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東証上場iシェアーズETF キャッシュバックキャンペーン

このキャンペーンは終了しました。

キャンペーン内容

期間 2014年3月3日(月)から2014年3月31日(月)まで
概要

期間中に約定した対象ETFの現物取引(買い)または信用取引(新規買い建て)の取引手数料を無料とします。

対象ETF
  • iシェアーズ 日経225ETF(1329東証)
  • iシェアーズ 先進国株ETF(MSCIコクサイ)(1581東証)
  • iシェアーズ エマージング株ETF(MSCIエマージングIMI)(1582東証)
  • iシェアーズ フロンティア株ETF(MSCIフロンティア100)(1583東証)
  • iシェアーズ 米国超大型株ETF(S&P100)(1587東証)
  • iシェアーズ 米国小型株ETF(ラッセル2000)(1588東証)
  • iシェアーズ 米国高配当株ETF(モーニングスター配当フォーカス)(1589東証)
  • iシェアーズ 米国リート・不動産株ETF(ダウ・ジョーンズ米国不動産)(1590東証)
注意事項
  • キャンペーン期間は全て約定日にて判定いたします。
  • 対象の取引手数料を2014年4月末までにお客さまの証券口座にキャッシュバックします。
  • キャンペーンの内容は、予告なく変更又は中止となる場合がございますので予めご了承ください。

各ETFの投資先

上記8銘柄の投資リスクについて

ETFは投資元本および投資元本からの収益の確保が保証されているものではありません。連動を目標とする指数、組入れ有価証券の価格変動、金利および外国為替の変動等の要因によりETFの価格は変動することから、投資者は損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ETFの価格が変動する要因や変動の大きさは、各商品および各商品が連動を目標とする指数等により異なります。

  • iシェアーズ日経225ETFを除く上記7銘柄は、外国ETFを受託有価証券とする日本型預託証券(JDR)形式で上場されます。JDRは外国の株式や債券・ETFなどを日本国内で円滑に流通させるために整備された枠組みです。JDR形式で発行・上場されている場合でも、受託有価証券とする外国ETFを直接取得した場合と同様の投資リスクを伴います。JDRの発行・有価証券の受託を仕組みとし、円建ての金融商品であることによって何ら投資リスクが軽減されるものではありません。

米国のさまざな投資機会にアクセス!

米国超大型株:iシェアーズ 米国超大型株ETF(S&P100)

  • 米国市場に上場する超大型株(メガ・キャップ)の動きをとらえる「S&P100」指数を連動対象とします。
  • 米国市場の時価総額上位100銘柄で構成され、組入れ銘柄の中にはアップル、エクソンモービル、グーグル、ジョンソン&ジョンソンなど、グローバル市場で活躍する企業も名を連ねています。(2013年9月末時点)。

組入れ上位10銘柄

  銘柄名 業種 %
1 アップル 情報技術 4.67
2 エクソンモービル エネルギー 4.08
3 マイクロソフト 情報技術 2.72
4 グーグル 情報技術 2.64
5 ジョンソン&ジョンソン ヘルスケア 2.63
6 ゼネラル・エレクトリック 資本財・サービス 2.62
7 シェブロン エネルギー 2.53
8 プロクター・アンド・ギャンブル・カンパニー 生活必需品 2.23
9 バークシャー・ハサウェー 金融 2.20
10 ウェルズ・ファーゴ 金融 2.15

2013年9月末時点、ブラックロックにて作成
上記保有銘柄は記載時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

米国小型株:iシェアーズ 米国小型株ETF(ラッセル2000)

  • 米国の小型株に投資する際の代表的な指数である「ラッセル2000指数」を連動対象とします。
  • 米国市場に上場する企業のうち、時価総額 1001-3000 位の 2000 銘柄で構成されています。
  • 一般的に、小型株は大型株に比べ価格変動のリスクが大きいものの、中長期的には成熟企業より高い成長が期待されます。

米国小型株と大型株の年率リターン<円ベース>

ブルームバーグのデータを元にブラックロックにて作成。2013年は9月末までのデータ

米国高配当株:iシェアーズ 米国高配当ETF(モーニングスター配当フォーカス)

  • 米モーニングスター社が開発・算出する「モーニングスター配当フォーカス指数」を連動対象とし、米国市場に上場する高配当株に投資します。
  • 配当利回りの高さだけでなく、財務の健全度や配当支払能力にも着目した指数で、米国籍企業75銘柄で構成されています。
  • AT&T、シェブロン、ファイザー、P&Gなどが組み入れられています(2013年9月末時点)。

配当利回り推移(2005/5~2013/9)<ドルベース>

(出所)モーニングスターのデータを元にブラックロックにて作成

  • 上記グラフは米国市場の配当利回りを説明するために用いたものであり、当ETFの運用成果を示すものではありません。

米国リート・不動産株:iシェアーズ 米国リート・不動産株ETF(ダウ・ジョーンズ米国不動産)

