、当社ホームページにてご確認ください。
<受取金利(年率)>
1.0%以上(100銘柄以上)、0.50%(約500~1,000銘柄)、0.10%(約2,500~3,000銘柄)
貸株サービスを利用された場合(自動優待取得設定利用の場合を除く)は、株主優待や株式総会の決議権を取得できません。貸出のご指示をいただいた銘柄(株数)の株主総会の議決権を得る為には、該当銘柄の権利付売買最終日までに返却指示が必要です。また、貸出のご指示をいただいた銘柄(株数)の配当金は、発行会社より直接受け取る事は出来ません。
貸株サービスにより得る貸株料および配当金相当額は税務上、「雑所得」に分類されます。雑所得は、一定の控除額を超えた場合、給与所得などの他の所得と合計して確定申告し納税する義務が生じます。

<指数先物取引・指数オプション取引に関するご注意事項>
指数先物取引および指数オプション取引は、元本や利益を保証するものではありません。指数先物取引および指数オプション取引は、対象指数の変動等により価格が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
指数先物取引および指数オプション取引をおこなうには、「SPAN®証拠金額×当社が定める掛目-ネット・オプション価値の総額」で計算される証拠金の差し入れが必要です。なお、証拠金の額は、金融商品取引所等の規制及び当社独自の判断で変更されることがあります。このため、取引金額の証拠金額に対する比率は一定でなく、明記することができません。
指数先物取引では、差し入れた証拠金を上回る金額の取引が出来るため、損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損)おそれがあります。
指数先物取引および指数オプション取引には取引期限があり、取引期限を超えてのお取引はできません。所定の期日までに反対売買がなされない時は、予め定められた方法により決済されます。
指数オプションの買方は、期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、投資金額の全額を失います。また、指数オプションの売方は、予測に反する方向へ大きく向かった場合、損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損)おそれがあり、また損失額が限定されていません。
日経平均VI先物は、日経平均株価が急落時に価格が急上昇する特徴があることから、日経平均VI先物の売り方はその損失額が株価指数先物取引と比較して非常に大きくなるおそれがあります。
指数先物取引および指数オプション取引の手数料の概要は以下のとおりです。
<指数先物取引>
1枚あたり最大940円(税抜)
<指数オプション取引>
約定金額×0.2%(最低手数料200円)(税抜)

<外国為替証拠金取引に関する注意事項>
外国為替証拠金取引(シストレFX®、店頭FX、くりっく365)は、元本や利益(スワップポイントを含む)を保証するものではありません。外国為替相場や各国通貨の金利の変動等により、元本を割り込むおそれがあります。
外国為替証拠金取引は、お客さまが行う取引の金額が、その取引についてお客さまが預託しなければならない証拠金の額に比べて大きい額となっているため、損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損)おそれがあります。
外国為替証拠金取引の取引手数料は次のとおりです。なお、取引にあたっては提示する売値と買値の間には差額(スプレッド)があります。スプレッドは通貨ペアごとに異なります。
<シストレFX®>
無料
<店頭FX>
無料
外国為替証拠金取引をおこなうにあたって、お客さまが預託しなければならない必要証拠金は次のとおりです。
<シストレFX®>
個人口座:取引金額の4%以上(レバレッジの上限は約25倍)
法人口座:金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引金額に乗じて得た額以上(為替想定リスク比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的モデルを用い算出したものです)。この証拠金額は、取引対象である為替の価格変動に応じて変動しますので、レバレッジは一定ではなく明記することができません。
<店頭FX>
個人口座:通貨ペアにより1万通貨あたり25,000円~1,000,000円(当社の定める証拠金コース)または取引金額の4%のいずれか大きい額以上(レバレッジの上限は約25倍)
法人口座:通貨ペアにより1万通貨あたり25,000円~1,000,000円(当社の定める証拠金コース)または金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引金額に乗じて得た額のいずれか大きい金額以上(為替想定リスク比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的モデルを用い算出したものです)。この証拠金額は、取引対象である為替の価格変動に応じて変動しますので、レバレッジは一定ではなく明記することができません。
<くりっく365>
個人口座:東京金融取引所が定めるレバレッジ25倍上限付HV方式(レバレッジ25倍に相当する金額と、その時々の相場変動を踏まえ、ヒストリカル・ボラティリティ(HV)に基づいて算出した金額のうち、いずれか大きい方の金額を証拠金基準額とする方式)による証拠金基準額(レバレッジの上限は25倍)。
法人口座(*):東京金融取引所が定めるHV方式(その時々の相場変動を踏まえ、ヒストリカル・ボラティリティ(HV)に基づいて算出した金額を証拠金基準額とする方式)による証拠金基準額。この証拠金基準額は、過去の為替の価格変動に応じて変動しますので、レバレッジは一定ではなく明記することができません。

(*)以下に該当する法人口座については、個人口座に対する証拠金規制が適用されております。
・2012年4月20日以前にくりっく365取引口座開設済みの法人口座
・2012年4月21日以降、2017年2月24日までにくりっく365取引口座開設済みだが開設手続き時点で「証拠金規制の解除」の申込(任意)を行わなかった法人口座


外国為替証拠金取引では、証拠金額が一定の割合を下回ると「ロスカットルール」により強制的に反対売買がなされますが、差入れた証拠金を上回る金額の取引が出来るため、短期的に予測に反する方向へ大きく向かった場合、証拠金の大部分あるいは証拠金の額を上回る損失が生ずるおそれがあります。

当社お取扱商品の手数料等およびリスクの詳細については、契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、約款・規定集および当社ホームページの「ご投資にかかる手数料等およびリスクについて」( http://kabu.com/company/pressrelease/info/escapeclause.html)等をよくお読みの上、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任でおこなってください。

ご意見・苦情について(当社以外の窓口)
特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター 電話:0120-64-5005

カブドットコム証券株式会社
金融商品取引業者登録:関東財務局長(金商)第61号
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