  • 「ダウ・ジョーンズ米国不動産指数」を連動対象とし、米国リートおよび不動産株に投資します。
  • リートは、賃料収入等が見込める不動産を投資対象とするため、一般的に株式を上回る配当利回りが期待されます。
  • 米国のリート市場は世界のリート市場の中でも比較的長い歴史があり、市場全体の時価総額も大きく、銘柄数も豊富です。

組入れ上位5銘柄

  銘柄名 業種 % 主な保有不動産
1 サイモン・プロパティー・グループ 店舗用不動産投資信託 7.78

地方ショッピングモールやアウトレット・センターなど。海外でも事業を展開。

2 アメリカン・タワー 専門不動産投資信託 4.96 米国において携帯電話の基地局用施設、ワイヤレス通信、および放送用タワーなどを所有・運営。
3 パブリック・ストーレッジ 専門不動産投資信託 3.93 米国でのセルフサービス倉庫施設。欧州においても事業を展開。
4 プロロジス 工業・オフィス不動産投資信託 3.18 物流不動産。アメリカ大陸、欧州、アジアのグローバル市場で港や空港など物流拠点の立地で展開。
5 HCP 専門不動産投資信託 3.16 米国各地のヘルスケア関連の不動産。高齢者用住宅、ライフ・サイエンス、病院、 専門養護施設など。

2013年9月末時点、ブラックロックにて作成
上記保有銘柄は記載時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

上記で記載されているデータは当ETF(JDR)の信託財産となる海外ETFのデータです。
上記の運用実績・データは過去、もしくは記載時点のものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

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海外投資を日本株と同じように、かんたんに

  • Point 1円建てで日本株と同じように取引できる!
  • 「円で」売買できます。
  • 売買手数料は、国内株式と同水準です。
  • 信用取引や指値注文等、取引の選択肢も豊富です。
  • Point 2指数に連動を目指すのでシンプル!
  • 一般的には市場全体の動きを示す指数(市場平均)に連動することを目指す、シンプルでわかりやすい商品です。
  • Point 3保有にかかるコストが低水準
  • 保有にかかるコストである総経費率は、以下のように低水準です。
    • iシェアーズ 米国超大型株ETF 0.20%
    • iシェアーズ 米国小型株ETF 0.24%
    • iシェアーズ 米国高配当株ETF 0.40%
    • iシェアーズ 米国リート・不動産株ETF 0.46%
  • 取引通貨は「円」ですが、投資国それぞれの通貨の為替変動リスクがあります。
  • 保有にかかるコストには、売買手数料や売買益・分配金にかかる税金は含まれておりません。総経費率は、今後変動する可能性があります。また、上記の総経費率以外にも、その他信託財産にかかる費用や株式売買にかかる費用等が別途かかる場合があります。

リスク・留意事項

©2013 BlackRock Japan Co., Ltd. All rights reserved. iShares®(iシェアーズ®)およびBlackRock®(ブラックロック®)はブラックロック・インクおよび米国その他の地域におけるその子会社の登録商標です。他のすべての商標、サービスマーク、または登録商標はそれぞれの所有者に帰属します。

ETFの投資にかかる一般的なリスク

iシェアーズETF東証上場シリーズは、投資元本および投資元本からの収益の確保が保証されているものではありません。ETF/JDRの価格変動により投資者は損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

iシェアーズETF東証上場シリーズの価格は、連動を目標とする指数、組入有価証券の価格変動、金利および為替の変動、保有する商品現物の価格変動等ならびにiシェアーズETFの発行者及び組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化ならびにそれらに関する外部評価の変化等により変動します。海外投資は、不利な為替変動、一般に認められた会計原則の相違、他国における経済または政治的不安定により、投資元本を割り込むおそれがあります。また、エマージング市場及びフロンティア市場は、変動が大きく、取引高が比較的小さいことに加え、同様の要因に関連したリスクも高くなります。

iシェアーズETF東証上場シリーズは円建ての金融商品であり、海外投資を行う場合は円と投資対象通貨との間の為替変動が運用成果に影響を与えます。また、日本預託証券(JDR)形式で発行・上場されている場合でも、受託有価証券とする外国ETF等を直接取得した場合と同様に前述のリスクを伴うものであり、JDRの発行・有価証券の受託により何らリスクが軽減されるものではありません

手数料・費用

売買手数料

ご投資には、所定の手数料等が必要です。詳しくは当社の手数料ご案内ページをご参照ください。手数料には消費税が含まれています。

当ETFの信託にかかる費用

当ETFの信託にかかる費用は、運用報酬、信託報酬、ライセンス・フィー及びその他の費用等があります。その他ETFを保有する際には、それぞれ個別に定められた費用がかかります。保有時の費用の率は個別のETF/JDR毎によって異なり、また運用状況や保有期間等に応じて異なることからその上限額を示すことはできません。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、事前に上限額を示すことができません。当ETFの運営費用は将来に渡り変更される可能性があります。

  • 当資料記載の情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により予告なく変更されることがあります。
  • 当資料記載の内容は、将来の運用成果等を保証又は示唆するものではありません。
  • 取得のお申し込みに当たっては、必ず上場有価証券等書面又はその他の開示書類の内容をご確認の上、ご自身でご判断下さい。

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